フランスの自動車企業シトロエンが10年ぶりに韓国輸入車市場に参入した。小型ハッチバックモデル「DS3」でだ。
シトロエン韓国公式輸入元の韓仏モータースは19日、ソウル鶴洞(ハクドン)のスタジオで「DS3」を発表した。当初3000万ウォン台と伝えられていた「DS3」の価格は2890-2990万ウォン(約210万円)に決まった。これを受け、輸入小型車市場の競争はさらに激しくなる見込みだ。
最近ベンツが3000万ウォン台の1.8L級「Bクラス」を出したのに続き、24日からは輸入小型車ベストセラーブランド「MINI」のロードスターモデルが販売される。今年上半期中にはイタリアの国民車として知られるフィアットも韓国にまた進出する予定だ。
シトロエン「DS3」は全長3.95メートル、全幅1.72メートル、全高1.48メートルのコンパクトなスタイルで、1.6Lガソリンモデル(2990万ウォン)と1.4L e-HDiエンジンを搭載したディーゼルモデル(2890万ウォン)の2種類。燃費はディーゼルモデルが25.7キロ、ガソリンモデルが13.8キロ。韓仏モータースは今年中に「DS4」「DS5」モデルを出す予定だ。
ソン・スンチョル韓仏モータース代表は「最近の韓国の輸入車市場トレンドを反映し、若くて躍動的な顧客をターゲットにする。今年末まで1500台の販売が目標」と述べた。
「金正恩(キム・ジョンウン)は北朝鮮の経済改革家になるための準備をしているのか? 」――。米誌タイム(電子版)が北朝鮮の新指導者、金正恩第1書記の経済改革に対する姿勢を分析し、注目される。
同誌によると、金第1書記は15日に故金日成(キム・イルソン)主席生誕100年を記念した軍事パレードで行った演説で、「先軍政治」を強調することに多くの時間を割いたが、「人民に倹約を迫らず、社会主義の豊かさと富を生み出すことが党の確固たる方針」とも語った。
同誌は多くの人が見落とした内容だが、注目に値すると指摘した。経済が破綻した北朝鮮で「社会主義の豊かさ」に言及するのは理解に苦しむことで、金第1書記が故金正日(キム・ジョンイル)総書記から譲り受けた経済状況は「災いの水準」だとしている。
しかし、「人民に倹約を迫らない」とした発言は、金第1書記が北朝鮮の経済状況をある程度理解していることを示すものと評価した。また、貧困を打開するため、ある種の決断を下さなければならないほど、緊迫した状況であることも認知しているかも知れないと分析した。
米ニューヨークに本部を置く非営利団体、アジアソサエティーの報告書で最も男女差別が深刻なアジアの国に韓国が挙げられた。AP通信が伝えた。
アジアソサエティーは健康や教育、経済活動、政治的リーダーシップなどの分野で女性が置かれている状況について調査し、その結果を報告書としてまとめた。
男女不平等が最も深刻な国は韓国で、パキスタン、インド、カンボジアが続くとした。
男性賃金に対する女性の賃金の割合は、韓国が51%で最も低かった。次いでネパール、バングラデシュ、中国が続いた。日本も約60%程度にとどまった。
企業役員のうち、女性が占める割合は日本が0.9%、韓国が1.9%。中国は8.5%で、3カ国とも世界平均(21.0%)を大きく下回った。
アジアは女性国家元首を最もたくさん輩出しているが、父親や配偶者らから譲られたケースが多く、王朝時代の伝統が残っていると分析した。
また報告書は、韓国と日本について人材開発の面で優れているが、女性については芳しくないと指摘した。
韓国が、男女間の不平等がアジアで最も深刻な国に選ばれた。
米ニューヨークの非営利財団「アジアソサエティー」は19日(現地時間)、健康、教育、経済活動、政治リーダーシップなどの分野でアジア女性の地位の実態を調査した結果を発表した。
報告書は、韓国と日本は人材開発が最も優秀であるにもかかわらず、女性開発のレベルは非常に低い、と強調した。調査の結果、男女不平等が最も激しい国は韓国、パキスタン、インド、カンボジアだった。
韓国では女性の賃金が男性の51%とアジアで最も低く、次いでネパール、バングラデシュ、中国などの順となった。日本も60%で高くはない。
企業の役員のうち女性の比率は日本0.9%、韓国1.9%、中国8.5%で、世界平均の21%を大きく下回った。
ソウル・フィルハーモニー管弦楽団の鄭明勲(チョン・ミョンフン)芸術監督は19日(日本時間20日)、同楽団の米ロサンゼルス公演を前に現地で記者会見し、南北合同のオーケストラを編成したいとの意向を示した。今夏の国際演奏会に北朝鮮演奏家を招き、年内に南北合同演奏会を開くという具体的な計画も明らかにした。
鄭明勲氏は先月14日、フランス・パリでフランス国立放送フィルと北朝鮮の銀河水管弦楽団との合同演奏会を指揮している。鄭明勲氏は北朝鮮を訪問し、若手演奏家の指導などを行っているほか南北合同演奏会実現に向けて関係者と協議している。
会見で夢について尋ねられた鄭明勲氏は、「3月のパリ公演後、ワンコリア(南北合同)オーケストラの指揮をするという夢を持つようになった」と語った。
韓日中3カ国の演奏家らを集め毎年夏に行っている「アジア・フィルハーモニー管弦楽団」の公演に北朝鮮の演奏家を招待し、年末にはソウル・フィルと北朝鮮の演奏家との南北合同公演を開催するとの計画を披露した。鄭明勲氏は「政治的な問題が心配だが、成功させたい」と意欲を示した。
今回のロサンゼルス公演はカナダ・バンクーバー、米シアトルなどを回るソウル・フィルの北米公演の一環。約30年前に地元ロサンジェルス・フィルの副指揮者を務めた鄭明勲氏は「当時は韓国人がクラシックにかかわること自体が珍しかったが、(韓国クラッシクは)世界的なレベルになったと自負している」と語った。
LG電子は20日、高速無線通信「LTE」対応のスマートフォン(多機能携帯電話)「バイパー(Viper)」の販売イベントを18日にニューヨークで開催したと明らかにした。同機は米通信大手スプリント・ネクステルを通じて販売される。
「バイパー」は中央演算処理装置(CPU)に1.2ギガヘルツのデュアルコアを使用し、基本ソフト(OS)「アンドロイド 2.3」を搭載。近距離無線通信技術(NFC)を活用したタグ機能も追加した。
製品ケースの約半分、すべての包装材はリサイクル可能な素材が使われており、米国の独立試験・認証機関「UL」からエコプラチナの認証も受けた。
LG電子は「バイパー」の販売で、ベライゾン・ワイヤレスとAT&Tを含めた米3大通信社すべてからLTE対応製品を販売することになる。
LG電子の朴鍾碩(パク・ジョンソク)MC(モバイル・コミュニケーションズ)事業本部長(副社長)は「多様な製品をラインアップに加え、LTEと言えばLGという公式をつくる」と話した。
つい気になってしまうのが他人のイチモツ。先ごろ株式会社TENGAは、日本人男性のペニスの平均サイズが「長さ13.56センチ」、「亀頭の直径3.53センチ」「竿部分の直径3.19センチ」という衝撃の数値を発表した。
日本男子のサイズが、世界的に見てどの水準にあるのかも気になるところだ。スペインのアンドロメディカル社が各国の性機能学会などに問い合わせて集計し発表したデータによると、日本人の勃起時の全長は13センチ。TENGAデータより若干短いものの、納得の数字ではある。
同社はペニス増大器具「アンドロペニス」をはじめ、勃起不全治療用のポンプや勃起の強さを測ることのできるヘルスメーターなどを販売する欧州最大級の医療機メーカーだ。広報部スタッフはいう。
「日本人のランクは世界10位。1位はフランスの16センチで以下オーストラリア、イタリアと続きます。意外なところではアメリカが12.9センチと11位でした」
なお、上側からメジャーを用いるのが国際的なペニス計測法とのこと。
「アジアでナンバー1は9位のタイで13.5センチ、韓国は9.6センチで統計のある17か国中最下位でした」
つまり、TENGA最新データと比較すれば、日韓の差は約4センチ。
だが、同社のデータにはアフリカや南米などの国々が欠落している。あくなき探究心を誇る記者が、あれこれ探してみると――「ザ・ペニス・サイズ・ワールドワイド」なるサイトを発見した。そこにはコンゴ17.93センチを筆頭に、エクアドル17.77センチ、コロンビア、ベネズエラが17.03センチ……アフリカ、中南米の男子、恐るべし。
わが日本は、なぜか10.92センチとかなり低めの数値が記録されている。国際的地位向上のためにも、早急にこのサイトへ連絡をとり、TENGAの情報を知らせるべきではないか。
お節介とは知りつつ、同サイトでの韓国の数字を調べたら――9.66センチ。ここでも世界最下位だった。
モナコで23日から開かれる国際水路機構(IHO)の総会で、韓国が「日本海」の呼称に「東海」の併記を求める動きを見せている。自民党の新藤義孝衆院議員は19日、自民党本部で緊急会見し、「韓国の主張には全く根拠がない」といい、その理由を語った。
新藤氏は、クリント・イーストウッドが監督を務めた映画「硫黄島からの手紙」で、渡辺謙が演じた硫黄島最高司令官、栗林忠道陸軍大将を祖父に持つ。1996年の初当選以来、「国益をどう守るか」という視点で活動してきた。
今回の一件について、新藤氏は「韓国は2000年前から『東海』の名称が使われてきたと主張しているが、『三国史記』の『東海』は『渤海』を意味し、広開土王碑の『東海賈』は墓守が住んだ地域の名称。韓国の国歌である『愛国歌』の中の『東海』はそもそも朝鮮半島の沿岸部分のみを意味し、作詞された当時はその外側に『日本海』が広がると認識されていた」と説明した。
さらに、新藤議員はIHO加盟国に書簡を送ったうえで、米国大使館に直接出向き、ロバート・ルーク公使と面会。ルーク公使は「われわれは(東海併記を認めない)従来の考えを変えるつもりはない。海の安全のために名称を変える必要はない」と語ったという。