ＪＹＪのパク・ユチョンが主演の「屋根裏部屋の皇太子」の人気が日本でも尋常ではないようだ。
３月３１日、延世（ヨンセ）大学校１００周年記念館で開かれたＳＢＳ（ソウル放送）水木ドラマ「屋根裏部屋の皇太子」日本プロモーションファンミーティングで、パク・ユチョンをひと目見ようと約５００人のにファンが詰め掛けた。
今回のプロモーションは、同作の主人公であるパク・ユチョンとファンミーティングを行いロケ地を巡るもので、イベントチケットが売り出されるとすぐに最大許容人数である５００人の応募があり、関係者を驚かせた。
パク・ユチョンはこのような人気に応えようと、２時間にわたりドラマについての紹介や近況を伝えたり、即興で三角おにぎり作りやさまざまなゲームを楽しんだりするなど、ファンと思い出を作った。
パク・ユチョンは「ドラマは始まったばかりだが、このように日本でも関心を持ってもらい韓国まで来て下さり、本当に感謝している。ドラマが明るく健康で、また心温まる恋愛物語でもあるため、今後の展開にも多くの関心を寄せてほしい」とその気持ちを伝えた。
米格付け大手のムーディーズ・インベスターズ・サービスは2日、韓国国債の格付け見通しを「安定的（ステイブル）」から「肯定的（ポジティブ）」に引き上げた。韓国企画財政部が伝えた。
ムーディーズは「韓国経済の強みとなる財政健全性と対外健全性を維持し、対北朝鮮リスクを安定的に管理すれば、『AA』ランクへの引き上げも可能だ」と評価している。
格付け見通しが「肯定的」に引き上げられると、一般的に格付けも約1年後に引き上げられる。現在の韓国の格付け（A1）のすぐ上のランクはAa3で、サウジアラビアや中国、日本がここに該当する。
昨年下半期（7～12月）から続く景気低迷を受け、韓国の上場企業による他法人への出資額が急減していることが分かった。
韓国取引所は2日、1～2月の証券市場上場企業の他法人への出資総額が前年同期比51％減の5兆8940億ウォン（約4346億円）だったと明らかにした。
出資件数も42件で、前年同期の58件を下回った。1社当たりの平均出資額も1438億ウォンで前年同期に比べ42％減少した。
最高出資額は韓国鉄鋼最大手のポスコがオーストラリアの鉄鉱石プロジェクト参加に向けロイヒル・ホールディングスに出資した1兆7790億ウォン。
韓国銀行（中央銀行）は2日に発表した通貨信用政策報告書で、将来の予想物価上昇率となる「期待インフレ率」が高止まりしているのは、昨年の物価上昇が原因だとの見方を示した。
消費者物価上昇率は、畜産物価格や外食費の安定を受け、昨年の4％台から今年は3％前半に縮小したが、国民の期待インフレ率は今年も4％水準を記録している。
期待インフレ率が高いということは、経済主体が今後も物価が上昇し続けると考えていることを意味する。こうした期待は、実際のインフレにつながることもある。
韓国銀行は、昨年の国際原油価格の上昇や異常気象などで、国民の生活に直結するガソリン代や食料品が値上がりしたことが、期待インフレ率の高止まりにつながったと説明している。
米人気歌手レディー・ガガの韓国公演を主催する現代カードは3月30日、映像物等級委員会が公演を「青少年有害」に指定し、18歳未満の観覧を禁止したと発表した。複数の韓国メディアが報じた。
現代カードによると、委員会は3月22日に公演企画会社ライブネーションコリアが提出した「レディー・ガガ韓国公演推せん申請」を審議し、青少年有害公演に指定した。委員会は、扇情性などを理由にしている。
委員会が海外スターの公演を「満18歳以上観覧可」に指定したのは、2005年のマリリン・マンソン以来7年ぶりとなる。レディー・ガガが09年に開催した韓国公演では、「満12歳以上観覧可」だった。
現代カード側は、前回と同じように対象年齢が「満12歳以上」に指定されると判断しチケットを販売していたが、「満18歳以上」に指定されたことから18歳未満のチケット購入者には返金する方針。入場時には身分証の確認を行うという。
委員会は、「レディー・ガガの一部の曲が、青少年の鑑賞には適さないとの判定が出た」と説明。現代カード側は、今回の年齢制限について「残念なこと」と伝えた。
一方、韓国のキリスト教系団体も、レディー・ガガの韓国公演に反対している。団体は現代カードに、「レディー・ガガは血で染まった肉で服を作ったり、同性愛を美化させた」、「露骨な性行為の描写で淫乱文化を助長する」などと公演の中断を要求する公文書を送った。
李明博（イ・ミョンバク）大統領は2日、青瓦台（大統領府）で世界銀行の次期総裁候補、ジム・ヨン・キム米ダートマス大学学長と会談した。青瓦台報道官が伝えた。
李大統領はキム氏が人類学と医学を専攻し、開発途上国で直接開発を実行した経験があるとして、「世界銀行のトップとして最適任」と評価した。
また、キム氏が韓国で生まれ、経済開発の過程を経験したことが途上国の経済発展をリードする上で役立つと指摘した。
キム氏は、世界銀行の総裁になったら韓国の成長経験をもとに、人に対する投資に途上国開発の重点を置くと応じた。
韓国男子アイスホッケー代表が初めて日本に勝った。
韓国代表は１日、日本東京ダイドードリンコアイスアリーナで行われた第１回韓日アイスホッケー定期交流戦の第２戦で、日本代表を４－２で降した。
これまでの日本戦で７敗１分けと勝利がなかった韓国は、前日の第１戦の敗戦（０－２）を雪辱し、通算成績を１勝７敗１分けとした。
韓国のロッテ百貨店は、広告モデルをガールズグループの少女時代に変更した。ロッテ百貨店はこれまで有名女優やバレリーナのカン・スジン、詩人のパク・ドンギュら芸術界の人物を中心に広告を制作してきた。
少女時代は来年３月までロッテ百貨店の専属モデルとして活動することになり、新聞の紙面やフライヤー、テレビ、屋外広告などを通じて登場する予定だ。
北朝鮮が長距離弾道ミサイル発射実験とみられる「衛星」打ち上げを予告していることについて、韓国の情報当局はミサイル発射の費用が住民1900万人分の1年間の食糧費に相当すると分析した。韓国の軍関係者が2日に明らかにした。
発射費用を8億5000万ドル（706億1800万円）と推定した。費用の内訳は平安北道鉄山郡東倉里の発射場建設が4億ドル、弾道体（テポドン2号）の開発に3億ドル、初歩的衛星の開発に1億5000万ドルとなっている。
情報当局は北朝鮮の故金正日（キム・ジョンイル）総書記のミサイル開発に対する発言や各国のデータを基に発射費用を分析したとされる。
8億5000万ドルは中国産のトウモロコシを250万トン購入できる金額。北朝鮮住民の配給量（1日355グラム）を基準にすると、1900万人の1年間の食糧に相当する。
韓国軍の関係者は北朝鮮の食糧不足量（年間40万トン）を6年間購入できる額だと指摘。さらに4月15日の金日成（キム・イルソン）主席の生誕100周年に合わせ20億ドルが使われるとみている。
この関係者は、今回発射するミサイルの性能について、「誘導制御技術は相当な水準に到達した評価している」と伝えた。
また、発射場所を2009年4月にミサイル実験を行った咸鏡北道花台郡舞水端里から東倉里に移したことについて、「日本の領空を避けて日本からの反発を最小化しようとしたようだ」と分析。さらに2009年と同様にミサイル発射に続き、北朝鮮が核実験を行う可能性も指摘した。
韓国公正取引委員会の金東洙（キム・ドンス）委員長は2日、政界で高まっている大企業に対する直接規制について、反対の対場を表明した。
金委員長は財閥系大企業などに対する出資総額制限制の復活や循環出資の禁止について、「大企業の経営形態の改善に役立たない」と強調した。
大企業の寡占問題については、規模の拡大が問題なのではなく、系列企業に対する一括発注などの「贈与」や中小企業や庶民の領域にまで事業進出している点を問題視した。
問題解消に向けては、大企業自らが中小企業などと共生する意識を持ち、内部監視をシステム化することが必要だとの認識を示した。
公正取引委員会は今後、大企業の関連情報公開を拡大するとともに社会的監視システムを構築していく計画だ。
