連載中の「日米安保をめぐって」はまだ終わっていないが、きょうはちょっと寄り道をして、文句を言いたくなった。だれに対してか。トランプ米大統領に対してである。というのも、きょうの朝日新聞にこんな記事がのっていたからだ。
「日米首脳が電話協議 『相互関税』導入めぐり
(前略)トランプ氏は協議後、自らのSNSに『今朝、日本の首相と話した。彼は交渉のためのトップチームを派遣する!』と書き込んだ。そのうえで『彼らは貿易面で米国をひどく粗末に扱ってきた。彼らは我々の車を受け入れないが、我々は彼らの何百万台もの車を受け入れている。農業やその他の多くの産品においても同様だ』とつづった。」
(朝日新聞4月8日)
何だって!
たしかに、我々日本人はアメ車を受け入れない。そのくせアメリカに日本車を輸出して、何百万台もの日本車を売っている。それは事実だ。
だが、それはトランプが言うように「日本が貿易面で米国をひどく粗末に扱ってきた」からではない。小学生でもわかることだが、アメ車は図体がでかくて小回りがきかず、燃費もすこぶる悪い。そして故障が多い。おまけに左ハンドルときている。こんな車を、日本人のだれが買おうとするだろうか。
それに比べて日本車はコンパクトで小回りがきき、燃費もすこぶる良い。故障が少ない。アメリカの市場向きに左ハンドル車を作っている。アメリカ人がこんな日本車を歓迎しないはずがない。
たしかに日本人には「外車」への憧れがあるが、外車に乗ろうとする日本人は、アメ車などには目もくれず、性能がダンチでそこそこコンパクトなドイツ車に乗ろうとする。
要するに、良いものは売れ、悪いものは売れない。日本人なら、いや、アメリカ人でもだれもが知っていることだ。「日本政府がアメ車を売れないように規制しているからだ」なんて、無知も甚だしい。良いものは売れ、悪いものは売れない。こんなことは、ビジネスマン上がりのトランプなら先刻ご承知なはず。とすれば、彼はデタラメを承知で「日本が貿易面で米国をひどく粗末に扱ってきた」などとイチャモンをつけているのだろう。
デタラメの言いがかりを口実に、高率の関税をかける。そのせいで日本の自動車メーカーが大きなダメージを受け、何百万人という日本人労働者が職を失って路頭に迷う。これは許せないことだ。
かくなる上は、日本も早急に対抗策を考えなければならない。きょうの朝日新聞は、社説で次のように書いていた。
「日本と同様、米国と同盟関係にある韓国、豪州、フィリピン、さらには東南アジア諸国連合(ASEAN)やインドをはじめとするグローバルサウスといわれる新興・途上国との連携を一層深めたい。トランプ氏が招く国際社会の混乱を極力減らすよう、多角的な協力を進めるべきだ。」
(朝日新聞4月8日)
その通り。市場はなにもアメリカだけではない。その気になって世界を見渡せば、未開拓の市場はまだまだある。
トランプくんよ、あとになって吠え面をかいても知らないぜ。
「日米首脳が電話協議 『相互関税』導入めぐり
(前略)トランプ氏は協議後、自らのSNSに『今朝、日本の首相と話した。彼は交渉のためのトップチームを派遣する!』と書き込んだ。そのうえで『彼らは貿易面で米国をひどく粗末に扱ってきた。彼らは我々の車を受け入れないが、我々は彼らの何百万台もの車を受け入れている。農業やその他の多くの産品においても同様だ』とつづった。」
(朝日新聞4月8日)
何だって!
たしかに、我々日本人はアメ車を受け入れない。そのくせアメリカに日本車を輸出して、何百万台もの日本車を売っている。それは事実だ。
だが、それはトランプが言うように「日本が貿易面で米国をひどく粗末に扱ってきた」からではない。小学生でもわかることだが、アメ車は図体がでかくて小回りがきかず、燃費もすこぶる悪い。そして故障が多い。おまけに左ハンドルときている。こんな車を、日本人のだれが買おうとするだろうか。
それに比べて日本車はコンパクトで小回りがきき、燃費もすこぶる良い。故障が少ない。アメリカの市場向きに左ハンドル車を作っている。アメリカ人がこんな日本車を歓迎しないはずがない。
たしかに日本人には「外車」への憧れがあるが、外車に乗ろうとする日本人は、アメ車などには目もくれず、性能がダンチでそこそこコンパクトなドイツ車に乗ろうとする。
要するに、良いものは売れ、悪いものは売れない。日本人なら、いや、アメリカ人でもだれもが知っていることだ。「日本政府がアメ車を売れないように規制しているからだ」なんて、無知も甚だしい。良いものは売れ、悪いものは売れない。こんなことは、ビジネスマン上がりのトランプなら先刻ご承知なはず。とすれば、彼はデタラメを承知で「日本が貿易面で米国をひどく粗末に扱ってきた」などとイチャモンをつけているのだろう。
デタラメの言いがかりを口実に、高率の関税をかける。そのせいで日本の自動車メーカーが大きなダメージを受け、何百万人という日本人労働者が職を失って路頭に迷う。これは許せないことだ。
かくなる上は、日本も早急に対抗策を考えなければならない。きょうの朝日新聞は、社説で次のように書いていた。
「日本と同様、米国と同盟関係にある韓国、豪州、フィリピン、さらには東南アジア諸国連合(ASEAN)やインドをはじめとするグローバルサウスといわれる新興・途上国との連携を一層深めたい。トランプ氏が招く国際社会の混乱を極力減らすよう、多角的な協力を進めるべきだ。」
(朝日新聞4月8日)
その通り。市場はなにもアメリカだけではない。その気になって世界を見渡せば、未開拓の市場はまだまだある。
トランプくんよ、あとになって吠え面をかいても知らないぜ。
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