がん(骨肉腫)闘病記

抗がん剤治療、放射線治療、人工関節置換手術、MRSA感染、身体障害者となっての生活の記録を残します。

【ゆうゆうLife】医療 がん患者が働くということ(下)

2009年11月30日 | Weblog
2009年11月29日 21時49分25秒記載

URL http://sankei.jp.msn.com/life/body/081105/bdy0811050836003-n1.htm



「■乗り越えた経験を次に

 患者自身が選択を迫られることが多いがんの治療では、患者にとって、医療者からの情報だけでなく、経験者からの情報も重要。がんを乗り越えた人が、今、病を患っている患者に経験を伝えることを、職業として成立させようとの動きが出ています。(北村理)

 「これまでの仕事は年内で清算します。来年からはがんにかかわる情報発信を仕事にしようかと思います」と、都内在住の山本香さん(52)=仮名=は言う。

 フリーで企画や広報の仕事をする山本さんは昨年、乳がんの治療を始めた。今は仕事のかたわら、NPO法人「キャンサーネットジャパン」(東京都文京区)が主催する「乳がん体験者コーディネーター養成講座」に参加している。

 受講生が医療機関などでコーディネーターとして、患者や家族に情報を適切に伝えられるようにするのがねらいで、医療者らが講義する。

 山本さんは1年間の闘病中に母親を肺がんで看取(みと)った。「私は手術、抗がん剤、放射線治療という3大治療をすべて経験し、母の看取りでは緩和ケアを知りました。いわば、初期治療から看取りまで経験したことになります」としたうえで、受講の動機について「がん患者と交流して、地方では特に情報が少ないことを知りました。私の貴重な経験をこれから闘病する人に伝えるべきだと思いました」と話す。



山本さんは、親の介護をひとりで抱えるなかで、患者同士の交流で不安を和らげられたという。「がん治療では、患者が治療の選択を迫られることが多い。医療情報を伝えるのは医療者だが、患者情報を伝えるプロも必要だと思います」と話している。

                   ◇

 ■医療機関などに広がるニーズ

 国は昨年、「がん対策推進基本計画」で、がん経験者が患者の相談に乗る重要性を指摘した。がん診療連携拠点病院の設置要件にも新たに、「がん患者及びその家族が心の悩みや体験等を語り合う場を設けることが望ましい」との表記が盛り込まれた。

 こうした動きをきっかけに、NPO法人「キャンサーネットジャパン」は乳がん患者を対象とした体験者コーディネーター養成講座を始めた。柳沢昭浩事務局長は「経験者の持つ情報へのニーズは、患者だけなく、医療機関や保険会社にまで広がりつつある」と指摘する。

 ただ、がん経験者がこうしたニーズに応えるには、個人の経験の押しつけにならないよう、日進月歩の医療情報についての知識が必要だ。

 同団体の養成講座では、専門知識や情報収集の方法、情報の質を判断する方法などのカリキュラムを組んでいる。すでに約80人が修了し、十数人が企業などで講演したり、医療機関の相談員、緩和ケア病棟の医療秘書などに派遣され、報酬を得ている。

 柳沢事務局長は「修了者は一定の評価を得つつある。講演への派遣はこの1年で約100件。需要は確実に伸びている」と言う。



しかし、一方で、がん診療連携拠点病院では、経験者の確保が進んでいない。数少ない成功例は千葉県がんセンターで、2人を嘱託職員として雇用している。

 千葉県健康福祉部健康づくり支援課の山崎晋一朗課長は「病院は専門家集団なので、資格のない相談員への評価が難しい。(ほかの拠点病院に広げるには)キャンサーネットジャパンのような教育プログラムを持ち、相談員の評価もできる団体との連携も必要だと考えている」と話している。

                   ◇

 ■コーディネーター養成団体も

 がん経験者をコーディネーターとして養成する講座を持つ団体としては、「ボルネクスト」(東京都港区)がある。

 曽我千春ボルネクスト社長は自身、乳がんを患い、がん経験者同士が支えあう重要性を知って患者会を立ち上げ、それが4年前の会社設立につながった。

 3万人のがん患者と接し、情報を提供する難しさについて「一方的に情報を提供するだけでは役に立たない。まず、不安を抱える相手のニーズをねばり強く聞き取る努力が不可欠だ」と指摘する。

 「突然の告知で死に向き合い、治療して、社会復帰を果たすまでには時間が必要。がんは誰にでも起きうるが、案内役がいれば、立ち直りがスムーズになる」と話している。」

【ゆうゆうLife】医療 がん患者が働くということ(下)

2009年11月30日 | Weblog
2009年11月29日 21時49分25秒記載

URL http://sankei.jp.msn.com/life/body/081105/bdy0811050836003-n1.htm



「■乗り越えた経験を次に

 患者自身が選択を迫られることが多いがんの治療では、患者にとって、医療者からの情報だけでなく、経験者からの情報も重要。がんを乗り越えた人が、今、病を患っている患者に経験を伝えることを、職業として成立させようとの動きが出ています。(北村理)

 「これまでの仕事は年内で清算します。来年からはがんにかかわる情報発信を仕事にしようかと思います」と、都内在住の山本香さん(52)=仮名=は言う。

 フリーで企画や広報の仕事をする山本さんは昨年、乳がんの治療を始めた。今は仕事のかたわら、NPO法人「キャンサーネットジャパン」(東京都文京区)が主催する「乳がん体験者コーディネーター養成講座」に参加している。

 受講生が医療機関などでコーディネーターとして、患者や家族に情報を適切に伝えられるようにするのがねらいで、医療者らが講義する。

 山本さんは1年間の闘病中に母親を肺がんで看取(みと)った。「私は手術、抗がん剤、放射線治療という3大治療をすべて経験し、母の看取りでは緩和ケアを知りました。いわば、初期治療から看取りまで経験したことになります」としたうえで、受講の動機について「がん患者と交流して、地方では特に情報が少ないことを知りました。私の貴重な経験をこれから闘病する人に伝えるべきだと思いました」と話す。



山本さんは、親の介護をひとりで抱えるなかで、患者同士の交流で不安を和らげられたという。「がん治療では、患者が治療の選択を迫られることが多い。医療情報を伝えるのは医療者だが、患者情報を伝えるプロも必要だと思います」と話している。

                   ◇

 ■医療機関などに広がるニーズ

 国は昨年、「がん対策推進基本計画」で、がん経験者が患者の相談に乗る重要性を指摘した。がん診療連携拠点病院の設置要件にも新たに、「がん患者及びその家族が心の悩みや体験等を語り合う場を設けることが望ましい」との表記が盛り込まれた。

 こうした動きをきっかけに、NPO法人「キャンサーネットジャパン」は乳がん患者を対象とした体験者コーディネーター養成講座を始めた。柳沢昭浩事務局長は「経験者の持つ情報へのニーズは、患者だけなく、医療機関や保険会社にまで広がりつつある」と指摘する。

 ただ、がん経験者がこうしたニーズに応えるには、個人の経験の押しつけにならないよう、日進月歩の医療情報についての知識が必要だ。

 同団体の養成講座では、専門知識や情報収集の方法、情報の質を判断する方法などのカリキュラムを組んでいる。すでに約80人が修了し、十数人が企業などで講演したり、医療機関の相談員、緩和ケア病棟の医療秘書などに派遣され、報酬を得ている。

 柳沢事務局長は「修了者は一定の評価を得つつある。講演への派遣はこの1年で約100件。需要は確実に伸びている」と言う。



しかし、一方で、がん診療連携拠点病院では、経験者の確保が進んでいない。数少ない成功例は千葉県がんセンターで、2人を嘱託職員として雇用している。

 千葉県健康福祉部健康づくり支援課の山崎晋一朗課長は「病院は専門家集団なので、資格のない相談員への評価が難しい。(ほかの拠点病院に広げるには)キャンサーネットジャパンのような教育プログラムを持ち、相談員の評価もできる団体との連携も必要だと考えている」と話している。

                   ◇

 ■コーディネーター養成団体も

 がん経験者をコーディネーターとして養成する講座を持つ団体としては、「ボルネクスト」(東京都港区)がある。

 曽我千春ボルネクスト社長は自身、乳がんを患い、がん経験者同士が支えあう重要性を知って患者会を立ち上げ、それが4年前の会社設立につながった。

 3万人のがん患者と接し、情報を提供する難しさについて「一方的に情報を提供するだけでは役に立たない。まず、不安を抱える相手のニーズをねばり強く聞き取る努力が不可欠だ」と指摘する。

 「突然の告知で死に向き合い、治療して、社会復帰を果たすまでには時間が必要。がんは誰にでも起きうるが、案内役がいれば、立ち直りがスムーズになる」と話している。」

ゆうゆうLife-がん患者が働くということ(上)

2009年11月30日 | Weblog
2009年11月29日 20時40分50秒記載

URL http://www.sankei.co.jp/yuyulife/iryo/200811/iry081103002.htm



「■仕事失い、なくした自信

 がん患者の3人に1人が解雇、退職も含め転職を経験し、就労者の4割が収入減となっているーという調査結果が今年、公表されました。調査にあたったがん患者らは、「がんになったら働けないといった社会の無理解や偏見がある」といいます。(北村理)

 「がんになったというだけで、簡単に仕事をお払い箱になって自信を失い、2年ほど働く気力を失っていた」

 福島県に住む桑田友子さん(44)=仮名=は3年前に乳がんが発覚し、摘出手術を受けた。桑田さんは当時、訪問販売員。「母子家庭で、子供が病気だったこともあり、勤務時間が自由だからと選んだ仕事だった」。寝食を惜しんで働き、成績優秀で代理店資格を与えられた。

 それが、がん治療のため、一時休業の届けを出したとたん、収入が数分の1になる一般販売員への降格通知が来たのだ。7年間の実績が水泡に帰した気がした。

 「降格の理由は、がんになっては復帰が難しく、売り上げが見込めないということのようだった。でも、私はあくまでも治療期間だけの休職で、仕事は続けるつもりだった」という。

 降格通知をきっかけに、訪問販売をやめ、並行して開業していたエステサロンも、手術の後遺症から上半身が思うように動かせず休業した。

 しかし、この訪問販売の会社では、販売員はいわば自営業。会社とは雇用契約がなく、何も補償がなかった。子供は幸い自立したが、自身、長年の腎臓障害で民間保険に入っておらず、以後2年間、貯蓄を取り崩して生活した。未承認薬などの負担も含めて治療費はこの間、約300万円にのぼった。

 昨年から、周囲の勧めで別の訪問販売を始めた。以前の収入には及ばないが、桑田さんは「仕事を失い、生きる自信を無くしたが、ようやく自分の存在意義を見いだせるようになった」と話している。

                   ◇

 ■職場の理解 不可欠

 がん患者、医療、行政、NPO関係者らがこの夏、「がん患者の就労・雇用支援に関する提言」をまとめた。「東京大学医療政策人材養成講座」の活動の一環で、提言では、がん患者への理解を社会に求めるとともに、治療休暇制度、がん患者雇用促進法などの整備を求めている。

 提言の根拠となったのが、同講座がインターネットで行ったがん患者へのアンケート(有効回答403人)だ。調査によると、「これまでの仕事を続けたい」と回答したのは約8割。しかし、うち3割は転職。1割が解雇、依願退職、自営業の廃業。約4割が診断後に収入が減少していた。また、就労者の6割が「仕事の継続に不安」があると回答した。

 筆頭研究者の桜井なおみさん(41)は4年前、乳がんと診断され、2年後に勤務していた会社を退職した。桜井さんは「仕事を続けるには、職場の理解が不可欠だ」という。

 桜井さんは園芸の専門家。診断時に勤務していた会社では中間管理職だった。手術して半年間休職し、その後、復帰したが、「切ったら治ると思われたせいか、仕事量や責任は治療前とほとんど変わらなかった」。

 手術後、女性ホルモンを抑えるためのホルモン療法を始めた。副作用による更年期障害を発症し、心身に不調をきたした。管理職を辞退し、仕事量を減らそうとしたが、降ってくる仕事の量は変わらなかった。がんや治療の副作用で週1回は病院通いが必要だったが、そのために「週5日の仕事を4日でこなさざるを得なかった」という。

 こうした環境は解決されず、治療開始から2年後に退職。しかし、退職後も治療費はかかる。パートの職を得たが、収入は会社勤務時代の5分の1に激減した。

 その後、ハローワークで偶然、園芸の専門知識を生かせる団体を見つけ、正職員として採用された。高齢職員が多いせいか、病気に理解があり、通院しながら無理なく仕事を続けているという。桜井さんは「就業規則は、前の職場とほぼ同じ。理解があれば、仕事は続けられた」と話している。

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 ■2人に1人が罹患の時代「治療後も貢献できる」認識を

 「がん体験者の悩みや負担等に関する実態調査報告書」をまとめた静岡がんセンターの山口建総長の話 「2人に1人ががんに罹患(りかん)する時代が来れば、就労・雇用の問題は社会問題になる。がんがきっかけで貴重な労働力が失われれば、社会の活力も喪失する。がんイコール死ではなく、治療後も十分に社会貢献が可能だという認識を社会全体が持つ必要がある。がん治療後の働き方では、労使間の話し合いに、行政や医療機関など第三者が介入するシステムづくりが必要だ」(2008/11/03)」