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教育カウンセラーの独り言

今起こっている日本の教育の諸問題と受験競争の低年齢化している実態を見据えます。

米スポーツカー「ベノムGT」、世界最速435キロを記録

2014年02月28日 22時33分00秒 | デジタル・インターネット

2014年 02月 26日 14:19 JST

2月26日、米ヘネシー・パフォーマンスのスーパーカー「ヘネシー・ベノムGT」が今月、フロリダ州で時速435.31キロというスピードを記録し、2シーターのスポーツカーとして世界最高速度を達成した。14日撮影。写真は同社提供(2014年 ロイター)

米スポーツカー「ベノムGT」、世界最速435キロを記録2月26日、米ヘネシー・パフォーマンスのスーパーカー「ヘネシー・ベノムGT」が今月、フロリダ州で時速435.31キロというスピードを記録し、2シーターのスポーツカーとして世界最高速度を達成した。14日撮影。写真は同社提供(2014年 ロイター)"というスピードを記録し、2シーターのスポーツカーとして世界最高速度を達成した。

ギネス世界記録に認定されるには同じ道を双方向に走行する必要があるが、同滑走路ではそれが認められておらず、今回達成した速度が世界記録となるかどうかは不透明だという。

ベノムGTはロータスの「エキシージ」をベースにしている。

-米ヘネシー・パフォーマンスのスーパーカー「ヘネシー・ベノムGT」が今月、フロリダ州で時速435.31キロというスピードを記録し、2シーターのスポーツカーとして世界最高速度を達成したのは、アメリカだから出来たことでは有りませんか。

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YouTube: ロータス・エキシージS LOTUS EXIGE S(V6)

この計測は、ケネディー宇宙センターにあるスペースシャトルの着陸用滑走路で行われ、ベノムGTはこれまでブガッティのスーパーカー「ベイロン」が持っていた記録をわずかに上回った。

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イスラエルが後ろ盾」安倍晋三首相が、「弱い米国」オバマ大統領を見下し、TPP交渉で対米強硬姿勢

2014年02月28日 21時48分16秒 | 国際・政治

.板垣 英憲(いたがき えいけん)「マスコミに出ない政治経済の裏話」

~ニュースにブログ~

「2014年02月28日 00時00分30秒 | 政治

◆安倍晋三首相が2月27日、「TPPと原発問題を集中審議」する衆院予算委員会で、とくにTPPの日米交渉が4月22日に訪日するオバマ米大統領との首脳会談までに合意に達する可能性を問われ、「あらかじめ期限を切るのは自らの手を縛り、逆に足元を見られる危険性がある。いつまでにと、期限を切ることはすべきではない」「交渉全体に方向感が出てきた。包括的でバランスのとれた合意を達成できるよう、各国と引き続き精力的に交渉を続ける」と述べた。自民党の赤沢亮正衆院議員の質問に対する答弁だ。これは、何かにつけて対米追従的だった歴代政権の日米交渉姿勢とは違う「対米強硬姿勢」を示したものと言える。
 TPP交渉は、2013年12月までには、妥結する予定だったけれど、決着がつかず年越しとなり、さらに2月22日~25日の4日間、シンガポールで開かれた閣僚会合でも決着を見ないまま閉幕した。日本からは甘利明TPP担当相が出席して、米USTRのフロマン代表と激しくやりあったが、日米の溝は埋まらなかった。このため、オバマ大統領が4月22日に来日するので、それまでに間に合わせようと安倍晋三首相が、焦っているのではないかと見られていた。にもかかわらず、意外にも「泰然自若」と構え、答弁にもその気配はまったく感じられない。なぜそんなにも、落ち着いているのか。
◆日米外交関係の内情に詳しい専門家によると、「安倍晋三首相はいまや、オバマ大統領を
軽く見ている。はっきり言えば、見下し、侮っていると言ってよい」という。これは、オバマ大師統領が財政難から「弱いアメリカ」の対日関係についても「日本からの巨額の資金援助を受けなくては、政権運営もままならず、強気に出ることができなくなっているからだ」という。
 しかし、それだけではない。安倍晋三首相に限らず、日本自体が、「米国頼り」にする時代は去り、いまや「イスラエルが日本の後ろ盾になっている時代」に変っているというのが、安倍晋三首相の姿勢や態度に表れているのだ。これは、日本とイスラエルの関係に詳しい専門家の説明である。その背景事情について、以下のように解説している。
 「イスラエルは、経済的、財政的に破綻している米国はじめ、英国など欧州諸国との親密な関係を切り、いまは日本に肩入れしようとしている。これは、15年くらい前から始まっていた。駐日イスラエル大使館にいるモサド関係者は、駐日米大使館の米国人を頭から押さえつけて、強圧的に言う事を聞かせており、米国の立場より上位に立っている。イスラエルの上層部のなかからは、日本に移り住んできている人が少なくない。すでに日本の財界人を会員にした集まりや中小企業経営者を中心とした『社長会』などを設立して、たとえば、『電磁波攻撃』から身を守るためのイスラエル式防御法を教え、機器を提供している組織もできている。一般のイスラエル人は、中国東北部(旧満州)に建設される『ユダヤ国家=ネオ・マンチュリア』に移住できる日を待ち望んでいる」
◆イスラエルを後ろ盾にしている安倍晋三首相は、文字通り「鬼に金棒」の心境に違いない。イスラエル国民は、大日本帝国が第2次世界大戦時、ドイツ第3帝国ヒトラー、イタリアのムッソリーニと「日独伊防共協定」を結び、同盟国であったにもかかわらず、ユダヤ人を多数保護したり、助けたりしてきたことを知っている。リトアニアのカウナス領事館に赴任していた外交官・杉原千畝領事代理はもとより、満州国の関東軍参謀長だった東條英機中将(後に首相)まで「人道主義」に基づきユダヤ人の命を救っていた。
 安倍晋三首相の祖父・岸信介元首相は、商工省の高級官僚として満州国の総務庁次長に就任。同時に、関東軍参謀長であった東條英機陸軍中将(1937年3月1日就任)や日産コンツェルンの総帥・鮎川義介、里見機関の里見甫の他、椎名悦三郎、大平正芳、伊東正義、十河信二らの知己を得て、軍・財・官界に跨る広範な人脈を築いていた。このなかで、鮎川義介は1934年にユダヤ難民の移住計画「河豚計画(ふぐけいかく)」を提唱、日本政府は1938年の五相会議で政府の方針として定めていた。この「河豚計画」は、日本の敗戦により挫折したけれど、戦後69年にして今度は世界支配層(主要ファミリー)の指導の下で、実現に向けて動き始めている。
安倍晋三首相は、これらの関係を熟知しているのである。2013年12月26日、米国バイデン副大統領らの「慎重に」という言葉を振り切り、電撃的に「靖国神社公式参拝」を敢行した背景には、こうした事情がある。米国よりイスラエルを選んでいるということだ。
【参考引用】朝日新聞デジタルが2月27日午後0時2分、「TPP日米交渉「期限切らぬ」 安倍首相、衆院予算委で」という見出しをつけて、以下のように配信した。
 「安倍晋三首相は27日の衆院予算委員会で、環太平洋経済連携協定(TPP)の日米交渉が4月のオバマ米大統領との首脳会談までに合意に達する可能性を問われ、『あらかじめ期限を切るのは自らの手を縛り、逆に足元を見られる危険性がある。いつまでにと、期限を切ることはすべきではない』と答えた。関税協議をめぐる日米の隔たりは大きく、今回の閣僚会合でも合意に達しなかったが、首相は『交渉全体に方向感が出てきた。包括的でバランスのとれた合意を達成できるよう、各国と引き続き精力的に交渉を続ける』と述べた。自民党の赤沢亮正氏の質問に答えた。首相はまた、新たなエネルギー基本計画の政府案で原発を『重要なベースロード電源』と位置付け、安全性が確認されたものから再稼働する方針が示されたことについて『私どもの公約と基本計画は何ら矛盾するものはない』と答弁した。自民党は2012年の衆院選公約で『原子力に依存しなくてもよい経済・社会構造の確立を目指す』と掲げており、民主党の古川元久氏が『(自民党公約と政府案には)齟齬(そご)がある』と質問したのに答えた」

本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
イスラエル情報機関「モサド」が、「中国・インド核戦争」を勃発させようと中国国内で懸命に工作・策動中だ

◆〔特別情報①〕
 イスラエルが、「中国4分割・連邦制度への移行」戦略の遂行を加速化するため、中国共産党1党独裁北京政府・人民解放軍がインドと大戦争に踏み切るよう懸命に工作・策動中という。「中国・インド核戦争」へ拡大させれば、アジア・太平洋覇権確立を目指して軍備増強・拡大戦略を急ピッチで進めている中国北京政府の力を削ぐことができ、「中国4分割・連邦制度への移行」を速めることができるという計算がある。これは、イスラエル情報機関「モサド」筋に近い軍事専門家からの情報である。

引用元http:////blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/

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イランまで出向いて行って米国の悪口で意気投合してきた百田氏の売国奴ぶり

2014年02月28日 21時22分41秒 | 国際・政治

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天木直人

きょう2月28日の東京新聞「本音のコラム」で佐藤優氏が貴重な情報を提供してくれている。イランを訪問した百田尚樹氏が現地で大歓迎されたという。

その理由は百田氏が現地で記者団を前に次のように語ったからだという。「私はあるときアメリカのやったことを強く非難したが、彼ら(アメリカ人)は私のこの言葉に不快感を示し、私を普通ではないといったが、私は普通ではないのはアメリカ人のほうだと思う」と。言うまでもなく米国の原爆投下非難のことだ。

この発言にイラン人は大喜びをしたという。イランは国際社会から核兵器開発の疑惑を持たれている国であり、日本の最大の同盟国である米国にとって最も警戒すべき国である。そのイランに出かけて行って、米国の悪口を言って意気投合する。

おまけにこのメッセージが日本とイランの協力拡大に役立つものになるとまで言ったと言う。佐藤優氏ならずとも、その意図は理解不能であり、「百田氏のイラン訪問が日本外交に大きな影響を与える予感がする」と思わずにはいられない。

この百田のイラン訪問の歓迎ぶりは2月24日のイラン国営放送で大きく報道されたというから、最近の出来事だ。百田氏の無反省ぶりにあらためて驚かされる

。いまごろ米国は百田氏の言動とそれを許す安倍首相の頭の中を真剣に分析しているだろう。「こいつらは本気で俺たちに喧嘩を売るつもりか」と。

日本の国益を損なうものを「売国奴」と言う。そしてそれは中国や韓国との関係改善を求めて日本政府を批判する者たちを右翼が攻撃する言葉であると相場は決まっている。

しかし百田氏のこの言動こそ売国奴よばわりさるべきものではないのか。佐藤氏がこのように書くぐらいだからよほどのことだ。よくもこのような人物を安倍首相は「最良の朋友」として使い続けているものだ。最大の売国奴は安倍首相そのものに違いない(了)

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(社)てあわせ理事長常堅寺 住職 後藤泰彦氏からのお知らせ

2014年02月28日 18時08分53秒 | 悩み

手あわせ桜支援の皆様
花写経奉納の皆様

皆様 ご無沙汰しております。
旧手あわせ桜プロジェクト の後藤です。

皆様にご連絡があります。


本年1月より、手あわせ桜プロジェクトは
一般社団法人 てあわせ として生まれ変わりました。



未曾有の震災より3年、鎮魂の桜の植樹活動をしてきましたが、
その活動の中で、子どもやお年寄りの苦悩に接しました。

家や遊び場、親しい家族を亡くした子供たち。

田や畑、船や漁具を失い、生きがいを無くしたお年寄りたち。

仮設暮らしで、心身のストレスは高まるばかりです。

そこで、ふと気づいたことがあります。

この被災地での老人や子供達の現状は、
日本の将来の縮図ではないかと・・・

誰のところにも迫り来る、時代の大波。

それは少子高齢化ではないかと思います。

いわゆる生活弱者(高齢者や子ども)に負荷がかかり、
不安と希望が望めない現実は、将来の日本と重なるところがあります。

今までの任意団体での活動の限界を感じ、
この度、一般社団法人 てあわせ を設立しました

震災を機縁として、命の尊厳と、人との縁を尊び、

桜の心で「復興支援と少子高齢化社会」に何かできることをてテーマに、

てあわせ(支援と協力・共有)な、

希望と温かみのある活動を始めたいと思います。

今後もご支援のほど、宜しくお願いします。

---------------------------------------------
◆事業内容は下記サイトを御覧ください。
◆また、桜和尚の応援歌ブログも悩みながら書いております。ご一読下さい。
◆もう少しで3年目を迎えようとしていますが、法人の設立に伴い、只今会報発行を準備しております。
----------------------------------------------
このメールは、桜の森の支援申込の皆様、
桜web会員、花写経納経の皆様にご送付いたしております。
今後もご迷惑でなければ、てあわせメールとしてご報告させて頂きたいと思います。
ご迷惑な時は、このメールに返信する形で【メール不要】とご記入ください。
アドレスの変更などもありましたら、返信ください。

(社)てあわせ理事長
常堅寺 住職 後藤泰彦 合掌

★////////////////////////////////
常堅寺 後藤泰彦  taigen510@gmail.com 
一般社団法人 てあわせ http://en.sizentai.net
桜和尚ブログ  http://blog.goo.ne.jp/enisinet
桜和尚のフェイスブック  http://www.facebook.com/taigen55 ////////////////★

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ソニー、旧本社ビル売却へ=リストラで「創業地」撤収

2014年02月28日 17時52分27秒 | 社会・経済
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ソニーが、東京都品川区にある旧本社ビル(写真)などを売却することが28日、分かった。同社はテレビやパソコンなどの不振で電機事業の赤字が続いており、資産売却で穴埋めを図る。(時事通信)
 ソニーが、東京都品川区にある旧本社ビル(NSビル)などを売却することが28日、分かった。同社はテレビやパソコンなどの不振で電機事業の赤字が続いており、資産売却で穴埋めを図る。今回、手放すのは「御殿山地区」と呼ばれる事実上の「創業の地」に立地する施設で、リストラを徹底する。(時事通信)
超高速情報時代の速い流れと日進月歩の技術革新の電機業界です。九年間サイクルで激変 する現代では、歴史と伝統だけでは生き残れない厳しさがあると思います。日本の企業が、国際競争力に打ち勝てる高品質で、丈夫な日本の真似出来ない技術を生かした特化したソニー製品で、生き残って欲しいと思います。創業者のカリスマ性と高度な経営学でも解明出来ない初代経営者しか備わっていない人には説明出来ない独特の勘や長年にわたる経験に基づいた経営感覚は、初代以外後継者で持っている企業経営者は、ほとんどいないのでは有りませんか。

ソニーグループポータルサイト。製品情報、ゲーム、映画、音楽、金融、インターネット、法人向け製品・サービス事業等。 ... 2014年02月25日 ソニー・サイエンスプログラム「プレイステーション®ワークショップ」への参加者 ...

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すき家、4月から牛丼並盛を270円に値下げ あえて増税に挑む

2014年02月28日 17時19分08秒 | 社会・経済

産経新聞 2月27日(木)16時5分配信

『ゼンショーホールディングスは27日、牛丼チェーン「すき家」で、4月1日から「牛丼並盛」の価格を現行の税込280円から270円へと10円値下げすると発表した。大盛などの価格や他のメニューについては、3月中に決める。 同社は消費税率引き上げ後に利用者の低価格志向が強まると判断、「客数を伸ばすことで値下げ分をカバーしたい」(広報)としている。
 すき家は全国1980店舗を展開する最大手チェーン。看板メニューの価格が280円で並んでいた「吉野家」「松屋」の価格戦略にも影響を与えそうだ。』

牛丼チェーン「すき家」で、4月1日から「牛丼並盛」の価格を現行の税込280円から270円へと10円値下げするのは、消費税の増税で牛丼食べに来るお客さんが減らないようにと言う経営戦略です。消費税アップで価格を値上げするところがほとんどなのに経営努力で、消費者離れを防ぐ為に奮闘する企業も有っても良いと思います。牛丼の値下げ分の品質と味を落とさず消費者の目線に立って頑張って下さい。

www.sukiya.jp

すき家オフィシャルサイトです。すき家は、おかげさまで牛丼チェーン店舗数日本一。豊富なメニューとサイズ、食の安全へのこだわりが自慢です。 ... 2014年02月20日 「3種のチーズ牛丼」がパワーアップして新登場! とろ~り ...

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