里の家ファーム

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自然の中に身を置いてみませんか?

食品添加物

2018年04月02日 | 食・レシピ

「危険な食品添加物一覧」よりhttps://tenkabutsu.com/

  日本の食品添加物は2015年現在で1500種類を超え、ダントツで世界一の認可数を誇ります。

中でも石油から合成された添加物は350種類あり、世界の国々はというとアメリカは133種、ドイツは64種、フランス32種、イギリスは21種となり比較するとこちらもまたダントツの世界一です。

 もちろん1500種類ある添加物がすべて毒性が強く危険なものであるとはいいません。量の問題ももちろんあります。

 しかし多くの人が何も気にせず毎日のように口に運んでいるのが現状です。※一説によると日本人は一日に80種類以上の食品添加物を食べているそうです。

  例えば日本のコンビニのお弁当にはたくさんの添加物が使われています。しかも商品に表記されている以上の添加物が使われています。これは食品表示法で一括表示やキャリーオーバーなどが認められているためです。

 これらのお弁当は海外ではとても販売できる代物ではありません。

国が認可したものだから安全か?

  よく言われるのが国が安全性を認めたから問題ないという人がいます。

 しかし例えばラットで問題なしとされているリン酸塩は人間では骨粗しょう症の原因となるのは周知の事実。また今まで使われていた添加物が突然使用禁止になることなんてよくあることです。(天然のアカネ色素は発がん性の危険があり中止になりました)

  なにより添加物の安全性の確認はその添加物一つでしか検証されてなく、複合摂取を想定した安全性のてテストはほとんど行われていないのが現状です。例えば合成保存料の安息香酸ナトリウムはビタミンCと合わさると発がん性の高いベンゼンが生成されその危険性は認められています。

 また添加物のほとんどは急性毒性よりも慢性毒性による影響が指摘されており、今すぐに病気になるのではなく、体に蓄積され5年後10年後に影響がでるといわれています。しかし、たとえ病気になったとしても添加物との因果関係を証明することはできません。つまり責任の所在が明確にならないので結局は自己責任の範疇ということになります。

これは添加物だけでなく、放射能の問題、農薬の問題、遺伝子組み換えの問題もまったく同じです。

 世の中の添加物を減らすには

  そもそもなぜ添加物がここまで使われるのか。それは消費者のニーズにこたえ続けた企業努力の結果といってもよいかもしれません。※一部いろんな人たちの思惑も働いていると思いますが…

 「美味しい」ということを大前提として、消費者はより安いものを求め、食品の色合い・見た目を気にし、日持ちするものが選ばれる。

 企業側からすればそのニーズにこたえるために、「見た目をよくするため」に着色料を使用する。「保存性を高めるため」に保存料やPH調整剤などを使用する。そして「価格を安くするため」にはコストを抑える。コストを抑えるには原料を最底辺のものにしたり、代替品を使用したりする。加工食品に使われる調味料や油などもより安いものが使われる。

そうなると素材の味が変わってくるので、調味料や香料で味をごまかし、さらに食感をよくするなどのために添加物がさらに使用されます。

こうして消費者の喜ぶ商品が出来上がってきますが、もっとも肝心な消費者の健康はいつも置き去りにされています。企業も利益を出さないといけませんからね…。

  世の中の添加物を減らす方法の一つは、やはり添加物の入った加工食品をなるべく買わないことです。

 消費者の買い物の一つひとつは企業や商品への投票だと思ってください。

 消費者が買わなくなればこういった添加物まみれの商品が世に出回る機会は大幅に減ることにつながります。

 これもまた放射能の問題、農薬の問題、遺伝子組み換えの問題もまったく同じことが言えると思います。

どうすれば避けられるか

  まずは安いものに注意すること。スーパーなどで売られている加工食品がなぜこんなにも安いのか。疑問を持つことからはじまります。

 もう一つは必ず加工食品の原材料欄を確認する癖をつけることです。

 そして全て知る必要はありませんが、食品添加物のことを多少知っておくとよいと思います。添加物の害を知っているのと知らないのとでは体に入る量が大きく違ってくること。

つまり知っていれば意識的に避けることが出来るからです。

 「そんなこといったら食べるものがなくなる」、「いちいち気にしてたらつまらない」、「お金がかかる」

 確かにそうかもしれません。

 しかしそもそもコンビニ弁当や加工食品の多くは栄養価も低く、添加物などの毒物がたっぷりと入っているで本来は食べるに値しないものだと思います。体のためには食べないほうがまだマシです。

 やはり一番いいのは自炊をすることです。まずはお米を炊き、さっとお肉や野菜を焼くだけでも十分です。なによりお金がかかりません。

 そして一番避けたいのは子供です。大人よりも影響力が大きく、アレルギーをはじめ様々な疾患にかかりやすいとも言われています。昔と違って年々、添加物の使用量が増えてきており、リスクは高いと言えます。

 最後に食品添加物は必要かどうかというと、私には不要です。なぜならほとんど加工食品を食べることがないからです。

 私の家では子供に何を食べさせたいか、逆をいうと子供に何を食べさせたくないか。

これを一番の判断基準としています。


 

 以前にも書きましたが、“食品”とは食べて食欲を満たし、栄養があって、体の維持発達に寄与するものです。したがって、なにを食べても体にはいいものなのです。ところが、近頃はブロッコリーにはこんな栄養素がたくさん入ってる、とかヤーコンはどうだ、ビーツはどうだ、などの機能性ばかりが強調されてます。さらに、もっと手っ取り早くと、さまざまなサプリメントに手を出します。

 では、”食品”ではない添加物を食べ続けも問題はないのでしょうか?
むしろ、栄養素を気にしながら食べるよりも、添加物を気にしながら食べた方がいいのではないでしょうか!


危険につきFb・・・

2018年04月02日 | 社会・経済

Facebookは、あなたのすべてを知っている

   Facebookから逃げ隠れはできない

    ハフポスト 2018年03月27日

   Cambridge AnalyticaはFacebookのデータを使って国民の政治選択に影響を与えようとしたと言われている。しかし、そもそもなぜ、いちばん好かれていないテクノロジー企業であるFacebookが、ユーザーに関するデータをそんなに持っているのだろうか?

    InstagramやWhatsAppその他のFacebook傘下の製品のことはひとまず忘れよう。Facebookは世界最大のソーシャルネットワークを作った。しかし、彼らが売っているのはそれとは別のものだ。こんなインターネット格言を聞いたことがあるだろう、「もし製品が無料なら、あなた自身が製品だ」。

   ここで特にそれが当てはまる理由は、FacebookがGoogleに次ぐ世界第2位の広告会社だからだ。2017年第4四半期、Facebookは129.7億ドルを売上げそのうち127.8億ドルが広告収入だった。

 つまりFacebookの売上の98.5%は広告から生まれている

   広告は必ずしも悪いものではない。しかしFacebookはニュースフィードの広告が飽和状態に達した。そのときこの会社にできることが2つあった —— 新しいサービスと広告フォーマットを作ることと、スポンサー付き記事を最適化することだ。

   これはゼロサムゲームではない —— Facebookはその両方を同時に行ってきた。InstagramやMessengerで広告を見ることが増えたのはそのためだ。そして、Facebookに載る広告が今までにもまして自分に関係がある理由もそこにある。

   Facebookがユーザーにとって意味のある広告を載せ、ユーザーがそれをクリックするようになれば、広告主はFacebookにもっと宣伝費を払うようになる。

 だからFacebookはユーザーの個人データをできるだけ多く集めてきた —— すべては最高の広告を見せるために。この会社はあなたの関心事も何を買うかもどこへ行くかも誰と寝起きしているかも知っている。

 Facebookから逃げ隠れはできない

    Facebookの利用規約は大いなるうそだ。故意に誤解しやすく書かれていて、長すぎて、範囲が広すぎる。サービスの利用規約を読んだだけでは、会社が自分の何を知っているのか理解することはできない。

   だから一部の人たちは自分のFacebookデータをダウンロードしている。誰にでも簡単にできる。Facebookの設定画面に行き、小さな文字で「Facebookデータをダウンロード」と書かれたリンクをクリックすればよい。

   ダウンロードしたアーカイブファイルには、あなたの写真、投稿、イベントなどが入っている。しかし、さらに掘り下げていくと、Messengerの個人メッセージも見つかる(標準では暗号化されていない)。

 さらに掘り進んでいくと、アドレス帳や、SMSメッセージや通話に関するメタデータも見つかる。

[私のFacebookデータをzip形式でダウンロードした。どういうわけか、パートナーのママと私との全通話履歴まであった]

   すべては設計通りで、ユーザーもこれに同意している。Facebookは利用規約を統一し、同社の全アプリとサービスを横断してユーザーデータを共有している(ヨーロッパでのWhatsAppは今のところ例外)。つまり、Instagramで服装のブランドをフォローすれば、そのブランドの広告がFacebook.comに現れる。

 Messagingアプリはプライバシーの罠

   しかしFacebookは、Messengerでさらに多くの罠をしかけている。覚えていないかもしれないが、Messengerを使い始めるときのユーザー体験はかなり積極的だ。

   iOSでは、MessengerアプリがiPhoneのアドレス帳をアクセスすることについて「Ok」あるい「詳しくはこちは」と書かれた偽りの許可ポップアップを表示する。偽ポップアップを使うのは許可を求める機会を増やすためだ。

 OKボタンの下では、〈矢印が点滅〉している。

「詳しくはこちら」をタップすると、巨大な青いボタンにが出てきて「オンにする」と書かれている。この画面に書かれていることすべてが誤解を招きやすく、Messengerはユーザーの感情を操作しようとしている。

 「Messengerは話す相手がいないと使うことができません」と書かれている。誰だってひとりにはなりたくない。Facebookはこのオプションをオンにすれば友達ができるかのように書いている。

   もっとひどいことに、「このステップを省略すると、メッセージを送るために連絡先をひとりずつ追加する必要があります」とある。これはまったくの嘘であり、ひとりずつ追加しなくてもFacebook友達とはMessengerを使って自動的に話すことができる。

今度ブリトーを買うときにクレジットカードを使うと、Facebookはそのことを知り、カード番号をあなたがMessengerに登録した番号とマッチングするかもしれない。

   "Not Now"をタップすると、Messengerはあとでときどき偽の通知を表示して、連絡先を同期するよう圧力をかけてくる。Yesをタップすると、あとで無効にしても、Facebookはあなたの連絡先をサーバー上に保管したままにする。

   Androidでは、MessengerにSMSメッセージを管理させることができる。もちろん、ご想像の通り、Facebookはあらゆるメタデータをアップロードする。Facebookはいつ、誰に、どれくらいの頻度でSMSを送っているかを知っている。

あとで無効にしても、Facebookはあとで参照するためにこのデータを保管しておく

   しかもそれでは終わらない。Facebookは、ダウンロードしたアーカイブにあること以上にあなたのことを知っている。Facebookはあなたの位置情報を友達と共有するよう要求する。Facebookは埋め込んだJavaScriptを使って、あなたのWeb履歴をほぼ全サイトについて追跡している。

   しかし、私のお気に入りはおそらく、ピアツーピア支払いだ。一部の国ではMessengerを使って友達にお金を返せる。手数料は不要! カードをアプリに登録するだけだ。

 どうやらFacebookは、ユーザーのオフラインでの買い物に関するデータも買い取っているらしい。今度ブリトーを買うときにクレジットカードを使うと、Facebookはそのことを知り、カード番号をあなたがMessengerに登録した番号とマッチングするかもしれない。

   言い換えれば、Messengerは大いなるトロイの木馬となってユーザーのあらゆる情報を手に入れようとしているということだ

   そして、次回アプリがアドレス帳を共有したいと言ってきたら、99%の確率でこのアプリはあなたのアドレス帳を掘り返して新しいユーザーを探し、友達にスパムを送り、広告ターゲティングの精度を高め、メールアドレスをマーケティング会社に売るだろう。

   同じことは、スマホに表示されるほのあらゆる許可ポップアップにも言える。Play Storeからアプリをインストールしたり、iOSで初めてアプリを開くときは注意が必要だ。何かを許可しないと何かの機能が働かない、と言われて許可するのは簡単だが、いずれFacebookはあなたのすべてを知ることになることには気づかない。

 GDPRは救いの神になれるのか

   最後の望みがひとつある。それがGDPR(EUのデータ保護規則)だ。まずTechCrunchのNatasha Lomasの書いたGDPRの説明を読んでヨーロッパの規制がどうなっているかを理解することをお薦めする

   今Facebookで起きている誤解しやすい物事の多くは変わらなくてはならない。Messengerのようなやり方でユーザーをオプトインさせることはできなくなる。データ収集は不可欠な機能に絞って最小限にすべきだ。そしてFacebookは、なぜそのデータが必要なのかをユーザーに説明する必要がある。

   仮にFacebookが規則に従わなければ、会社は全世界年間売上の最大4%を払う必要がある。

   インターネットで人に見られないでいることは不可能だが、背後で何が起きているかには目を光らせておく必要がある。どこかの会社からOKをタップするように言われたら、そのポップアップの裏に何が隠れているかをよく考えてみよう。


 専門的な用語も多く理解できないところも多いのだが、Fbの危険性が読み取れる。