育毛相談過去20年を振り返ってみる：その4

【2005年～2010年頃】

この頃はまだ飲む育毛剤フィナステリドの飲用者は少なかったです。ただTVの特集でフィナステリドの紹介があったこともあり、処方してくれる病院に通っている人のご相談者がチラホラと増えてきました。

最初はなかなかフィナステリド処方量は増えなかったようですが、爆笑問題のCMが始まってからと皮膚科学会が発表した「男性型脱毛症診療ガイドライン」にてフィナステリドとミノキシジルの塗布薬が安全で副作用も少ないと記述されていたこととが相まって、一気に病院に行く人が増えたようです。現在は、薬を飲んでいた経験者もしくは飲んでいる人は、ご相談者の8割くらいです。

気になる副作用ですが、日本で認可される前にすでに個人輸入で飲んでいるご相談者がいらっしゃったので、その方々から聞いた副作用は結構ありました。どんな副作用かは、このブログの「男性ホルモンについて」と「効く育毛剤？」をご覧になってください。

【ヘッドスパはどうなん？】

私が育毛を仕事としようと決心したのが、皮脂を取って頭皮を綺麗にすることで頭皮を痛めていたからのご相談が多く、世の中の常識がおかしいのではないか？と感じたことがきっかけになっています。

また、ミノキシジル系の育毛剤で頭皮をボロボロにして、髪の毛もボロボロにしてしまっているご相談が相次いだこともきっかけになっています。

ところが、この頃から美容院でヘッドスパを取り入れる店が増え始めて、専門店まで出来るようになりました。どのようなシステムになっているか不明なので何とも言いようがありませんが、昔の育毛サロンのように毛穴掃除とか皮脂を取ってとかしていると、皮膚の状態を悪くする人が増えるだろうと思っていました。

案の定、現在では脂漏性湿疹・皮膚炎になってしまい、苦労されている人が増えているように思います。

【効果が高いと後が怖い】

薬には効果はあるのだと思います。でもその効果が内分泌の変換を阻害するものか毛細血管を広げるものなので、使わなくなった後が怖いと思ってほしいですね。

弊社にご相談にいらっしゃる方の中で薬に頼ってケアをしていた人は、薬が効かなくなってくるとか体調が悪いとか頭皮に異常を抱えてしまってからなのでとても苦労します。

確かに効果はあるのですが、飲まないと効き続けない上に止めると元に戻るどころか、毛を無くしてしまう人もいらっしゃるので、一度と飲み始めると止められなくなるのです。ご自分の心と体を犠牲にし、子孫にまで影響が及ぶかもしれない薬を何年も飲み続けるのが本当に良いのか？と疑問に感じ始めたころでした。

フィナステリドはテストステロンと5αリアクターゼⅡ型の阻害薬です。阻害することで角質の生育を抑制するDHTが生成されなくするのです。結果、正常に角質の生育が進むというもの。

予測するしかありませんが、テストステロンと5αリアクターゼⅡ型の結びつきDHTが生成されないと、男性としての体つきや精液の量・ひげや陰毛等の体毛の濃さが出てこないので、阻害する薬がなくなると、今まで阻害していた分結びつく反応が2倍にも3倍にも強くなるのではないか？と感じるのです。

また、ミノキシジルの塗布薬にしても、血管を拡張させれば毛細血管は広がるでしょうが、無理に広げているので、広がった血管が硬くなっているのではないか？と感じるのです。

これらは、ケアを始められたご相談者の方々の頭皮や心身の状態を見ていて感じることです。
私のところにご相談にいらっしゃる方は、長期間飲んで長期間使って、効果が無くなってきたから何とかしたいと思っています。
でもの、長期間飲んでいると生えている毛全てが薬の支えがあって育っているので、続けようが止めようが今生えている毛を維持するなんてできません。効果がある分、後々の経過がどうなるのか予測がつきません。

一気に毛が無くなっていく人もいれば、何の影響もない人もいて分からないことだらけです。
そんな分からない薬に、今だけの効果を求めて未来を台無しにします？

【悪魔の愚策：消費税を減税から廃止へ】

消費税が8％になって以降、消費が低迷したままで全く増えなくなっています。国内の景気がとても悪いのです。新聞発表は、消費税を上げたい財務省とその御用学者の意見なので信用したらえらい目にあいますよ。

消費税が消費を抑え込んでいるのだから、こんな愚策を導入すること自体間違っています。
にも関わらず、政治家の発言やメディアの情報を見ている限り、税金を上げることが当たり前になっていることが恐ろしいです。

日本を潰しかねない税制は早急に廃止するべき。
そんな政策を提言しましょう。
【反消費税】【反グローバリズム】【反構造改革】
【令和の政策ピボット】
https://reiwapivot.jp/

国民を守り豊かにする政策を実践するには、たくさんの国民の賛同が必要です。

以下は日本が財政破綻しない例えです。

日本と言う家族があります。
その中に、政府と言う父親がいて、日本銀行と言う母親がいます。
国民や銀行等の金融機関や他の企業等の法人は子供です。

実は、この家族の中で父親が事業をする為に国債と言う借用証書を法人と言う事業者に支払い、事業者は銀行に借用証書を持ち込み現金化して国民（子供）に給料を支払います。銀行は国債と言う借用証書を国民に販売して金利を稼いだり、日銀当座預金に預けて現金化して企業に貸し出して金利を稼ぎます。

これを見ただけでも分かりますよね。
日本と言う家族の中だけでお金が回っているだけで、日本と言う家族自体には何の負債もないのです。
（だから国の借金と言うのは、タチの悪いウソ表現と言えます）

極端な話、日本の家族内の誰かの負債がいくら増えても、破綻はしないと言うことです。誰かの資産になるだけの話です。

にも関わらず、現在この日本と言う家族中で政府と言う父親が1000兆円の負債があるから破綻する。将来世代にツケをを先送りするな！と言われている訳です。

父親の負債を減らすと国民に支払う給料が減りますから、そりゃ国民が貧乏になっていきます。
（現実、日本国民の平均収入が1997年より120万円以上減っています）

ところが、この日本と言う家族には日本銀行と言う母親がいて、日本銀行は国債を買い取ることができます。今日本銀行が大規模金融緩和と言って大量に国債＝政府の借用証書を買い取っているのです。

その額約450兆くらい。
父親の借金が半分近くまで減ってしまったわけですね。

現在、日銀当座預金（日銀と銀行・政府しか持てない口座）にはお金が天文学的に増えているのですが、政府が緊縮財政でお金を使わない上に消費税で国民から強制的にお金を巻き上げているものだから、世の中にお金が回らず、物やサービスが売れなくなっているのです。

こんな時に、企業は銀行からお金を借りてまで事業を拡大するなんてするはずがありません。

だから、悪魔の愚策である消費財は廃止して、政府が負債を増やせば（公共投資・科学技術投資・教育投資・設備投資）、国民の収入になり日本は再度豊かな国になると言う簡単な話です。
政府の負債が増えても財政破綻なんかなりようがないのです。

豊かな日本の未来の為に、消費税廃止と投資拡大を勧めましょう！
その為には多くの日本人の賛同が必要です。以下からご賛同下さい。
【令和の政策ピボット】
https://reiwapivot.jp/

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この度、私の私的な事情により、本拠地を関西に移転することになりました。2019年度の7月から11月の間に、兵庫県西宮市の甲子園口近辺に移転する予定です。関東甲信越東北在住の方でご相談をご検討中の方は、お早めにお越し下さいませ。

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