阿智胡地亭のShot日乗

日乗は日記。日々の生活と世間の事象記録や写真や書き物などなんでも。
  1942年生まれが東京都江戸川区から。

神田の街中で弓を引く人を見た!

2023年05月15日 | 東京あちこち

神田の街中で弓を引く人を見た!

稲庭うどんの店を出て秋葉原駅に向かう途中に長い歴史のある弓具店のビルがあるはずと覚えていたがやはりまだあった。

  しかも「巻き藁」に向かってではあるが、弓を引いている人までいるのを見た。

学生時代弓道二段という免状をもらったのが今も嬉しい記憶で残っており、弓矢という文字が目に入るとどこでもすぐ反応する自分が面白い。

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居酒屋E❝e❞の女将の川柳と俳句   「神戸新聞文芸」シリーズ11/全24回

2023年05月15日 | 居酒屋“e”の女将の俳句と川柳

居酒屋E❝e❞ の女将が「神戸新聞文芸」に投稿した句の中で入選し掲載された句です。

○俳句二句    伊丹 公子 選


乳母車押す手に踊る花吹雪       08年5月19日 入選

初めての靴弾ませて芝香る       08年6月23日 入選

川柳一句    渡辺 美輪 選  

   兼題  「祭

境内はこんなに狭い祭あと       08年08月18日 特選

『選評』

祭も済んで、ひと気のなくなった神社の境内に一人立つ作者。ついさっきまで、ここは祭の熱気と喧騒と人いきれであふれていた。

この狭い境内に、よくまああれほど多くの屋台や人間が詰め込まれていたことよ・・・。

祭の後の寂しさ・むなしさ」を詠んだ句はたくさんありましたが、この句は「寂しい」「むなしい」といった言葉を使わずに、

そこはかとない寂寥感を出すのに成功しています。

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05月14日に目に留まったSNS・メディアの記事

2023年05月15日 | SNS・既存メディアからの引用記事

いずれも画像をクリックすると本文全文に飛びます。

 

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東日本大震災が起こった後「阿智胡地亭の非日乗」が掲載したエントリーから   [ 2011年04月10日(日)のブログ]

2023年05月15日 | 東日本大震災ブログ
2011年04月10日(日)
地震活動期に入った日本が原発でいいのか
一部引用・・

しかし、この一連の地震は単なる一過性のものではなく、日本列島が、20~40年周期の地震活動期に入った結果にすぎないと多くの地震専門家たちは指摘している。また彼らは、向こう10年以内に東日本大震災クラスの大地震が東南海地方を襲うことがほぼ確実なことも、科学的な知見から予想することが出来ると言う。

このような事態にわれわれは防災、とりわけ原発の防災についてどのように考えればいいのだろうか。

地質学の専門家で、元新潟大学理学部教授の立石雅昭氏は、新潟県柏崎・刈羽原発、宮城県女川原発、静岡県浜岡原発などの現地調査を行ってきた。立石氏は、地質科学的に見てこれらの地域は原発の立地に適していないこと、強い地震が起きる可能性があること、そして、その震災により原発が深刻な事故を起こす恐れがあると警鐘を鳴らしてきた。しかし、今回の福島第一原発の事故を止めることができず、「忸怩たる思いを感じている」と話す。

全文とインタビュー動画はこちら
動画はpreviewをクリックすると開始。
 
取調べの全面可視化に新しい動き
☆庶民が普通に社会生活を送るには、法律が正当に履行されるという社会的インフラストラクチャーが必要だ。

ご一新以来日本の司法は江戸時代と変わらない人質司法を続けてきた。これまで個室の取調べで生まれた沢山の冤罪、裁判所と検察のなあなあの関係が一部まだ続くのも、密室での検事調書作成に起因している。

今回の政権交代については、結局は自民も民主も同じ穴のムジナであること(官僚国家日本からの脱却はそう簡単ではないという意味で)が見えているが、その中で一点この「取調べの全面可視化」が実現すれば、政権交代にも意味があった、つまり日本の庶民の歴史の中で、大きなターニングポイントになったと喜んでいいと思う。

いずれにせよ、自民党時代の法務大臣であれば、今回のような大臣指示は100%なかったと言える。

それだけに既成勢力の抵抗はまだまだ続く。なにせ捜査権(逮捕権)と起訴権を一手に持った上で、密室の取調べが出来るのだから、国家的旦那衆たち(エスタブリッシュメント)を守るため、旦那衆に反抗し歯向かう連中を獄に送るツールとしては最高のものだからだ。

全面可視化の試行指示=特捜事件で検事総長に

時事通信社 4月8日(金)16時04分配信

検察の改革案をまとめた文書を笠間治雄検事総長(右)に手渡す江田法相。検察が実施を決めている特捜部の取り調べ録音・録画の試行について、全過程を録画する「全面可視化」も含めるよう指示した=8日午後、法務省。

江田五月法相は8日、笠間治雄検事総長を大臣室に呼び、私的諮問機関「検察の在り方検討会議」の提言を踏まえ、検察が試行を決めている特捜部の取り調べ録音・録画(可視化)に、全過程を録画する「全面可視化」も含めるよう指示した。全面可視化を「検討対象」にとどめていた同会議の提言よりも踏み込んだ内容となった。
 
江田法務大臣と検察庁トップ会談

どんなメリットがあるか、ではなく「支障があるか検証する必要がある」と検事総長が言うところに本心が出ている。NHKで放映された英国での導入検証結果では、むしろ現場の警察官や検察官は仕事がやりやすくなったという声が多かったし、韓国でも既に全面可視化は導入されて廃止の動きはない。
 
メア元日本部長アメリカ国務省を退職
メア氏差別発言問題 メア氏国務省退職 これで「一件落着」ではない
2011年4月9日

琉球新報から引用。こちら

「沖縄はゆすりの名人だ」などと県民に対する侮蔑的、差別的発言で米国務省日本部長を更迭されていたケビン・メア氏が、同省を退職した。

理由は明らかにしていないが、背後には発言の影響があると考えていいだろう。発言内容は相当悪質で、外交の任務に関わる資質に欠けている。退職は当然だろう。

本来なら、県民に対して率直に非を認めて、謝罪すべき問題だ。
メア氏自身は、問題の端緒となった学生作成の発言録について「正確でも完全でもない」と語ったのみで、反論を含め具体的な説明すらないままだ。
 
日本ユニセフ またまたやっている。

日本ユニセフ 職員36人で粗利益は27億円、法人税はナシ」

東日本大震災の募金を呼びかけた日本ユニセフ協会(日ユニ)は、同単体のHPで〈必要な資金を上回るご協力をいただいた場合、ユニセフが実施する他国・地域での紛争・自然災害などによる緊急・復興支援に活用させていただくことがあります〉と3月14日に発表した。

だが、これに対し、「俺の募金はアフリカに行ってしまうのか」などの批判がネット上で多数書き込まれ、その後同団体は募金は東日本大震災の被災者に充てられると発表した。

そもそも日ユニとはどんな団体なのか。「国連ユニセフの活動を支援することを目的とした財団法人」であり、ユニセフ本部直轄の駐日代表部は別に存在する。「ユニセフ」という名称を含むことから、ユニセフの「日本支部」と思われがちだが、国連機関ではない。しかし、多くの国民や篤志家、そして日ユニに寄託するボランティア団体でさえも「国連組織」と誤解し、日ユニもそれを周知させていない点に、今回の騒動の根がある。

国連の冠を掲げて募金を集める日ユニは「超金満団体」でもある。

日ユニはユニセフと協力協定を結んでいるが、協定には「集めた募金の最大25%までが運営経費として認められる」とある。

2009年度の収支計算書によると、事業活動収入は約190億円。うち90%以上が募金収入だ。支出はユニセフ本部への拠出金が約163億円(業務分担金約11億円を含む)。つまり、約27億円が日ユニの“粗利益”である。公益法人と認められているため、法人税はかからない。

では、その大金を何に使っているのか。内訳は募金活動事業費(約14億5000万円)、啓発宣伝事業費(約5億円)、管理費(約3億円)など。職員わずか36名の団体が募金を右から左に動かすだけで、30億円近い活動費を使うことには違和感もある。職員の給与は「地方公務員並み」(日ユニ広報室)というから人件費だけでは数億円だろう。

こちらから引用。
 
兵庫県産のキャベツに関する報道のいい加減さ
(2011/04/07-12:41)時事ドットコム

東京の業者が他府県産の白菜を「兵庫県産」と「取り違えて」シンガポールに輸出し、放射線が検出されたために輸入禁止となった事件が起こりました。兵庫県が検査したところまったく放射性物質も放射線も検出されませんでした。常識的に考えて「取り違えた」というのは信じがたく、悪質な偽装行為であり、こういった問題の防止策こそ考えるべきです。

輸入停止問題、キャベツではなく白菜=他県産とも取り違え-兵庫 

シンガポールの兵庫県産農産物の輸入停止問題で、県は7日、放射性物質が検出された野菜はキャベツではなく白菜だった上、輸出業者が他県産の白菜と取り違えていたことが分かったと発表した。農産園芸課は「兵庫県産の野菜に問題はないことがはっきりした。今後はシンガポール政府に輸入停止の解除を求めていく」としている。

☆この報道を見て思ったこと。

兵庫県はこれで一件落着かもしれないが、日本から輸出された白菜に
シンガポールで放射性物質が検出されたという事実は残る。

ではその白菜はどこの産地のもので、検出されたという数値はいくつで、それは日本の規制値からするとOKなのかどうか?

そういう報道は一切ない。むしろ今後の日本からの野菜の輸出ではそちらの方が大切だと思う。ことはシンガポールだけの問題ではない。
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