ユダヤ資本について個人が詳細を調べることは不可能である。一般的な情報に基くことから導く以外ない。
一般的にセブン・シスターズは石油財団のことを指すという説もある。しかしこの石油財団の後ろにいる財団いや一族こそユダヤ財団のセブン・シスターズと言われている。
欧州のロスチャイルド、サッスーン、クーン・ローブの各財団と米国のロックフェラー、モルガン、メロン、デュポンの各財団の７つの財団と言うか一族を言う。
一番歴史があるのが欧州のロスチャイルド家である。大英帝国の繁栄時に共に拡大しさまざまな利権を有した、ダイヤモンドのシンジゲート、デビアスもその一つである。
米国のロッウフェラーとモルガンとで米国の９８％の上場企業の株主でもある。産業の種たる鉄鋼はメロン、原子力や繊維産業、化学産業はデュポンがリーディングカンパニーである。米国でこれらのＲＭＭＤに関わらずに企業活動は不可能に近い。もちろん中小零細企業は除くが。更に彼らの傘下にカーギル等の穀物メジャーがいる。
シオンのプロトコールと言われている世界制覇の指南書の条件である、エネルギー（石油）、情報（ＴＶ・新聞・通信）、食料（穀物）、金融、娯楽（ハリウッド）を押さえている。マクドナルドもロックフェラーの傘下である。
日露戦争の戦費を用立ててくれたのがクーン・ローブ財団である。１国の戦費を貸してくれるとは如何に凄い資産であるか想像に難くない。
日本は戦前からクーン・ローブ財団とは反りが合う。神戸の北野の異人館で目立つ大きなサッスーン館。日本は、サッスーンとは戦前反りが合わなかった。
上海キングと言われたビクター・サッスーン、彼が蒋介石に肩入れしていたと私は見ている。ルーズベルト大統領のスタッフにこのサッスーンの一族がいて日本との交渉を邪魔していたようだ。
彼らセブン・シスターズは、敵方にも保険をかける。金額が膨大（彼らにとっては微々たる金額）であるため当事者は保険であることに気付かない。敵方に幾ら投資しているか知る由もないのだからその膨大な金額に理性をなくす。これが、ユダヤ資本が敵味方判別が付きづらい原因の一つである。
しかし、彼らセブン・シスターズは託された資産を運用しているに過ぎないようだ。故に負けたときのために保険をかける。では、その元金は誰の所有か？
米国の場合は建国時の１３州に地盤を持つＷＡＳＰと呼ばれる東部エスタブリッシュの資産であり、欧州はハプスブルク家や英国王室などの王侯貴族たちの資産である。
昭和天皇が崩御したとき、今上天皇が相続税を納めた。極右の運動員が武装し千代田区税務署に「なぜ陛下から相続税をとるのか？」と言って立て篭もった。この時の相続税が１５億円だったと記憶している。日本の相続税は相続資産の１/３である。故に昭和天皇の資産は４５億円だったと言うことである。しかしこれは簿価の数字である、時価に換算すると明治初期の数値であるならば約１万倍、４５兆円となる。
欧州の各王室も似たような数値になるのではないか？ここまで大きな数値であると１桁の違いなど我々一般市民には実感がない。この膨大な資産運用を任されているのがロスチャイルドに始まるユダヤ資本と言われているモノであると私は考えている。
共産主義の提唱者であるマルクスもユダヤ人である。ユダヤ人が必ずしもユダヤ資本とイコールでないと言うのは、このような理由からである。
この７つの組み合わせが時代により異なる。故に敵味方区別がまた付きにくい理由である。
現在ロスチャイルド家の本拠地は英国であるロンドンのシィティと考えている。なぜ英国がユーロに加盟せずポンドでいるか？ユダヤ資本の中枢があると噂されるチューリッヒ、スイスがスイスフランを守っているのか？疑えばさまざまな可能性がでてくる。
ユダヤの謀略説もこの膨大な運用資産をみればそのように思えてくるが、それにしては政策に統一性がないようだ。唯一あったのは、７０年代「石油が後３０年でなくなる」と学者の集まりであるローマクラブ（スポンサーはセブン・シスターズ）に騒がせ、石油の購入を唯一ドルにし、ドルの兌換を停止した時ぐらいしか思いあたらない。これにより兌換通貨がなくなる。ドルの基準通貨の信用は金でなく石油が担保することになった。
これは凄いことである。しかし我々一般市民には近づくことはできない、闇の世界の話である。検証のしようがない。
