インフレと資産デフレの混在

買われ過ぎたものは売られやすく、売られ過ぎたものは買われやすい。リターン・リバーサルの意味するところだが、目ぼしい自律反発すらなく一本調子で売り込まれたこのところの商品市場にこそ当てはまる言葉ではないかと。ユーロもまた同じ。

週始めからNYダウで見て180ドル安、130ドル安と連続安で始まったNY株だが、またぞろ金融不安病が頭を持ち上げてきた。昨日は保険大手AIGと証券大手リーマン・ブラザーズについての損失拡大見通しが材料となったが、不動産関連の業務が目立っていたリーマンについては以前から危機が指摘され、市場の感覚としては赤信号点滅状態が続いている。昨日は株価が13%も下げ13ドル台とひと桁株価が迫ってきた。

話題の中心はファニー・メイ（連邦住宅抵当公社）、フレディ・マック（連邦住宅貸付抵当公社）の政府系住宅公社２社だが、自力の資金調達はできているものの、ここにきて資金調達コストが上昇。足元の米住宅金融の大半を担う２社のコスト上昇は、貸付金利の上昇につながりかねず、そうなると住宅市場をますます冷え込ますことになる。一部には米国財務省は公的資金注入法の具体案の検討を始めているとの見方もある。

それにしても昨日発表された米国７月のPPI（生産者物価指数）が総合で前年同月比で9.8％も上がり、否が応でもインフレ機運は高まってきた。しかし、目をマーケットに転じてみれば、株も商品市場も住宅市場も値下がりによる逆資産効果と呼ばれる資産デフレ状態が目に付く状況だ。商品市場では代表的なCRB指数に顕著だがバブルが弾けたかの様相で、一時的にしろ最後に膨れていた分野までもが縮んでしまったことで、こちらでもデフレ的な要素が出ることになる。そもそも原油の急落は、産油国に心理的なプレッシャーを掛け、これまで積極的に傷んだ欧米金融のスポンサーとなってきた行動にも影響を与える可能性がある。「値下がり」がもたらす実体経済への弊害は、日本の90年代に見られたようにデフレ的なものとなるが、それこそバーナンキFRBが最も怖がっている事態と言える。それよりも、まだインフレの方がましということだろう。この辺りの話題は、どうしても難しくなってしまう。