2018/10/24・水 ジャズ喫茶 メグ
当初の目的は、名曲喫茶・バロック。水曜日が定休日。隣のメグが開店していたので立ち寄った。コーラ。
2018/10/22 名曲喫茶ライオン
2回目、2018/10/22の午後1時から4時まで
マーラー 交響曲 第6番
ラロ スペイン交響曲
約3時間、音楽に聴き入る
ソーダ
戦場カメラマン「渡部陽一さん、戦場取材の掟」はフェイク。本人が否定 (HUFFPOST 2018/10/25)～安田さんをジャーナリスト失格と言っていない。かと言って、テレビ朝日のように絶賛もしていない。マスメディアに忖度。
2015年に消息不明になり、シリアで武装勢力に拘束されていたフリージャーナリストの安田純平さん（44）が10月25日、日本に帰国した。
安田さんの安否についてニュースが駆け巡ったことで、戦場カメラマンの渡部陽一さん（46）が語ったとされる「戦場取材の掟」がTwitterなどで話題を呼んだ。
これが書かれたツイートは10月25日20時現在、2万3000回以上リツイートされている。
特に、その掟で注目されていたのは「捕まるやつはその時点でジャーナリスト失格」という項目。
Twitterでは一般ユーザーから「これこそ本物だ」「至言」「やはり超一流のジャーナリスト」といった礼賛の声のほか、この文言をもとに安田さんについて「ジャーナリスト失格だ」というツイートが盛り上がっていた。
「戦場取材の掟」はフェイク
ところが、渡部さん本人は「これはフェイクだ」と明言した。
渡部さんと所属事務所は「捕まったらジャーナリスト失格、という話をしたことはありません。この『戦場取材の掟』というのはフェイクです」と、ハフポストの取材に答えた。
渡部さんの信念は「戦場取材は生きて帰ること」。
過去には、ラジオ出演した際に、日本人ジャーナリストの後藤健二さんが2015年に武装勢力に拘束されて殺害されたとみられる映像が流れたことを受け、「自己責任論」について問われた。
渡部さんは、紛争地域で取材するときは「危機管理が8割を占め、2割がカメラの腕」とし、「どの仕事でも、目標に向かって結果を手にするために手段を選ばない、というわけではない。危機管理を最優先し、引く勇気をもって欲張らない取材をする」と語っていた。
しかし、こうした信念は、今回出回っている「掟」とは異なるものだと、渡部さんは指摘した。
ネット上で出回っていた「戦場取材の掟」とは？
ネット上では、渡部さんが過去に語ったとして「渡部陽一さん、戦場取材の掟」というタイトルで次の8ヶ条が出回っていた。
1:最前線行く時は世界最強の軍隊の自走砲部隊と行動する
2:ゲリラが蔓延る地域には近づかない
3:戦場が流動的なところには行かない
4:国外の難民キャンプとかを中心に取材する
5:護衛がいても危ない所には近づかない
6:国境地域から一歩も紛争国の中には基本的に入らない
7:捕まるやつはその時点でジャーナリスト失格
8:ボディガードはその地域最強の奴を大金で雇う
渡部さんはこの文言について、話したことはないとして「捕まるやつはその時点でジャーナリスト失格、などとは考えていないし、安田さんをジャーナリスト失格などと言っているわけでもありません」と答えている。
福島への帰還、国連が見合わせを要請 日本政府は反論 (AFPBB News 2018/10/26)～私は、シリア問題より福島県放射能汚染問題に関心と興味がある。偏向的マスメディアは、全く報道しない。
【AFP＝時事】国連（UN）の人権専門家が25日、東京電力（TEPCO）福島第1原子力発電所事故の汚染地域に女性や子どもが帰還することについて、被ばくの懸念から見合わせを求めたのに対し、日本政府は翌26日、この要請に反論した。
国連のバスクト・トゥンジャク（Baskut Tuncak）特別報告者は、人々は「政府が以前安全としていた放射線量の基準を超える場所など、危険を伴う地域に帰還を強いられていると感じている」と話した。
福島第1原発事故の直後、日本政府は被ばく線量の許容限度を年間1ミリシーベルトから20ミリシーベルトへ引き上げた。
この許容限度を再び引き下げるよう要請が出ているにもかかわらず政府がこれに応じていないことについて、トゥンジャク氏は「憂慮している」と述べ、「日本政府には、幼少期の被ばくを予防し、最小限に抑える義務がある」と指摘した。
これについて、AFPの取材に応じた外務省関係者は、トゥンジャク氏の指摘は一方的な情報に基づくもので、「福島に関して不必要な不安をあおる恐れがある」と反論した。
日本政府は、被災地域の大部分で避難指示を段階的に解除してきたが、指示は放射線量が引き続き高い場所では依然出されたままとなっている。
政府は被災地の復興と再生を強く推し進めているが、政府がいう放射線量の「安全」基準が国際基準に一致していないとの批判にさらされている。
【翻訳編集】AFPBB News
安田さんは自己責任？＝ネット上、賛否相次ぐ－著名人も「参戦」 (時事通信社 2018/10/27)～当然、自己の責任で行動するのが社会人であり、ジャーナリスト。無責任な行動を容認するのは、健全な社会人と言えないし、ジャーナリストと言えない。
内戦下のシリアで武装勢力に拘束され、解放されたフリージャーナリスト安田純平さん（４４）に対し、「自ら紛争地域に入り拘束されたのだから自業自得だ」との批判がインターネットを中心に広がり、論争になっている。「自己責任論はジャーナリズムの否定」と擁護する声も根強く、著名人もツイッターを通じて「参戦」している。
安田さんは２０１５年６月に拘束された後、３年４カ月ぶりに解放され、今月２５日に帰国した。イラク戦争中の０４年にも、現地で別の武装組織に拘束されたことがある。
解放後、ネット上には「情報収集などでかなりの税金が使われた」「自己責任で行って、あげく助けてって迷惑」など厳しい内容の書き込みが相次いだ。自己責任をめぐる議論は、日本人の男女３人が０４年、イラクで武装グループの人質になった際などにも起きた。
こうした批判に対し、門奈直樹立教大名誉教授（メディア論）は「記者の行動を自己責任で片付けるのは、ジャーナリズムの否定につながる」と指摘。政府には邦人保護の義務があり、「身代金の要求にも対応する責任がある」と強調する。
危機管理などに詳しい河本志朗日本大教授は、危険を冒したフリージャーナリストのニュース素材を使う大手メディアに対し「安全対策は本人任せでいいのか」と話す。
一方、米大リーグのダルビッシュ有投手は「誰かが行かないと内情が分からない」と安田さんの行動に理解を示す。
落語家の立川志らくさんは「彼が反省すべきは身代金が（武装勢力に）払われていた場合。その金で人が殺される」と指摘し、「助かったんだからまずは良かったねと言うべき。それがあっての議論であり、非難だと思う」と投稿した。