やまちゃん奮闘記

1970年代から海外に出かけ、滞在した国が合計26か国、21年の海外生活が終わりました。振り返りつつ、日々の話題も、

自転車シェア中国「モバイク」、いよいよスタート

2017-08-23 | 乗り物

中国のシェア自転車大手、摩拝単車(モバイク)が23日、札幌市でサービスを始める。

(中国での利用についてはこちらを参照)

独自のIoT自転車によるシェアバイク事業を日本にて展開するモバイク・ジャパン株式会社(本社:福岡県福岡市)は、2017年8月23日(水)札幌市において、日本初となるスマートバイクシェアサービスを開始する。

サービスローンチに伴い、8月22日(火)札幌市北3条広場(アカプラ)にてローンチイベントを開催した。

また、競合のofo(オッフォ)も日本進出を決めている。両社は新サービスが受け入れられやすい中国で急拡大し、ネット大手の出資を受けて海外進出を果たした。

中国企業の成長が日本でのシェアリングエコノミーを変える可能性がある。

モバイクは23日から札幌市内のコンビニエンスストアやドラッグストアなどに数百カ所の駐輪場を設け、合計で数千台の自転車を貸し出す。キャンペーン価格として30分50円で提供し、利用者の反応をみて正規料金を決める。年内にも政令指定都市を中心に国内10カ所程度に広げる方針だ.

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サービスの核となるのがスマートフォン(スマホ)だ。アプリの地図に利用可能な自転車の位置が表示され、予約しておくこともできる。→こちら

車体のQRコードをアプリで読み込むと、「ピピピッ」という音とともに数秒で解錠される仕組みだ。利用時間をもとにネット決済する。利用後は乗った場所でなくても、契約する駐輪場であればどこで手放してもよい。←日本経済新聞などの報道

 

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日本の店が出した「入店お断り」の貼り紙、微博で多くの「いいね」

2017-08-21 | 社会・風俗

日本のある店先に貼られたという問題の貼り紙の写真を投稿し、話題となっている。そこには「しつけの全くできていない騒々しい子どもの入店は他の客の迷惑となるため、固くお断りする」との一文がある。

マナーに関して海外からも注目を浴びる中国では意識改善が呼び掛けられており、「いいね」にたくさんの人がクリックしている。→こちらなど

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日本の店が出した貼り紙には「すばらしい!」「中国の全部の店が同じ貼り紙を出すべき」「中国が日本にかなわない点はたくさんある。

「どうして中国語訳を併記しないの?」という声や、「悲しいことに、中国では多くの人に『公共の場で騒ぐことは教養が疑われる行為』という意識がない」、「大騒ぎする子どもの背後にはマナーを分かっていない親がいる」などのコメントが寄せられている。←こちらなど

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台風13号発生 23日頃に大陸に上陸?

2017-08-20 | 天候・地形

 

台風13号(Hato)が発生した。中心気圧は998ヘクトパスカル、中心付近の最大風速は18メートル、最大瞬間風速は25メートル。半径280キロ以内が風速15メートル以上の強風域。→時事ドットコム

進路予想では、23日頃に大陸に上陸する。


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南の海域で、低気圧が発達しており、おかげで高気圧が日本に影響し、気温が高い確率は50%と、残暑が続く予想。 こちらの天気予想

きついですね。(*_*; 

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鍼灸は鎮痛薬(アヘン原料)の使用を減らすのに役立つ

2017-08-18 | 健康・スポーツ

『米国医師会雑誌(JAMA)·外科学編』が16日に発表した新研究プロジェクトによると、鍼灸が全人工膝関節置換術を受けた患者のオピオイド系鎮痛薬の使用を減らし、さらに使用開始を遅らせるのに役立つという。

オピオイド系鎮痛薬というのは、日本では違法薬物で、2015年6月、トヨタ自動車の女性常務役員が麻薬取締法違反容疑で逮捕された原因となった。

ケシの実から採集されるアヘン(Opium)から、さまざまな鎮痛剤(オピオイド系鎮痛剤)を開発していった。1804年にはモルヒネ、1832年にはコデインが作成され、1874年には、モルヒネからヘロインもつくられた(最初は鎮咳薬として販売されたが、注射器投与により強力な麻薬作用が生じることが判明し、厳しく規制されることになった。

その後、アヘンに含まれるアルカロイドからオキシコドンが合成されたほか、ヴァイコディン(コデインから合成されたヒドロコドンとアセトアミノフェンを配合したもの)や、パーコセット(オキシコドン・アセトアミノフェン・パラセタモールを複合的に配合したもの)などの各種オピオイド系鎮痛剤がつくられていった。

米国では、慢性痛の治療に使われるオピオイド系の鎮痛剤が乱用されており、中毒状態になっている者は190万人。死亡者は1999年から2014年までで16万5,000人に上るとされる。

鍼灸により、痛みを和らげ、鎮痛剤の乱用が防げるというのだ。→新華網


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