世界最大のカルト ６

③雑誌
　このようにして新聞・テレビ・ラジオ業界を制覇しつつある学会にとって、残ったうるさい相手は雑誌メディアだった。この記事でも雑誌記事から多数引用しているが、なにしろ新聞が既に沈黙している状況で、近年創価学会に対して批判の声を上げているのは「週刊新潮」など僅かの雑誌社しかなくなってしまったからだ。週刊誌というと、やたら派手なでっち上げの記事を書いて読者を惹きつけようとする、と思ってしまう先入観が人にはある。しかし殊学会関連記事の掲載に関しては、雑誌社は社と自分の命を賭けて「ジャーナリストとしての使命を果たそうと」決死の覚悟で頑張っている。
　経済的損得で見る限り、もはや学会記事を掲載することは「大損」をすることに他ならない。他のマスコミの援護射撃も期待できず、上げれば必ず学会による「訴訟攻撃」と「嫌がらせ」が待っている。そうして休刊に追い込まれた雑誌、病気になってしまった社長や社員は幾つもある。それゆえ創価学会批判の記事に限って大袈裟や誇張をすることはまずない。なぜなら学会はその雑誌社を名誉棄損で訴えようと、目を血眼にしてアラ探しをするのがわかっているから。

　ところがここ（雑誌業界）でも同様の異変が起きている。ひとつは、学会関連記事への告訴である。雑誌を司法の場に引きずり出して、言論を封殺するのである。多額の賠償金は、出版社の台所を直撃する。その一方で、各出版社を学会幹部が訪れ、広告出稿を依頼するというアメも駆使するのである。あらゆる場所に学会員を配置する戦略「総体革命」路線によって、もっとも力を入れて育て上げた弁護士が、こういう時の出番である。要するにメディアは、”怒らせたら”恐い相手である学会に対して、否応なくその軍門に下ってしまうパターンなのだ。しかもそのタブーは、日常的に見えにくいのが特徴である。
　例えば社会的事件が起きたとしよう。主犯が学会員であることや、学会組織を通じて行われたものである場合でも、新聞記事に「学会」の二文字はまず見られない。
例えば、99年5月14日、東京・立川市の「創価学会平和会館」内で不倫関係のもつれから女性会員に男性幹部が刺されるという事件が起きた。本来なら学会施設という”聖域”でこうした事件が起きることの異常さをメディアは報じるものだ。ところが毎日に至ってはそれを一行も報じなかった。他紙においても学会職員を「団体職員」としたり、学会に配慮したことがミエミエの記事だった。ちなみにこの事件の被害者は、聖教新聞の幹部であり、創価学会男子青年部全国副書記長の肩書きを持っていた人物だった。
（「自民党も大手メディアも裏で操る創価学会”鶴のタブー”の恐怖支配」より）

「あらゆる人脈を通じて編集・営業を問わず、その会社の幹部に接近し、丹念に自分たちの意向を浸透させる創価学会のやり方は、ほかの宗教団体ではとても太刀打ちできないものだ。
　そして、一方で批判記事を名誉毀損として裁判に訴え、司法を巻き込んでメディアを押さえつけようという動きも、創価学会の大きな特徴だ。（中略）
　創価学会に対する批判・検証記事が激減していく中で、それに反比例して増えていったのが、やはり創価学会の礼讃記事だ。特に、大手出版社ではなく、資本基盤の弱い小部数の雑誌にその傾向は顕著だ」
（「週刊新潮」2003年11月13日より）

　例えば「週刊宝石」「フォーカス」「噂の真相」と、数は少ないながらも事実に基いて学会関連報道をしてきた雑誌はある。しかしそれらのほとんどは既に休刊または廃刊している状況にある。下記は2004年４月号をもって休刊した「噂の真相」誌主催者兼編集長だった岡留安則氏に対するインタビュー記事の抜粋である。同誌は反権力反権威スキャンダリズムを標榜し、右翼団体や創価学会とのトラブルも多く抱えていた。

　政財界から芸能界まで、著名人のスキャンダルを暴き続けてきた月刊誌「噂の真相」が十日発行の四月号で休刊となる。公称二十万部を発行し、黒字を出しながらの幕引きは異例だ。一方で、メディアを取り巻く環境は、名誉棄損訴訟で賠償額が高額化するなど逆風が強まっている。岡留安則編集長（56）に休刊の真意を聞いた。（蒲　敏哉）
■個人情報保護法に追い詰められた
　――販売が堅調なのに、なぜ、いま休刊なのか。
　「最も大きい要因は個人情報保護法の成立だ。これまでは公的目的や公益性、真実性があれば名誉棄損にはならなかったのが、主務大臣が報道かスキャンダルかを決めることになる。スキャンダル雑誌は一冊まるごと否定される。うちが、その第一号になるかもしれない。そんな法律の下で今の内容を維持できないのならば、いっそやめたほうがいいと考えた」
　――これまでも多くの人に訴えられてきたが…。
　「二十五年間で民事、刑事含め約四十件の訴訟を起こされた。昔は証拠があれば、相手側の訴えが却下される例もあったが、今は９０％以上立証しても負ける。裁判でニュース源の秘匿も認めない。さらに名誉棄損の賠償額が一千万円単位に高額化している。数件訴えられて年間一億円の裁判じゃ、弁護士費用あわせて経営が成り立たない」
（「『噂の真相』休刊　真意を聴く」東京新聞 2004年3月10日）

　文中「個人情報保護法」とは、2005年から施行された「個人情報の保護に関する法律」のことで、公明党が連立与党を背景に強引に通してしまった法律である。その当時は私も「なんとなくいいこと」のような気でいたのだが、今振り返ればこんな思惑があってのことだったのかとわが身の不明を恥じている。
　現在、「公明党・創価学会問題」を取り上げるのは、大手ではほぼ「週刊新潮」一誌のみとも言える。それこそよほどの正義感と自己犠牲、公正な報道に対する使命感を持ってのことだろう。
　このように自らへの批判記事を封殺する一方で、学会を宣伝・美化する「できあい記事」をご褒美付きで押し付けるのは常套手段である。

「実は、学会擁護の記事というのは、編集部マターではなく、一見記事のように見せかけた創価学会からの広告なんです。編集部で作るのではなく、版下でそのまま入ってくるものですから、編集部では一字一句手が出せない。入ってくる時には写真も原稿も完壁に揃って釆るのです。予算はもちろん学会本部。これが入るようになったのは、うちの広告スポンサーである大手ゼネコンの紹介からです。このゼネコンは学会の会館建設を請け負っていて、そこから"学会の幹部と会ってやってくれ"と言ってきた。通常の広告料から考えると破格の額で、記事が載るようになりました」（ある経済誌〈月刊誌〉の編集幹部）

　その反面、ウマい話に乗らない、どうしても言うことを聞かない相手には手段を選ばず攻撃する。警察と司法界に幅を利かせ、学会員弁護士と手足のように使える全国500万信徒を擁する学会にもはや怖いものはない。

　辛口のコラムニストとして知られる徳岡孝夫氏は、こんな感想を抱いている。
　「（電車の）中吊り広告というのは、サラリーマンが通勤途中に、半分眠りながら見るものですよね。熟読するのではなく、必ずしも実際に雑誌を買うわけでもない人たちが、ごく短いキャッチフレーズによって、天下の形勢を窺う。吊り広告というのは本来そういう性質のものです。
　ところが、最近の『第三文明』や『潮』（注：どちらも学会系雑誌）の広告を見ていると、それとは違う。なんだかグロテスクだなと思いますよ。これまでの創価学会のこと、例えば言論出版抑圧事件などを思い出して、ああいう胡散臭い団体が、またグロテスクな作戦を始めたなと思います。程度の差こそあれ、宗教というのは他者への寛容、トレランスを持っていないといけないと思うんです。それがないために、世界ではいろいろな問題が起こっている。ああいう広告は、自分の気に食わないメディアを名指しで糾弾して、電車の中で絞首刑にしているわけで、週刊新潮は手始めかな?不愉快に思いますね」
（中略）
日本を代表する大手企業などのいわゆる「広告スポンサー」に、こんな手紙が送りつけられている。
　総務ご担当者様　週刊新潮に掲載されている広告について
との前置きに続く文面（一部略・表記は原文通り）は、
　先日週刊新潮を読む機会があり、貴社の広告を拝見いたしました。
　この雑誌は過去において名誉毀損・虚偽の記載で他紙を圧倒する件数の裁判を被害者から起こされ、その多くで敗北を喫し、損害賠償の支払い命令が出ております。実に失礼ながら、御社の様な名のある企業様が週刊新潮に出稿広告を掲載されているのは意外に感じました。僭越ですが今後のご参考になればと思いお手紙させて項きました
　「参考」として、手紙では１１件の敗訴の事例と賠償額が添えられているが、要は「週刊新潮」に広告を出すなと言うのである。
　週刊新潮が裁判で勝訴した数や事例を一切伏せたまま、敗訴した事例だけを掲げて、あたかも敗訴だけ続いているかのように思わせる巧妙な学会系メディアの報道をそのまま踏襲した手口である。（中略）実名で書かれた場所に住む手紙の送り主の男性は、やはり学会員だった。
（「週刊新潮」2003年11月６日より抜粋）

　かつて社会を震わせた学会関連事件を知っている世代ならともかく、それを知らない若い世代がこのような広告を日常的に目にすれば、おそらく創価学会というものに違和感や危険意識を感じなくなるのではなかろうか。それどころか身近なもの、あって当たり前のものとして認知してしまうかもしれない。
　またこのような妨害、というか破廉恥行為もある。2000年春大田区議会で公明党のある区会議員が「『週刊新潮』『週刊文春』『文藝春秋』を全大田区の全図書館から排除してもらいたい」という要望発言を行ったというのだ。
　つまりはこの三誌だけは、学会に関する正しい報道をしているという証左なのだが、このような言論封殺行為をぬけぬけと、しかも議会の場で発言してやまない議員を国民が選んでいる事実を、私たちは直視しなければならない。公立図書館は既に毒されているのかもしれない。以下は「公明党の図書館への圧力 - 雑木帖」に記された記事の抜粋である。

図書館に行って創価学会、統一教会に関する図書を読もうとして驚かされたことがある。「宗教」の書棚には、オウム真理教や統一教会に関する批判本が多く並んでいるのだが、創価学会のそういう本が一冊もない。
　一方、「ジャーナリズム」の書棚に行くと、創価学会員が書いた創価学会擁護の本、マスコミパッシングの本が所狭しと並んでいる。
　図書館備え付けの端末で検索をすると、批判本が一番多く出版されている宗教団体は、オウム真理教や統一教会ではなく創価学会であることがわかる。しかしそれらの創価学会に対する批判本は全て書庫に置かれ、所定の用紙に題名、また閲覧者本人の名前などを書いてカウンターで申し込まないと読むことができない。
　さすが”汚職王国”と昔から言われている県の図書館だけはある、と思っていたら、のちに、さもありなんというニュースを耳にした。
　東京で複数の公明党区議が図書館から創価学会批判本を排除することを求め、そのような本を置く図書館職員の人事異動にも問題があると、こともあろうに区議会で発言したというものだ。

　まったくの暴挙であるが、これがまかり通っているのが現実だ。こうして無防備な国民は既に学会の洗脳の手中に取り込まれてしまっている。真実は隠蔽される一方、誤った捏造情報だけが目に触れるように仕組まれている。先日ふと訪れた私の隣り町の図書館の新聞コーナーに「聖教新聞」と「赤旗」が並べられていた。公費を使ってなぜ宗派や政党の機関紙を買うのか？それを寄りにもよって図書館に常置するのか？そのくせ近隣地域の地方新聞は置かれていない。こんな身近なところにも学会の手は忍び寄ってきていたのだ。恐るべきは組織の力である。

④書籍
　「言論出版妨害事件」のきっかけとなった「創価学会を斬る」（日新報道）の著者、藤原弘達が亡くなった時（1999年）には夜中じゅう、「おめでとうございます」の電話が続いた。葬儀の際には学会信者による祝電が殺到したという。　
　1969年の「創価学会を斬る」出版に当たってはこんな話もある。当時版元で編集者として関わった遠藤留治氏によれば、「国鉄、私鉄の中吊り広告に『――斬る』の予告広告を掲載した途端、猛烈な抗議電話の嵐です。葉書や手紙もすごかった。身の安全を図るため、藤原氏は都内のホテルを転々としながら執筆を続けたのです。取り次ぎも学会の圧力で、取り扱いを拒否され、潮の社員などが書店に『置くな』と脅し回った」
　藤原弘達氏の自宅には「ぶち殺すぞ」「お前の家を焼き討ちにしてやる」といった激しい脅迫や嫌がらせが連日続き、段ボール３箱分以上の投書が送りつけられた。そして、弘達氏の子どもには警察が警備をつけたという。一方、田中角栄や、そして笹川良一が学会の依頼を受けて藤原の説得に出向いた。
　しかしそれでも出版が行われると、書店への圧力が実行された。

各部門から選抜されたメンバーが急遽、集められました。聖教新聞社の広告局、業務局（新聞販売部門）、出版局（書籍販売部門）、潮出版社からも来ていました。「藤原弘達が『創価学会を斬る』という本を出す。創価学会を批判するとんでもない本だ。書店を回ってそれを押さえろ」。書店での口上も指示されました。「この本を、ここにある棚から中にしまってください。そうしてもらえなければ、『人間革命』などの扱いをしません」。「人間革命」は書店にとって売れ筋の本でしたから、十分圧力になると考えたのでしょう。そして最終的には、「創価学会を敵に回すのか」と。そこまで圧力をかけろ、と言われたんです。
（元聖教新聞社勤務・岩崎文彦／「フォーラム２１」2003年7月1日より抜粋）

　公称池田大作の著と言われる「人間革命」は、全学会員に購入のノルマが与えられるので、発売当初は「売れ筋」になるのが当たり前なのだ。しかしこの書、実は東大卒の小説家志望だった篠原善太郎氏の代筆によるものであることが有名である。同氏はその功によって学会関連企業である東西書院社長の椅子を与えられた。また同氏の死後は、別の人物が引き続き執筆に当たっているという。
　因みに池田大作はゴーストライター軍団を持っており、彼の著作と呼ばれるものの中で本人が書いたと言えるものは、聖教新聞のコラムや詩などほんの僅かしかない。講演原稿も同じである。
　話を戻して、「創価学会を斬る」に留まらず、学会が出版妨害した書籍は枚挙にいとまがない。一例を挙げれば次のとおり。

内藤国夫著「公明党の素顔」（エール出版社）：1967年頃から三一書房からの依頼で執筆開始。これが学会・公明党の知るところとなり、出版社に圧力がかかり出版計画は中止。内藤氏は出版社を変更して極秘に出版準備を続けたが、印刷工程のゲラが学会に渡り、公明党の竹入委員長が30数ヵ所の書き換えや削除を要求してくる。更に笹川良一が「わしは公明党に前に一度恩を受けている。本はおれが全部買いたい」と言ってくる。この本は1969年に出版されたが、大手取次店は配本を拒否し、小売店に宣伝して注文をとるという方法で、僅かに世に出された。

元創価学会員・植村左内著「これが創価学会だ」：まだ本が出ないうちに、池田大作と竹入委員長が出版社を相手どり図書発行等禁止仮処分申請を行う。東京地裁はまだ本ができていないことを理由に却下。すると今度は名誉毀損として告訴。更に取次店が扱いを拒否。1968年には、出版社と創価学会・公明党の間に示談が成立し、出版社は著者に無断で印刷過程のすべてを創価学会・公明党に渡してしまう。出版社への圧力には、福田赳夫、賀屋興宣という自民党中枢が関与し、宗教センター理事長で日本大学会頭の古田重二良氏が示談をまとめたという。庭野日敬立正佼成会会長（当時）によれば、古田氏は立正佼成会に買い取られて配られた本を信者から取り戻し、日大校庭で焼いてしまったらしい。

隈田洋著「創価学会・公明党の破滅」：秘密裏に出版作業が進められたが、印刷段階で印刷社の幹部から印刷中止を迫られる。印刷所に嫌がらせが続き、当時の劔木亨弘文相からも中止の圧力がかかる。出版社社長には暴力団員がつきまとう。出版された本は結局１冊も書店に置かれず「初版即絶版」となる。

福島泰照著「創価学会・公明党の解明」：創価学会からの妨害を予想して秘密裏に出版作業を行うが、しかし本ができあがる頃から、大手取次店や広告代理店が扱い拒否を表明。出版が大幅に遅れた。

竹中信常著「創価学会」：著者に創価学会の山崎尚見現副理事長からの電話。その後ゲラ刷り検閲が行われ、名誉毀損で告訴することもあると脅される。

梶山季之連載「小説・創価学会」（女性雑誌に連載）：梶山氏に抗議の投書が殺到。雑誌編集長は嫌がらせを受けて蒸発。連載は途中で打ち切り。
（以上「前衛」2003年11月／「フォーラム２１」2004年4月15日より）

　公の情報として目や耳に触れるのはほんの一部に過ぎない。学会内部には盗聴・盗撮・尾行・情報収集・攻撃などを請け負う専門部隊が編成されていて、号令一下全国どこにでも派遣されるという。「『黒い手帖』裁判全記録」(現代プレミアブック) の中で矢野絢也氏は次のように述べている。

ちなみに創価学会の組織の中で、特に脱会者や学会批判者に対する監視・尾行などの役割を担っているのが「広宣部」と呼ばれるところとされる。
その存在は一般学会員にもあまり浸透していないが、広宣部はもともと、創価学会と同じく日蓮正宗の信徒組織で、学会に批判的だった「顕正会」の実態をつかむために発足した組織を前身としている。

　その構成は、さる情報によると例えば「ヴィクトリーグループ」（嫌がらせ部隊）、「ＦＯＣＵＳチーム」（ターゲットの悪行を暴くネタ取材班）、「特攻野郎Ｓチーム」（男子部の特殊潜行活動班）、「十羅刹女チーム」（婦人部の電話抗議班）、「パトリオットミサイルチーム」（郵便物の回収作業班）など。「広宣部」の構成員は２万人近い（「創価学会ミニ知識」より）などともあるが、ここまで来ると真偽はよくわからない。
　このようにして、活字の世界では暴力的言論抑圧がなされているので、自らが被害者となった場合を例外として、もはや一般人が受け身で学会の真実を知る機会を得ることはまずもってない。


（つづく）


【写真は、統一教会が1992年に韓国ソウルオリンピック・メインスタジアムにおいて開催した「合同結婚式」。世界131ヵ国から集まった新郎新婦の他、同時に全世界でも衛星中継で式典が行われ、教会の発表によれば合計３万組の夫婦が誕生したという。歌手の桜田淳子もこの挙式に加わった】