さて私はヨメに尋ねました。
もしあなたが私と結婚することなく、他の朝日新聞好きの男性と結婚していたらどうでしょう。
今でも朝日新聞を毎日読み続けていたらどうでしょう。
特定秘密保護法が可決したと聞いたら「ああこれで大政翼賛会時代みたいに一般市民がどんどん逮捕される時代になるんだわ~」と思うかしらん。
集団的自衛権と聞いたら「ああこれで日本の若者が徴兵されてアメリカのいいなりのまま地球の裏側まで戦争しにいくことになるんだわ~」と思うかしらん。
河野談話の検証と聞いたら「日本人は朝鮮の女性に非道いことをしておきながら謝罪も賠償もしないで歴史をねじ曲げようとしている」と思うかしらん。
そのように質問するとヨメは答えました。
もちろんそう思ってたと思うわよ。
私は続いて質問しました。
ではどうすれば、安倍さんの政策が本当は日本を守るためにやっていることなんだと本当のことを知れるだろう?
そりゃ安倍さんがもっと国民に訴えればいいのよ。
私達が知らないから新聞の言うまま、そうかそうかと思うのよ。
いやいや、安倍さんはたくさんたくさん発信してるよ。
内閣府や政府のサイトにも情報は出てるし。
ただ朝日新聞がそれらを一切書かないからね~。
それで朝日新聞の読者は何も知らないんだよ。
そうか~。
朝日新聞が書かないんじゃ知りようがないわね。
安倍さんは日本を戦争に巻き込もうとしてるとしか思わないわね。
ネットとか一杯一杯情報が出てるのにね。
私はネットは見ないわよ。
情報は新聞からとるものなの。
かといって朝日新聞以外は読まないわね。
読売はちょっとあれだし。毎日はちょっとあれだし。
彼女の実家はもうずっとずっと朝日でヨメも朝日新聞以外は新聞ではないと思っていました。
産経なんて新聞があることも知らなかったようです。
あとNHKかしらね。
7時のニュースできちんと教えてくれたら考えなおすかも。
私の情報源は(朝日)新聞とNHKの7時のニュースだから。
NHKは会長が籾井氏に変わってから少しずつですが変わってきたように思います。
NHKは新聞各社や民法と異なり放送法で守られている(縛られている)ため公正な報道をしないと法律違反となります。
安倍氏の推薦を受けた籾井氏がNHKの会長が就任したときに、しつこく朝日新聞の記者が粘着した理由でもあります。
いくら彼等が偏向報道をしてもNHKが日本の国を大切にするような情報を流したら、洗脳効果が半減してしまうからです。
==========
記者「従軍慰安婦の件で質問」
↓
会長「回答は控える」
↓
記者「答えろ」
↓
会長「なら会長の肩書きを外して」
↓
個人的見識、返答
↓
記者「会長がそんな発言していいのか!これは問題だ!」
↓
会長「だから前置きしただろ?」
↓
記者「いやいやそれ駄目だから!」
↓
会長「じゃ撤回するわ」
2ちゃんねるに投稿された朝日記者とNHK会長とやりとりまとめより
==========
さてネットでは良く朝日潰れろという意見を見ますが、残念ながら朝日は潰れることはまずないでしょう。
国民中に不買運動が広がったとしても潰れることはないでしょう。
朝日新聞の2013年3月の決算はです。
本業の新聞出版事業の利益は86億円です。
しかしビルなどの不動産の家賃収入が23億円です。
つまり新聞が1部も売れなくても毎年毎年23億円の利益があるのです。
毎日新聞も産経新聞も利益が22億円ですから、不動産収入だけで彼等を上回っています。
もしこのまま新聞の購読者数が減っていけば、真っ先に倒産するのは毎日と産経であると言われています。
朝日新聞の社員の平均年収は1200万円です。
毎日と産経はそれぞれ800万円、720万円です。
産経は社員の給料も朝日の6割ぐらいですが、あんなに頑張っている記事を書いているのですね。それに比べて朝日は。。。
今後朝日も購読者数は減ることでしょう。
しかし高級取りの役員の数も年々減らしていますし、東大生のようなエリート人材も入社しなくなってきています。
今後数十年かけて産経新聞レベルまで給料や人員数を減らせば、1部も新聞が売れなくても会社は存続するのです。
数十年後の朝日新聞社は賃貸業がメインで、趣味で高校野球のスポンサーと若干の左翼プロパガンダ紙の発行をしている不動産会社になるかもしれません。
朝日新聞はある意味そう簡単には潰れない会社かもしれません。
私達日本人に常に危機感を教えてくれています。
少しでもお花畑に洗脳されていないだろうか。
美辞麗句に騙されて子供たちを危険にさらしていないだろうか。
日本の国が存在することの有り難さを忘れていないだろうか。
その左翼偏向記事は私達に木鐸として警鐘を鳴らし続けくれています。
おしまい。
おひさま、ありがとうございます。
下記は静止衛星軌道上で観測される太陽からの電子密度グラフです。急な変動がある場合は地震や事故に備えて防災意識を心掛けましょう。特に注意が必要な期間は、メールやTwitterで防災意識リマインダーを受け取ることができます。詳しくはこちら