低体温症

低体温症

　寒さや雨などで体の熱が奪われることによって起こる全身的な障害。体温が３４～３３度以下になると、体温を上げるために体が震えるなどの対寒反応が消え、錯乱や意識消失、不整脈などの症状が出る。３０度以下になると死亡するケースが多くなる。低体温症で死亡することを凍死という。２００９年７月１６日には、北海道・大雪山系を縦走する中高年の登山ツアー客１５人とガイド３人がトムラウシ山で遭難、ガイド１人を含む８人が凍死した。


登山ブーム　遭難多発　中高年１０年で１．６倍　専門家「気象情報収集を」　北アルプス８人死亡

　北アルプスの３千メートル級の春山で遭難した福岡県の１２人の大半は６０歳以上だった。高齢者や女性の登山ブームを背景に遭難事故は増加する一方だ。特に雪が残るこの時期の山は天候が変わりやすく、ベテランでも危険が伴う。軽装や準備不足のまま出掛けて事故に遭うケースもあり、専門家は「冬山と同じ十分な装備と慎重な登山を心掛けて」と、春山の恐ろしさに警鐘を鳴らす。

　残雪が陽光に照らされキラキラと光る５月の北アルプス。その美しさゆえに人気で、登山愛好家なら誰もが憧れる。昼間なら半袖でも登れるが、ひとたび天候が崩れると風速３０メートル以上の猛烈な吹雪に見舞われることも。全九州アルパインガイドクラブの浦一美代表（６５）は「天候の急変に要注意だ。２０度ぐらいの寒暖差もまれではない。２０キロ程度の冬山の重装備がいる」と強調する。

　長野県警によると、遭難者はズボンにアンダーシャツ、さらに１、２枚着ていたが、防寒具はなく、テントの備えもなかった。ある幹部は「この時期としては軽装」と言う。「初夏の陽気の九州に比べ、５月でもふぶく山は想像しにくかったのか…」。久留米山岳会の森山義人会長（６４）は悔やむ。

　中高年の登山ブームに続き、若い女性の「山ガール」も増え、遭難事故も増加傾向だ。警察庁によると、事故は２００１年の１２２０件が、１０年は１９４２件に。同年の遭難者は２３９６人と過去最多となった。遭難者のうち４０歳以上の中高年はこの１０年で１・６倍に増えた。

　遭難は道迷いや滑落といった原因が多い一方で、悪天候で大勢が亡くなった例もある。０９年７月には北海道大雪山系で、ガイドを含む登山ツアー客１８人が遭難、８人（５９～６９歳）が低体温症で死亡した。今回遭難者が出た白馬岳でも０６年１０月、荒天の影響で福岡県などの４人が亡くなった。

　ガイドを伴わずに登山する場合はさらに危険が高まる。北アルプスの登山経験がある「長崎朝霧山の会」の杉山義昭会長（６４）は「山岳会などの勉強会に参加して山の恐ろしさを理解してほしい」。浦代表は、現地の山岳ガイドとともに登ることを勧める。「悪天候なら延期できるよう余裕のある計画を立て、天候を予測するための情報収集も欠かさないでほしい」

西日本新聞 -（2012年5月6日掲載）

安らぎと元気を カフェ開店

　高齢者向けの施設などを運営する東広島市八本松町のＮＰＯ法人「人間大好き」が５日、同市福富町下竹仁に「森のカフェ」をオープンした。４月から弁当の宅配も始めており、地域に安らぎと元気を届けている。

　保育所だった建物を改装した約４０平方メートルの店内は白と黄が基調。２５席を設け、コーヒーやケーキ、うどん、カレー、弁当などを出す。土日、祝日の午前１０時～午後３時に営業する。

　弁当の宅配は毎日、昼と夕の２回。煮物や酢の物などを詰めて福富や豊栄、河内、八本松町などに配る。弁当４００円、汁物と配送料が各５０円。高齢者を中心に１日２０～３０人が利用している。

　スタッフは６人で今後は障害者や高齢者も雇用したい考え。渡辺寿江代表(55)は「手作りのメニューで地域を元気にしたい」と話す。同店＝電話０８２（４３５）２２６１。


【写真説明】森のカフェで接客する渡辺代表（左から３人目）

中国新聞 - '12/5/6

在宅医療モノ語り: 使い手に合わせて仕事します メジャーさん

　在宅医療の現場にはいろいろな物語りが交錯している。患者を主人公に，同居家族や親戚，医療・介護スタッフ，近隣住民などが脇役となり，ザイタクは劇場になる。筆者もザイタク劇場の脇役のひとりであるが，往診鞄に特別な関心を持ち全国の医療機関を訪ね歩いている。往診鞄の中を覗き道具を見つめていると，道具（モノ）も何かを語っているようだ。今回の主役は「メジャー」さん。さあ，何と語っているのだろうか？

　「脂肪を消費しやすくする」「カラダは変えられる」。そんな魅力的なナレーションが耳に残りました。俳優の香川照之さんが出ていたあのテレビコマーシャルです。人間ドックの腹囲の計測で、がんばって凹ませたお腹に，メジャーを当てられるあの名場面。「普通にしててください」。そんなこと言われても，ついがんばってしまう気持ち，わかる人も多かったのではないでしょうか？　私たちの業界でも話題になりました。メジャーな業界ではないですよ。メジャー業界です。

　病院の外来診察室でも，私たちの出番が多くなった時期がありました。「メタボ」という言葉が日常会話に浸透していった頃です。血圧を測定し，採血検査の結果も出て，診察になります。「はい，ちょっとお腹周りを失礼しますね」みたいな調子で私たちが登場するのです。腹囲が立派すぎて，私を持った計測者の腕が回りこめるかしらと心配になる方もいらっしゃいました。日々の食事や活動の内容を根掘り葉掘り聞かれ，「なぬ？　運動していない？　じゃあ，ウォーキングなんかはいかがですか？」までがよくあるコースでした。

　ザイタクではどうでしょうか？　使い方は職種によって多少の違いがあるようです。医師の往診鞄に入っている私は滅多に出番がありません。先週は腹囲の計測がありましたが，それはメタボでなく，腹水のモニタリング。過去には上肢長，下肢長，最大の上腕周径，膝上10㎝の大腿周径なども測ったことがありますが，あれは『身体障害者診断書・意見書』の作成のためだったとか。書類作成といえば，介護認定審査会で使われる『主治医意見書』にもよくかかわることがあります。意見書には身長と体重を記載する欄があります。体重はすでに計測されていることも多いのですが，身長は結構あいまいなのです。「若い頃は160cm」とか，ベッドに横たわる姿から「どちらかいえば小柄」程度しかわからないことも。そんなときには私たちが役立ちます。

　ケアマネジャーさんの中には私たちの愛用者が多いようです。「このお部屋にベッドが入るかしら？」「廊下で車いすは使える？」「トイレや台所に入っていける？」「玄関の上がり框の高さはどのくらい？」「手すりの高さは？」「杖の長さは？」……。それぞれを数字で把握しメモして，必要なモノや適切なサービスを利用者や家族と一緒にプランニングします。また，訪問看護師さんの鞄にも私たちは入っています。例えば，褥瘡があれば大きさを計測。もちろんハードな定規もいいですが，私たちのほうがコンパクトで応用が利くのだとか。

　ちなみに医師同士の会話で「メジャー」の単語が出たら，抗精神病薬のことを指すこともあるのでご注意ください。大学生同士であれば主専攻科目，野球の話であればメジャーリーグ，音楽の話では長音階。メジャーにはいろんな意味があるようですが，私の基本は「測り」です。

　新緑のまぶしい季節。ぜひザイタクから外に出掛けてみましょう。無理強いはできません。まず最初に患者さんやご家族の希望と不安を測ります。気持ちのギャップが埋められたら，次に段差や溝，階段にスロープをかけたり，移動を手伝ってもらうヘルパーさんを頼んだりと，ハードとソフトで工夫します。介護保険のサービスを利用するためにも、初夏の日差しを浴びるためにも，さまざまなモノサシが必要となるのです。お互いの栄光の架け橋のために。


桜とスロープと私の接点
桜満開の日，玄関前の階段にスロープが設置されました。車いすのお母さんを息子さんが花見に連れ出します。栄光の架け橋の上で笑顔がはじけます。私のようなメジャーが働いた日を想像しました。

週刊医学界新聞 - 2012年05月07日

「炭焼き」で復興支援 大分市の「碧い海の会」

手作りの炭焼き小屋でカシや竹の炭を作り、障害者施設などに贈っている大分市のＮＰＯ法人「碧い海の会」が、東日本大震災で被災した東北に炭を届ける支援を続けている。燃料としてだけでなく、津波で浸水した家屋の床下に炭を敷き、除湿や消臭にも役立ててもらう取り組み。これまで約１・５トンを寄贈しており、今後は現地に炭焼き小屋を設け、家屋の廃材などで仕上げた炭を畑の土づくりに生かすことを目指している。

　同会は大分市竹中に、不要な木材で手作りした小屋や炭焼き窯を設けて「竹中憩いの広場」と名付け、児童の体験学習などを手掛ける。昨年５―１０月には会員３―４人が宮城県石巻市などに滞在し、がれき除去に従事。活動が評価され、今月１日には東京の公益財団法人「社会貢献支援財団」から表彰を受けた。

　現地にはこれまで４回、炭を寄贈。支援するうち、同県に入った会員が被災地に炭焼き窯を開くことを提案した。現地は廃材が大量に残り、海水につかって立ち枯れた木もある。「炭の材料には困らない。もともと東北は炭焼きが盛んな地。仮設住宅近くに炭焼き小屋があれば、昔を懐かしむ高齢者のよりどころにもなると思った」。事務局長の古城修一さん（６６）は語る。

　被災地で簡単に炭焼きができるように、会は昨年１２月から縦横約２メートル、深さ約１・２メートルの穴を「憩いの広場」に掘り、その中で木材を焼く「伏せ焼き窯」を試験。カシや竹だけでなく、廃材も炭にできるめどが立った。現在は仙台市と女川町の仮設住宅近くで、炭焼き小屋と伏せ焼き窯を開く準備を進めている。

　「炭焼き小屋にピザの窯をつくったりして、仮設住宅で不便な暮らしを強いられている人が立ち寄れる場所になるといい」。昔ながらの技術を地域コミュニティーの再生にも役立てたいと、古城さんは思っている。

＝2012/05/06付 西日本新聞朝刊＝

社説：高齢者の金銭管理 支援体制の拡充が急務

　高齢化率が全国で最も高い本県では、独り暮らしの高齢者が増加の一途をたどっている。高齢者が軽度の認知症などで判断力が弱ってきた場合、生活費の管理や公共料金の支払いといった面で支援があれば、住み慣れた土地で生活を続けることができる人も増えるに違いない。

　こうしたお年寄りや障害者の自立のために県社会福祉協議会が実施している「地域福祉権利擁護事業」の利用者が、制度開始から１０年余りを経て増加している。だが、高齢者らの相談に対応する専門員は全県で７人にすぎない。利用希望者の増加に対応しきれず、希望者が待機を余儀なくされる状況にある。専門員の拡充を図り、事業の利用拡大に努めるべきだろう。

　この事業は、１９９９年に国庫補助事業としてスタートした。福祉サービスに関する情報提供や利用手続きなどの援助が基本で、日常生活に必要なお金の出し入れや公共料金などの支払いを代行したり、預貯金通帳、印鑑、証書などの保管サービスも行う。条件は、契約内容に関して本人が判断できること。成年後見制度の対象となる前段階の人のための事業といえる。

　県社福協は県内６ブロックに福祉生活サポートセンターを置き、各センターの専門員が相談の受け付けから契約締結までを無料で実施している。契約後の支援は、専門員と連携しながら各市町村の生活支援員が原則有料で行う。高齢化の進展を考慮すれば、各市町村に専門員が配置されるぐらいのきめ細かさが必要ではないか。

　本県の昨年度末の利用者は２３３人だったが、その８割近くが高齢者である点を注視しなければならない。２０００年度は２万６千世帯余りだった高齢者の単身世帯は、昨年度には４万９千世帯と倍近くまで急増している。自立支援に対する潜在的なニーズは、現在の利用者数を大幅に上回るとみて間違いないだろう。

　しかし、１人の専門員が担当できる契約者は３５人程度という国の指導やサポートセンターの地域的偏りもあり、現在の人員では対応に限界があるのも事実。専門員の人件費は国と県が折半する仕組みだが、予算不足のため人員増強が困難なのは全国共通の悩みという。

　これでは制度の周知を図り、さらなるニーズを掘り起こすこともなかなかできない。サービスを必要とする人の数ではなく、専門員の数でサービスの供給量が決まるのでは心もとない。専門員の増員は待ったなしの課題といえる。

　超高齢化時代に突入する中、自立支援のニーズは今後も高まっていくことは容易に予測できる。高齢化が急速に進んでいる本県だからこそ、県は社福協をバックアップし、予算確保に努めるべきだ。希望者が常時待機しているような状況を早急に解消し、事業の利用拡大に取り組まなければならない。

秋田魁新報 -（2012/05/06 付）