安倍語という。検索すると新聞記事がヒットする。意味するところは安倍首相の言い回し表現のようである。記事によるとこれまでも、特集ワイドで、安倍語を何度も取り上げてきたと言う。安倍首相の消費増税スピーチを読み解く、１３年１０月３日、核心答えぬ安倍語、１４年７月１１日、見ごせない 安倍首相のヤジ（２月２６日）など、いずれも毎日新聞東京本社発行版。ネットの番組でたとえ話をして、カリと国会議員の質問を受けたり、テレビ番組に出て、例えが異なるといわれたりすることのようである。安倍語というよりは、その説得力を言わんとするかのようであるが、その解説をコメントをする大学教授たちもそのたとえがわからないではないらしい。表現の当否もあるが、その意図するところが伝わったかどうかで、マスコミの取り上げ方にこそ、マスコミ語があると思えてくる。 . . . 本文を読む
OSを変えるというので、手続きをした。
予約をしてアップデートの通知があり、完了する。
無償だとして、これからは、このままだそうだ。
95、Me、Vista、XP、Win７と20年の間に目まぐるしかった。
スタートメニューが変わると言うので、これもあれもというようなことではなくなるのか。
画面の印象ではスタートメニューが見やすくなる。
機能がくわわったのもあり、ブラウズがイクスプローラーではない。
1994年からおこなってきたInternet Explorerに代わり、標準搭載にはブラウザソフト、Microsoft Edgeとになる。
さてHP搭載の指紋認証が早速使えなくなったかな、と思ったら、そうでもなくて、PWを要求されて思い出すのに手間取った。
利用を慎重にと進める向きもあるから、また、ネットバンキングなどは早まらないようにと呼びかけたりするが、画面の動きはよくなったのかどうか。
アプリをこのツールで実行して、デスクトップアプリ、接続デバイス、周辺機器との互換性に関して既知の問題が検出された場合、その問題もリポートに表示される。
問題を解決するための対策が判明している場合、それも表示される仕組みだ。
ただし、Microsoftはこのツールですべてのアプリやデバイスを診断することは不可能なので、互換性に関する問題が漏れなく表示される保証はないとしている。 . . . 本文を読む
ニューズウイークの話題を取り上げようと思うけれど、そのホームページの解悦によると、＞ニュースの裏側にある事実を掘り下げ、その意味を探り、徹底した報道をする──『ニューズウィーク』はそんな編集方針のもとに、1933年に創刊されました。 とあるから、裏側の話となると、サイトの情報源でもあるかな。その発行部数は、全世界で400万部、2,500万人に読まれているそうだ。いまふうには、グローバルな視点からビジネスにライフスタイルにすぐに役立つ情報が満載という。1986年に、ニューズウィーク日本版が創刊になる。また1960年代に部数を伸ばしたとあるが、1961年に、ワシントンポストグループともなっている。さて、その最新号に中国軍演習の記事があり、その写真には、演習のターゲットに建物のようすがあり、それは台湾総督府にみえると、タイトルに、中国軍の演習目標は台湾総統府？と書く。そのようにも見えて朝鮮総督府でないのかと一瞬、日帝のシンボルのようにもみたててしまった。夏の怪談になりそうだ。 . . . 本文を読む
あげつらう、というと、議論する、論じる、という語と類語となる。わたしたちは、あげつらうことを好しとしない、それを好まない。だから、議論しようといっても、議論にならない。ディスカッションと言えば、カタカナ語であるが、話し合いのようなことをする。学者の論議はあげつらいを行うことである。ディスカッションをしても熟議となってもそこには議論の正当性だけを言い続ける状況となって、批判がない限りは、あげつらいはおさまらない。あげつらうのはよいとして、枝葉末節になると、言わないでもいいことを言いたてることになるし、もっと困るのは学者の論議で論点がすり替わったり、議論の方向が変えられたり、議することが目的となってしまったような、異なった議論をしてそれを利用することだ。学者が議論して利用されるとはどういうことか。 . . . 本文を読む
国民の理解を十分に得ていないと首相は言っていた。その理解とはなにか、安保法制は、集団的自衛権の行使を可能とする武力攻撃事態法改正案など、10法案と、海外で他国軍を後方支援する国際平和支援法案からなる。世論はこの法案の改正は戦争ができる国になると位置付けて憲法の改正をすぐにも連動するととらえている。改正法案を読むとそのように自衛隊員の戦闘態勢になるがそれは自衛のためであったものも同じであったのである。ただ武器の携帯と発砲攻撃の自衛のための制約が変わってくることになる。また派遣される地域の活動がこれまでの範囲から拡大している。自国の防衛が領土を超えて、他国と集団で行う同盟の防衛においても可能となる。その防衛のとらえかたに戦争ができる国になるという見方にある。憲法は戦争放棄を主張する。その自衛の内容はその自衛のための戦争をすることができるかどうかをこれまでもずっと議論してきた。自衛のためであっても戦争をしないならば、国防軍は必要とされない。自衛隊はしかし存在をしてきた。いつでも戦える準備をしながら、憲法では戦ってはならないとしていたが、米軍基地のために補完的な役割として戦うことを想定した。いま、その情勢が変わったのである。どう変化したか。 . . . 本文を読む
グローバルオピニオンというコラムで、
中国「共産資本主義」の矛盾 米カリフォルニア大バークレー校教授 プラナブ・バーダン氏による記事を読んで、共産資本主義という用語の意味はなんであろうかと思ってみていると、
＞ 中国共産党はかつて小作農と労働者の革命党だったが、今では実業家、大学生、専門職に支配されている。中国の富豪ランキングを発表している胡潤百富（Ｈｕｒｕｎ Ｒｅｐｏｒｔ）によると、ランク入りしている富豪のうち３分の１は共産党員だ。全国人民代表大会（全人代）の代表のうち最も資産が多い70人の平均資産は10億ドルを優に超えている（インド議会や米議会で上位70人の平均資産は遠く及ばない）。
という、くだりがあった。
おどろくべき胡潤百富である。
タイトルの意味するところは、共産党が監督する資本主義ということらしい。
株価を制御し、新規株式公開、ＩＰＯを全て停止、中央銀行による、中国証券金融公社が市場安定化のため投資家に株式購入を促すのを支援、さらには政府系ファンドも株価支援に乗り出した、というわけである。 . . . 本文を読む
愛国教育を繰り返す歴史に亡国があり憎悪がある。愛国がなぜ亡国になり、自民族を見失うのか。駆り立てられた虚飾にある。歴史から学べと愛国教育の末路を思う。自民族が唯一であるという発想は民族同士が学びあうということを排除する。それは歴史的な出来事による。帝国の興亡を繰り返した民族とその過ちをわがものとして共存共栄を願うようになる民族では歴然としている。愛国心と言えば非国民という用語で時代を経てきた経験はその語の持つ危うさを教えた。自愛は他愛となるか、自愛はそのままでよい。自愛がなければ他愛もないことになる。その自愛を憎悪で作り上げてしまうとどうなるだろうか。いま、見えつつあるのは、その取り返しのつかない歴史を繰り返そうとする行為である。戦争は国民の不満によって暴発する。内政と外交のかじ取りを誤ると人民は行き所を失って憎悪だけをたぎらせる。 . . . 本文を読む
後ろからセンチュリーが来て、相乗りをしようというようなことで乗ったら、パンクをしてしまった、ラグビーボールをトスしようとして、ヘッドライトに当ててしまったのではないか。組織委員会長の会見ニュースで、たとえにふるくさいなぁと揶揄したくなった。言おうとすることはボート会場ひとつであっても、どてづくりにあっても、東京湾会場が490億円以上の巨費になって、その高騰ぶりは、会場の立地条件にありして、コンパクトオリンピックのコンパクトさが問われるのは、センチュリーを走らせようとしたからだろう。ロゴマークが発表されて、どこか軽自動車のような雰囲気だなと思ったのだけれど、不況明けの日本でこの国民的狂騒になる建築ラッシュが赤い火の玉で上がっている。 . . . 本文を読む
フィナンシャル・タイムズはデジタルで最も成功しているメディアの一つだそうだ。
＞ デジタルとグローバル。会見で繰り返された言葉が、買収のポイントだ。
ＦＴはデジタルで最も成功しているメディアの一つとされる。購読者の７割、50万人が電子版の有料会員だ。日経も国内の新聞社で最も多い43万人の有料会員を持つが、「顧客管理や販売促進などでＦＴは優れており、参考になる」（岡田直敏社長）と言う。
日本企業のアジア進出が加速するなかで、日経はアジアの経済ニュースを載せた英字媒体を２年前に始めた。岡田社長は「ブランド力も人材もあるＦＴと組むことで大きく育てられる」。
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ニューズウイークを読んでいる。時折、読みにくかった日本語も読めるようになった。英語版で読むわけではないので、ご了解を乞う。最新号は、特集：イランと世界秩序 7月27日号 Cover Storyに、長年対立を続けてきたイランとアメリカが核問題で合意、と見える。歴史的決断は中東と世界の秩序をどう変えるのか、である。その前の号には、チャイナリスクという特集だった。その目次には世界の動向を伝えるタイトルが並ぶ。若いころに、老教授が、もう日本の新聞は読まない、偏向している、と言っていたのを、いまさらになって思い出す。ネットサイトでもこの情報は、読むことができる。手ごろなことだと感じる。週刊誌が新聞メディアにない情報を伝えてくれた、と、その創刊のころに、いささかふるい話題となったか、平凡パンチ というのがあった。その例に倣っていえば、週刊誌は芸能ゴシップとみられた。その一方で、出版社が手掛ける、政治の、あるいは経済、社会と硬派の解説を売りにするものがあったあとだから、あれよという間の全盛期があった。1950年代のおわりごろである。 . . . 本文を読む