ウソから始めるとおかしくなる

【皮脂を取る・頭皮を清潔にする】

頭皮を清潔にし、皮脂を取るようなケアをしている人はまだまだとても多いです。皮脂を取って清潔にしているから皮膚の状態が悪くなっているのです。早くそれに気づいて欲しいと心底思っています。

皮脂は元々皮膚を保湿して乾燥から守り、異物の侵入を防いでいる保護膜です。皮脂は汗と混ざり合い、皮膚常在菌の働きによって皮膚を弱酸性に保つことで細菌の侵入から守っているのです。

こんな働きのある皮脂を悪者扱いしたのが、1990年代の育毛サロンの広告です。TVや雑誌等のメディアを通じて、「毛穴に皮脂が詰まって毛が生えるのを妨げている。だから、ハゲたくなければ良く洗え！」と言われていました。

この言葉、聞いたことにある人も多いでしょう。

この広告は、皮脂の働き・役割からすると、真っ赤なウソだったのですね。
そのウソを信じて毎日シャンプーで頭皮を洗って皮脂を取って清潔にしている習慣の人が多いのです。

その為、おかしな頭皮になってしまい、毛の育たない頭皮にしてしまっているのです。

皮脂は体内から分泌される脂です。分泌物で脂ですから液体です。体温が10度とか5度と言うなら分泌された脂が固まることもあり得るので、毛穴に詰まることもあるでしょう。
でも体温は35度以上あるので、固まることはあり得ません。

【おかしな頭皮】

ウソの情報を真実だと思わされて日々毎日シャンプーして、皮脂を取って清潔にしている人は、脂っぽい頭皮をしています。

それが行き過ぎると今度は頭皮に臭いが出るようになります。そして、次にはフケが出るようになり、痒みが出るようになり、赤くもなってくるのです。最終的な行き着く先は、脂漏性湿疹・皮膚炎です。

そんな頭皮は血行も悪くなってくるので、毛の育ちが悪くなってきます。
最初は元気が無くなり、次に腰がなくなってヘナっとしてしまい、次に細い毛が増えてきて地肌が見えるようになり、次に毛の成長期が短くなることで本数を維持できなくなり、最後には成長期がゼロになってハゲていくのです（女性はハゲることはありません）。

最初の皮脂が毛穴に詰まって毛の生育を妨げているウソ情報が無ければ、少なくても頭皮の異常で悩む人はいなかったはずです。
また、毛を無くしてしまう人も、今よりもずっと少なかっただろうと予測できますし、女性や若い人の薄毛も今よりもずっと少なかったのでは？と推測できますね。

と言うことは、育毛剤の種類も今のように次から次にと発売されて、それらが何百万本も売れるようにもならなかったのではないか？なんて考えてしまいます。メディアの責任は重いと思いますね。

【実は、国の借金も嘘情報が元になっている】

育毛関係のBLOGに政治の話かよ！なんて思わないで下さい。このウソ情報を信じている人がどれほど多いことか。結果、今の消費税増税や外国人労働者受け入れ拡大に繋がっているのですから。

まず何かウソか？
国の借金が1000兆円もあり、返せなくなって破綻する！破綻したら社会保障費等の政府の支出が出来なくなるので大変なことだ。

って思っている人が多いのではないでしょうか？

何がウソか？

国の借金と言うのがウソです。正しくは政府の負債であって日本の国が借金をしているわけではありません。

だから、国民ひとり当たり800万円の借金と言うのもウソの情報ですね。

借金を返せなくなって破綻する。これもウソです。現在日銀が量的緩和政策を実施しているのを知っていますでしょうか？

知っていても、知らない人も、今以下を読んで知って理解して下さい。

日銀の行っている量的緩和政策とは、金融機関が持っている国債を買い取って、日銀当座預金（国民や銀行以外の民間企業は持てません）に日本円を増やしているのです。
簡単に言うと、政府の借用証書である国債を日銀が買い取っているのです。結果、現在では発行されている国債の4割弱を日銀が買い取っていて、実質的に政府の借金は400兆円近く減っています。

実質的と言うのは、日銀は政府の子会社に当たる為に、親会社と子会社の貸し借りは相殺される為に、無かったことになることを言います。

政府には通貨発行権があるので、自国通貨建て国債の場合、財政破綻することはあり得ない訳です（ただし、むやみやたらと通貨発行をすると、国内経済が混乱してしまうので、普通はインフレ率や景気動向を見ながら行います）。

日本が財政破綻することがないのに、バブル崩壊後の橋本政権時に消費税を増税し、同時にマイナスシーリングと言って、毎年財政支出を減らしていきました。結果、日本はデフレ経済に突入して、すでに20年以上続いているのです。

消費税増税すると、国民の可処分所得が減ります。また政府の公共投資を減らすと反対側で国民の所得が減ります（国民の収入が減って苦労しているのだから。国も節約して費用を減らせ！と言うのは、国民が自らの首を絞めるようなもの）。
この2つが減れば、当然国内の消費が落ち込みますから物が売れなくなり、不景気になります。

結果、就職氷河期になって今の30歳～40歳前半の方々が正社員として就職できなくなり、その後の派遣労働の拡大によって、身分の安定しない低所得の若い人が増えたのです。結婚したくても出来ない人、結婚しても子供を育てられない夫婦が増えて、今の少子化に繋がって人手不足深刻化に拍車がかかっているのですね。

1997年の国民の平均所得から現在は15％も低下していると言われています。それプラスとして8％の消費税だから、そりゃ国内景気が良くなるわけがありません。

ついでに、政府の負債が増えたのは公共投資をやり過ぎたからではなく、消費税と政府支出の削減（公共投資や生産性向上投資・人材投資・科学技術投資）を減らした結果、国民の所得が減り法人税が減ったので税収が減った為に赤宇国債が増えた結果です。

社会保障費を捻出するには、国民の所得を増やす政策が必要なわけです。その反対を20年以上続けて、今もその政策をさらに強く進めようとしているのです。

ウソの情報がどれほど危険なのかがお分かりになると思います。

育毛にしろ、日本の財政・経済にしろ、ウソの情報がどれほどマイナスの働いているかお分かりになりましたでしょうか？まだまだウソに該当するニュースが多いのです。日本国民は騙されています。

育毛には関しては、私の専門分野ですが、財政や経済に関しては専門分野ではありません。詳しいことを知りたい・勉強したい方は、まずは以下の書籍をお読みなることを勧めします。

・「10%消費税」が日本経済を破壊する──今こそ真の「税と社会保障の一体改革」を
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・別冊クライテリオン 消費増税を凍結せよ
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