国立天文台は、毎年2月の最初の官報で翌年の暦要項(れきようこう) を発表しています。
暦要項には、国立天文台で推算した翌年の暦(国民の祝日、日曜表、二十四節気および雑節、
朔弦望、東京の日出入、日食・月食など)を掲載しています。
今年も2月1日に「平成32(2020)年暦要項」を発表しました。以下は、主な内容です。
平成32(2020)年の国民の祝日・日曜表

平成32(2020)年は閏(うるう)年です。
2月24日、5月6日も休日となります(「国民の祝日に関する法律」による)。
天皇の即位に伴い、平成32年から「天皇誕生日」は2月23日となります。
「国民の祝日に関する法律」が改正され、平成32年から「体育の日」は「スポーツの日」となります。
また、平成32年に限り、「海の日」は7月23日に、「スポーツの日」は7月24日に、
「山の日」は8月10日となります。
二十四節気および雑節

二十四節気、土用、入梅、半夏生の時刻は太陽の視黄経が各節名の右側に記した値をとる時刻です。
節分は立春の前日で、彼岸はその入の日(春分・秋分の3日前)が示してあります。
朔弦望

朔、上弦、望、下弦の時刻は月と太陽との視黄経の差がそれぞれ0°、90°、180°、270°になる時刻です。
東京の日出入

東京の日出入は旧東京天文台1 (東京都港区麻布台。世界測地系で東経 139°44′28.8869″、北緯 35°39′29.1572″)
の地平線に太陽の上辺が一致する時刻で、標高の効果は考慮していません。
日食・月食など

日本で見える日食・月食・日面経過については、国内の主な場所に対する状況が記してあります。
東京の経緯度は日の出入りに用いたものと同様です。
この年には日食が2回あります。
1.6月21日 金環日食があり、日本では全国で部分食を見ることができます。
金環日食は、アラビア半島南部、パキスタン、インド北部、中国南部、台湾で見ることが出来ます。
2.12月14日から15日にかけて皆既日食がありますが、日本では見ることができません。
皆既日食は、チリ、アルゼンチンで見ることが出来ます。
暦要項について
国立天文台では、国際的に採用されている基準暦に基づいて、太陽・月・惑星の視位置を
はじめ諸暦象事項を推算し、「暦書」として「暦象年表」を発行しています。
ここから主要な項目を抜粋したものが暦要項です。
昭和29(1954)年6月1日の官報に翌昭和30(1955)年の暦要項を掲載したのが
最初で、昭和39(1964)年の暦要項からは現在のように前年2月の最初の官報に掲載
するようになりました。
暦要項、暦象年表の内容は、国立天文台暦計算室ウェブサイトでご覧になることができます。
暦要項には、国立天文台で推算した翌年の暦(国民の祝日、日曜表、二十四節気および雑節、
朔弦望、東京の日出入、日食・月食など)を掲載しています。
今年も2月1日に「平成32(2020)年暦要項」を発表しました。以下は、主な内容です。
平成32(2020)年の国民の祝日・日曜表

平成32(2020)年は閏(うるう)年です。
2月24日、5月6日も休日となります(「国民の祝日に関する法律」による)。
天皇の即位に伴い、平成32年から「天皇誕生日」は2月23日となります。
「国民の祝日に関する法律」が改正され、平成32年から「体育の日」は「スポーツの日」となります。
また、平成32年に限り、「海の日」は7月23日に、「スポーツの日」は7月24日に、
「山の日」は8月10日となります。
二十四節気および雑節

二十四節気、土用、入梅、半夏生の時刻は太陽の視黄経が各節名の右側に記した値をとる時刻です。
節分は立春の前日で、彼岸はその入の日(春分・秋分の3日前)が示してあります。
朔弦望

朔、上弦、望、下弦の時刻は月と太陽との視黄経の差がそれぞれ0°、90°、180°、270°になる時刻です。
東京の日出入

東京の日出入は旧東京天文台1 (東京都港区麻布台。世界測地系で東経 139°44′28.8869″、北緯 35°39′29.1572″)
の地平線に太陽の上辺が一致する時刻で、標高の効果は考慮していません。
日食・月食など

日本で見える日食・月食・日面経過については、国内の主な場所に対する状況が記してあります。
東京の経緯度は日の出入りに用いたものと同様です。
この年には日食が2回あります。
1.6月21日 金環日食があり、日本では全国で部分食を見ることができます。
金環日食は、アラビア半島南部、パキスタン、インド北部、中国南部、台湾で見ることが出来ます。
2.12月14日から15日にかけて皆既日食がありますが、日本では見ることができません。
皆既日食は、チリ、アルゼンチンで見ることが出来ます。
暦要項について
国立天文台では、国際的に採用されている基準暦に基づいて、太陽・月・惑星の視位置を
はじめ諸暦象事項を推算し、「暦書」として「暦象年表」を発行しています。
ここから主要な項目を抜粋したものが暦要項です。
昭和29(1954)年6月1日の官報に翌昭和30(1955)年の暦要項を掲載したのが
最初で、昭和39(1964)年の暦要項からは現在のように前年2月の最初の官報に掲載
するようになりました。
暦要項、暦象年表の内容は、国立天文台暦計算室ウェブサイトでご覧になることができます。