オールドメディアと新興メディア

　　　　　　　　　　　

オールドメディアしか見ない人と（テレビ・新聞）、新興メディア（SNSなど）も見る人。

よく、その区分けを聞きます。

でも今時、皆さん、オールラウンドに、さまざまな情報を簡単に手にして学んでいます。

その中で、圧倒的に国民を「熱狂」させるのは、SNSのYouTubeなどで、直接語りかける手法です。

どんな偽情報であっても、声と表情で煽る。

その圧に、思考を深めるタイプではない人には、SNSは効果的です。簡単に洗脳されますから。

新聞は、目で活字を追わなくてはいけません。また購読しないと届きません。今時はSNSで全てを済ませ、新聞を購読していない人が多くなったそうです。

SNSなら暇な時、流れてきた記事を読めばいいだけですから。

でも活字を読まないということは、大きな落とし穴があることも知る必要がありそうです。

でも家の電話。あれは困ったものです。ほとんど出ませんが、たまに出ると必ず詐欺めいた話ばかり。

近頃は、スマホにも、訳のわからない番号が入っています。

とりあえず、知り合いだったら、悪いと思って、出ずに、ネットで調べると、Wi-Hiを替える勧誘業者、とでてきます。ネットは番号を入れただけで相手を教えてくれます。

もうスマホまで、侵食されています。

その話で、まず思ったのが、都知事選に立候補した石丸氏。

街頭に立っても、ほとんど演説らしきものはせず「あとは、SNAを見て、応援してくれ」と。

若者たちは、この新しい手法に「熱狂」しました。

また兵庫県知事の斉藤氏も、2度目の選挙では、とことん、SNS戦略。

それで再当選しました。

二人とも、時間が経過するにつれ、問題点が詳らかになってきていますが。

「熱狂」を生み出す、SNS。

それに、簡単に乗ってしまう人々。

そこを突いてきたのが、アメリカ。

今、アメリカでは、記者会見でも、オールドメディアは、自分を批判的に書くからと、ホワイトハウスから追い出し(FOXnewsだけは許可し）好意的に書いてくれる小さな、新興メディアが中心を陣取っているようです。

それで、彼らに、SNSでトランプの「偉大な国アメリカを再び」の「熱狂」をまた、生み出してもらう。

オールドな頭脳のトランプの発想ではなく、イーロン・マスクの提案でしょう。

それで、SNSで、トランプ批判の書かれたものは、みんな削除していく。

検索していると、

「指定されたURLは存在しませんでした。」

ぺこりとお辞儀をしている記事を、幾つ、見たでしょう。

今、ウクライナ戦争が岐路に立っています。

それでつい、時間があると、新聞や、ネット記事などを探ってしまいます。

ウクライナがどうなろうと、戦争を早くやめさせたい（自分の手柄にしたい）トランプ。

その心理を利用し、アメリカを手玉に取り、欧米からの経済制裁の解除を条件にしている、強かなプーチン。実際ロシアも経済が大変になっているので、経済制裁を解除してくれたら、万歳です。

トランプ、やや認知が入っているので、乗っちゃいそう。それが怖いです。

先日もオールドメディアの新聞に、国際政治学者の「藤原帰一」と、軍事アナリストの「小泉悠」が書いていました。

二人とも、論点は同じです。

「小国を抑圧し、大国同士の平和」「捕食者化する米。ロシアに追従」

藤原帰一の、この言葉が印象に残りました。

「帝国であるかのように、他国を従わせる米国の振る舞い」

「メキシコ湾」を、勝手に独善的に「アメリカ湾」とトランプは変え、それを、AP通信が「メキシコ湾」と書き続けたことで、トランプは怒り、AP通信や、大手メディをホワイトハイスから、つまみ出しました。

今、ホワイトハウスで、報道官の話を聞き、SNSに流しているのは、トランプ支持の、個人YouTuber。

名も知らぬ、業績もわからない若い女性たちがたくさんいます。

オールドメディアでは、こうも書いています。

「我々はフェイクニュースのうそを追及する決定を支持する。トランプ大統領は報道機関に対して前例のないレベルのアクセスを提供し続けるだろう」

日本という小国など、トランプから見たら、手のひらに乗せて弄び、自分の言うことを聞かなかったら、踏みつけてしまえるような国です。

今後、どうなっていくか、あの狂気に、私たちは４年間、苦しめられるのでしょうか？

アメリカ経済も、この先、どんどん悪くなっていくでしょうから。

ニクソン時代、米ドルは一定の比率で金と交換できる「金本位制」のもとで国際通貨として機能していました。しかし、アメリカの経済状況が悪化し、金の備蓄が減少したことにより、ドルの価値が揺らぎ始めていました。

そこで関税をかけ・・・。ニクソンショックです。

これを解消するために結ばれたのが「プラザ合意」。

その狙いは、ドル安によって米国の輸出競争力を高め、貿易赤字を減らすことにありました。

今は世界中がインフレです。

自ら発した他国への「関税」が自分に跳ね返ってきて、アメリカのインフレはさらに悪くなるでしょう。

アメリカ本土に工場を作れと言いますが、１週間や１０日で、工場など作れません。

それにしても、民主党のバイデンが悪すぎました。あの人のおかげで、まだ三分の一のアメリカ人は、バイデンへの不信感を引きずっています。

その中で、希望を託せるのは、トランプの本質を見抜く、アメリカ人の良識だけです。