障害者の住環境支える ロボット技術で福祉機器一体操作‎

　つくば市の独立行政法人・産業技術総合研究所（産総研）が二十六日、ロボット技術を応用し、障害のある人や高齢者の暮らしを支える福祉機器を一体的に扱えるようにした住環境モデルを公開した。ただ、製品化には五年から十年程度かかる見通しという。　（小沢伸介）

　昨年度に実施した厚生労働省の障害者自立支援機器等研究開発プロジェクトの成果。家電製品はメーカーや種類によってネットワークが異なるが、産総研がロボットシステムの基盤技術として開発したＲＴミドルウエアを用いることで、一つのコンピューターから操作できるようになる。車いすの人が生活しやすい住環境、脳機能障害のある人が調理訓練できる設備など三種類のモデルを構築した。

　車いすの障害者向けのモデルでは、コンピューターが弱々しい声や手の小さな動きを認識し、自律的に動作を制御する「アクティブキャスター」を取り付けたテーブルを移動させたり、ドアを開閉させたりできた。

　テレビのチャンネル変更や録画予約も簡単で、ランプは「照明」「つける」「明るく」といった声の指示に従って、点灯したり明るさを変えたりした。肩や手の動きを認識して家庭用ゲーム機でテレビゲームを楽しむこともできる。

　研究の協力者の一人で、難病のため車いす生活を送る同市の斉藤新吾さん（３５）は「自分に残された機能で操作できるのはかなり重要なこと。ゲームなどで暮らしに楽しみが増えるのもうれしい」と話した。

東京新聞