日本語教育の語彙、日本語学の語彙、この分野と、国語の語彙、国語学の語彙、この分野と、名称が異なれば、その何が変わるか。日本語と国語の違いによるものか、教育によることか、学的体系にかかわるか。その区別があるとすれば、あるに違いないのだが、それをもって立場とするとなると、どういうことになろうか。日本語と国語は言語分析を受けるものとしての対象を同じくしながら、その手法において異なるととらえてみてもよい。日本語を言語のひとつとする立場と、国語を母語話者として内省する立場と、それぞれによって、実験実証、文献実証と別れると考えることができる。日本語を学習するのは、日本語を言語として習得する、ということになると、国語を学習するのは、これには、国語科目を学ぶこととなって、先に日本語教育と言い、またこれを国語教育として見ることになる。しかし現実に日本語科目と国語科目とすれば、その学習目的、学習方法、学習材料と、それぞれにとらえて日本語と国語とが区別されている。 . . . 本文を読む
日本語文章が文の複合体であることをまず分析し、その文をとらえて文章論文法に記述する。日本語文章に句読をほどこすことは国語の伝統文法によることであるが、散文の文章において、区切り符合の句点で文章を示したものであったが、ここでは文の単位に従う。
句読法は文の終止と語句の休止をあらわしたので、書き手による句読点は句点において文章を文の単位にする表現である。形態文法から統語文法へシフトすると、その文が語による文字列の連鎖となって見える。
句読点はその名の示す通り読みを示して句を作ることであったのであるが、国文法では文規定することが句点によって行われる。いま、日本語文章にそれを検証する。 . . . 本文を読む
原告にあるか、被告にあるか、その証拠証明は立証によってきまる。ハラスメントがあったとする訴えは、その事実を持ち出すが、それが証明されなければ、あったか、なかったか、わからないとなれば、それはなかったことが前提となる。挙証責任を問われることで、結果、その事実の有無を証明できない、証明しないとなれば、なかったものと判断が出される。そこで、論理的にみると、証明できないにもかかわらず、事実であるかのように、あったかのように並べ立てると、それに対して訴えられた側は、反証を実行するために、そのなかった事実を裏付けるかのような対応をすることになる。そうでなければ、証明力のない事実を認めてしまうことになりかねないからである。そのような弁論を行う手法は、きわめて、トリックが多いことになり、ときによってはトラップを仕掛けて、訴えをして、そこに現れる弁護の方法となるから、それは見極めていかなければならない。 . . . 本文を読む