障害者の父親意識調査 広島県立大・三原教授まとめ

「人間関係広がる」　周囲が冷たい視線　しつけで悩む　家族での外出制限
　県立広島大保健福祉学部（広島県三原市）の三原博光教授（５３）が、阪神間などで障害のある子どもと暮らす父親の生活意識についてのアンケート結果をまとめた。これまでの調査は母親中心だったといい、三原教授は「核家族の多い現代では、母親だけで問題を解決するのは困難で、父親の協力が不可欠。課題を明らかにした上で、支援について考えるきっかけにしたい」と話している。

　調査は２００７年８月～０８年１０月、西宮や宝塚など阪神間４市のほか、東京、広島、山口の３都県で、障害児のいる家庭の父親を対象に実施、３４２人から回答があった。約７割が５０歳以上（子どもが４９～１９歳）で、知的障害の子どもが多かった。

　アンケートでは、子どもに障害があると知った時の気持ちや、子どもの障害について職場の同僚に知らせた際の反応などについて質問。「障害者を持ったことで良い理由」との質問には「他の障害者家族や多くの人々と知り合うことができた」（２９・１％）、「人の優しさを知ることができた」（２４・５％）など、人間関係の広がりを肯定的に受け止める意見が多かった。

　一方、「つらい理由」は「周囲の冷たい視線や無理解を感じた」（２７・８％）、「子どものしつけで悩む」（２４・３％）、「家族での外出が制限される」（２２・３％）など複雑な心境が吐露された。

　回答者の９割が行政による経済的支援や、障害者の働ける場所、親の死後に子どもを預けられる施設の充実を望んでいることもわかった。

　三原教授は「父親らが家庭や社会で抱える問題に対処できるよう、福祉関係者らは葛藤(かっとう)を理解しつつ支援を考えることが必要だ」と話している。