注目データについて

週初めはその週に発表される主な経済指標やその他データの中から目ぼしいものをチエックしておくのが習慣化している。これは多くの人がそうだろう。残念ながら国内の指標ではなく米国を中心とした海外指標が関心の対象となる。とりわけ金市場に限定するなら国内のデータで海外金価格が動くことはまずない。さてその注目指標だが今週なら明日２５日の６月のＳ＆Ｐケース・シラー住宅価格指数の注目度が高い。前回５月に約３年ぶりに前月比プラスとなり前年同月比での下落率も小さくなっていたので、その改善傾向が続いているのかがポイントとなる。先週発表された７月の着工件数や中古住宅販売件数の結果が良かったこともあり、米住宅市場の底打ちへの期待が高まっている。結果が良ければ（持続性は別として）株価の更なる押し上げ要因になりそうだ。２６日には７月の米新築販売件数の発表もその延長線上のもの。

確かにケース・シラー住宅価格指数は興味深いが、当方は同じ日２４日に発表される米調査機関コンファレンス・ボードが発表する消費者信頼感指数に関心あり。景気や雇用など個人の現況や見通しに対する調査で消費動向を探る材料にもなる。一般にこうした心理状態（マインド）を表す指数は株価の上昇や大型の景気対策が打ち出されている時は回復する傾向が強い。実際にこの指数もそうだったが、６月に市場予想は上昇のところマイナス（５月５４．８⇒４９．３）となりネガティブ・サプライズとなった経緯がある。さらに７月も数値は下がり（６月４９．３⇒４６．６）金融安定化や株価の上昇また政府やＦＲＢ議長の景気に対する前向きの発言にもかかわらず連続して悪化という結果となった。雇用に明るさが見えない中で個人の景気への見方も曇りがちになるという解釈がされ、またその通りだろう。その時より更に株価も上昇し、さきのＦＯＭＣでは景気底打ちといっていい判断が下されたなかでの結果はどうなるか。改善を読む向きが多いと思われるが、果たしてどうか。

金市場を見る上では２６日の８月のドイツIfo企業景況感指数も要チェック。他に２７日に４－６月期米ＧＤＰの改訂値があるが、こちらはやや注目度が落ちる。それより２８日の７月の米個人所得・消費支出・ＰＣＥデフレーターに注目している。

処暑が過ぎたらそのとおり涼しくなった東京。