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がん細胞がぷちぷち壊れていく

2023年09月27日 | 健康・病気

がん細胞がぷちぷち壊れていく…人類の希望「光免疫療法」発見の瞬間「がんを光らせる実験のはずがまさかの結末に」

集英社オンライン2023.09.27

光免疫療法。およそ9割のがんに効く治療法であると期待されている。がんという複雑怪奇な病に立ち向かう、この治療法はいったいどうやって生まれたのだろうか。『がんの消滅:天才医師が挑む光免疫療法』 (芹澤健介[]/小林久隆[医療監修]、新潮新書)より、一部抜粋、再構成してお届けする。

始まりは、がんを「治療する」ための研究ではなかった?

20095月、米国メリーランド州ベセスダ。ワシントンD.C.のすぐ北西に隣接するその町に、アメリカ最大の医学研究機関、米国国立衛生研究所(NIHNational Institutes of Health)はある。そのNIHの主任研究員、小林久隆の実験室で奇妙な現象が起きていた。

――がん細胞がぷちぷち壊れていく。

当時、小林が取り組んでいたのは「がんの分子イメージング」である。

医学における〈イメージング〉とは人体内部の構造などを解析、診断するために画像化すること。「がんの分子イメージング」とは、つまりがんを可視化する研究だ。がんを「治療する」ための研究ではない。ましてやがん細胞を破壊するなどということが目的ではない。

がん細胞の表面には他の正常細胞にはないタンパク質が多数、分布している。がん細胞を移植されたマウスの体組織内に、このタンパク質とだけ(特異的に)結合する物質を送り込んでやれば、がん細胞にだけその物質がくっつくことになる。

この物質に蛍光物質をつけてやればどうなるか。がん細胞だけを光らせることができる。外科手術の際は、その光っている部分、がん細胞だけを取り除くことが可能になるし、取り残しも防げる。簡単に言えば、当時の小林が取り組んでいた研究のひとつはそうしたものだった。

その日、朝から試していたのは〈IR700〉という光感受性物質だった。光に当たると化学反応を起こして発光する物質である。IRInfrared=赤外線の略だ。700nm(ナノメートル)付近の波長の光に反応するからIR700と名づけられた。

700nmの光とは、テレビの赤外線リモコンでも使われるような無害安全な種類の光である。紫外線のような波長の短い光だと細胞を傷つけてしまう恐れがある。そのために選ばれた可視光に近い近赤外線である。

その光を何度がん細胞に当ててもうまく光らない。

マウスのがん細胞と試薬はちゃんと結合しているはずだった。だが、きれいに光らない。がん細胞が仄かに発光はするのだが、際立った反応を見せることもなく、そのまま暗くなってしまう。明らかにほかの試薬とは違う反応だった。実験は失敗に見えた。

「またダメだ……」

「どうしてなんだろう」続く、実験現場の奇妙な現象

実験に当たっていた小川美香子(現北海道大学大学院薬学研究院教授)は、蛍光顕微鏡のモニターを見つめていたその時のことをよく覚えていた。小川は京都大学薬学部出身。浜松医大の助教職から2年間という期限で小林のもとに留学していた。

小川の研究テーマもまた「がんの分子イメージング」だ。自他ともに認める〝化学屋〟で、実験の精度や手順には定評がある。実際、NIHでも優秀な博士研究員(フェロー)に与えられる賞を受賞していた。

「どうしてなんだろう」

がん細胞と結合させる試薬によって、がんの光り方や明るさも変わる。リストアップした試薬を片っ端から実験し、その差異をデータとしてまとめるのが小川の仕事だった。

東京慈恵会医科大学の大学院からNIHに来たばかりの光永眞人(現慈恵医大医学部講師)も戸惑いながらモニターを見つめていた。

帰国を控えた小川から実験を引き継いでいる光永の役割は記録用に撮影データを残すことだった。当時を振り返って光永は言う。

「パッと光を当てれば、ほかの色素はだいたいこちらの予想通りに光ってくれました。近赤外線の強さや露光時間を計算してやると、がん細胞がどのくらい光って、何秒後には消えていくというパターンがある程度は分かっていたんです。ですが、IR700の場合はがん細胞の光り方も違っていて、近赤外線を当てた後、顕微鏡の視野が急激に暗くなっていきました」

この2年で小川はすでに200近くの蛍光物質を試している。近赤外線を当てたとたん、その光エネルギーに反応してモニター内でがん細胞が鮮やかな緑色に光ればそれは「よい試薬」だ。

しかし、リストの最後の方にあったこのIR700は、何度実験を繰り返してもきれいに光らせることができなかった。ぼんやりと光るには光っても、その淡い光はすぐ消え、顕微鏡の視野が暗くなる。その繰り返しだった。

IR700の大元は、道路標識や東海道・山陽新幹線の車体のあの青色の塗料

そもそも、このIR700の実験を小川が後回しにしていたのにはわけがある。

「小林先生には前々からやってみてと言われていたんですけどね」と小川は言う。

「〝化学屋〟の私としては、IR700の化学式があまり素敵な形じゃないなあと思っていたんです」

理系の研究者はしばしば自分の専門分野を伝える際にこうした言い回しをする。〝物理屋〟〝化学屋〟〝数学屋〟などだ。それはともかく、小川のような薬学の専門家の目からはIR700という物質はそう見えたらしい。

「化学式を見るとわかるんですが、この試薬はもともとは水に溶けにくいフタロシアニンという色素を水溶性にするために、スルホ基を上下につけているんです」

スルホ基とはスルホン酸の陰イオン部分で、水によく溶ける。スルホン酸自体は硫酸に匹敵する強い酸なのだが、このスルホ基の性質を利用して、染料や界面活性剤など水に溶けていないと使えない有機化合物を合成する際に使われる。

「実験の素材としては非常に扱いにくそうな化合物だったんですね。なので、正直なところ、ほったらかしにしていたんです。でも、そろそろ留学期間も残りわずかだし、小林先生にもお尻を叩かれていたので、ちょっとやってみようかと」

フタロシアニンは光や熱に強い性質を持つ色素である。道路標識や東海道・山陽新幹線の車体のあの青色の塗料に使われている。これを水溶性にしたIR700は小林が以前から懇意にしていた小さな化学メーカーが売り込んできた。この物質が気になった小林はメーカーと調整を重ね、実験や治療に使えるよう仕立てていたのだ。

そのIR700の実験がうまくいかない。

それどころか、がん細胞は死んでしまっているようだった。死んだがん細胞を特定できたところで画像診断としては意味がない。生きたがん細胞を光らせてこそ、治療に役立つのだから。

ぷちぷち割れる…光免疫療法の「発見」

急いで倍率を上げてよくよく観察してみると、がん細胞がどんどん壊れているように見えた。まるで水風船が割れるように、あるいは焼いた餅が膨らむように、がん細胞が次々と膨張して破裂していくのだ。その様子を小川は「ぷちぷち割れる」と表現した。

「そんなふうにがん細胞が割れるのはそれまで見たこともありませんでした。それに、がん細胞を光らせる実験中にがん細胞が死んじゃうっていうのは、少なくとも担当者の私は求めていない結果でしたし、どこで実験の手順を間違えたんだろうって、そればっかり考えていましたね」

実験のエキスパートである小川が「それまで見たこともなかった」と首をひねるような現象だった。

光永も困った顔でモニターを見つめるばかりだった。光永にとってもがん細胞が割れて死んでいくのは想定外だった。普通に考えれば、近赤外線を当てるだけでがん細胞が壊れるはずがない。光の出力は正常値。高出力でがん細胞を焼き殺しているわけではないのだ。

そもそも実験に使う光として近赤外線が選ばれているのも、「細胞には影響を与えない安全な光」だったからだ。だが、何度繰り返しても結果は同じ。

「やっぱりコイツの形が悪いんじゃないかなあ。このスルホ基が何かを邪魔してるんじゃないかと思うんですけど」

小川が言ったのはIR700のことだ。

「なんだか光り方も変ですよね……」

このIR700には光永も朝から撮影のタイミングや露出の調整で苦労させられていた。

すでに午後一番のラボ・ミーティングの時間が迫っていた。小川はミーティング直前、実験の様子を上司である小林に伝えた。

「今朝からIR700を試しているんですけど、うまくいかなくて……」

「うまくいかない?」

「何度やっても死んじゃうんですよ」

「……死ぬって、何が」

「がん細胞が、です」

「がん細胞が死ぬって……小川さん、それってどういうことや」

小林は時折、生まれ故郷の西宮の話し言葉が出る。

そそくさとミーティングを終え、小川が顕微鏡室でその現象を小林に見せた時だった。小林が大きな声でこう言った。

「これはおもろいなあ!」

食い入るようにモニターに見入っていた。

「すごい、すごいで! これは治療に使えるんちゃうか!」

光免疫療法が〝発見〟された瞬間だった。

「がん細胞だけを殺す治療法が開発されつつある」と大統領が漏らした!?

その後、小川美香子から助手を引き継いだ光永眞人が実験を重ね、光永を第一著者、浜松医大に戻った小川を第二著者、小林久隆を最終著者とした論文「特定の膜分子を標的とするがん細胞を選択的に近赤外線によって破壊する治療法(Cancer Cell -Selective In Vivo Near Infrared Photoimmunotherapy Targeting Specific Membrane Molecules)」(201111月、『ネイチャー・メディシン』)が発表された。後に「光免疫療法(PITPhotoimmuno-therapy)」、あるいは「近赤外線光免疫療法(NIR-PITNear Infrared Photoimmunotherapy)」とも呼ばれることになる治療法の最初の論文だ。

当時のバラク・オバマ大統領が年頭の一般教書演説でこの治療法を「米国の研究成果」として取り上げたのは、論文発表からたった2ヶ月後のことだ。

〈近赤外線でがん細胞を選択的に破壊する〉という前代未聞の治療法が、いかに医学界を超えたインパクトを与えたかがよくわかる。

オバマは「技術革新(イノベーション)を起こすには基礎研究が必要だ」と述べた後、こう言った。

「今日、連邦政府が支援する研究所や大学において、数々の発見がなされている。健康な細胞を傷つけることなく、がん細胞だけを殺す治療法が開発されつつあるのだ」

おそらくは「注目すべき研究がないか」と大統領府からNIHに問い合わせがあるなり、「注目すべき研究があります」とNIHから報告がなされるなりしたのだろう。

演説内で取り上げられることを事前に知らされていなかった小林は、その翌日、隣の研究室の同僚から知らされ、ホワイトハウスの公式サイトに行ってみると動画があった。

「ほんの一瞬だったので〝あ、言ったな〟という感想以上のものは抱きませんでしたが、あの演説がひとつの契機になったのは事実ですね」

「がん細胞だけを狙い、物理的に殺す」シンプルなメカニズム

実際、小林の研究生活はここから大きな変化を遂げていくことになる。光免疫療法は「第五のがん治療法」として注目を浴びる中、20209月に承認、12月に保険適用を果たすわけだが、まずは光免疫療法のざっくりとした仕組みはこうだ。

小川が出会った「奇妙な現象」のメカニズムは実にシンプルである。光免疫療法はがん細胞だけを狙い、物理的に、「壊す」のだ。がん細胞と特異的に結合したIR700が、近赤外線を当てられると化学反応を起こし、がん細胞を破壊する。これだけだ。

後の研究で詳しくわかったことでは、IR700は近赤外線を照射されると化学変化を起こして結合している抗体の形状を物理的に変化させる。その際、がん細胞に無数の穴を空け、穴から侵入した水ががん細胞を内部から破裂させるのだ。

この「がん細胞だけを狙い、物理的に殺す」という点が光免疫療法の重要な特徴だ。この仕組みはのちに詳しく見ていくことにする。

原理はシンプルだが、もちろんここには最先端の科学技術が詰まっている。

どうやってがん細胞にだけIR700をくっつけるのか?

なぜ近赤外線を使うのか?

特定のがんにしか効かないのではないのか?

そもそも、画像診断の研究をしていたはずの小林が、なぜ治療へと研究の舵を切ったのか?

その根底には、小林のサイエンティストとしての、そして医師としての、深い知見と哲学が宿っているのだが、詳細を見る前に、なぜこのシンプルな光免疫療法が「ノーベル賞級」と言われ、がん治療の「第五の治療法」と呼ばれるほどに注目されたのかを見ておこう。

「第五の」と言うくらいであるから、これまでに「第四」までが治療法として認められてきた。長らく「三大療法」とされてきたのが「外科療法(外科手術)」「放射線療法(放射線治療)」「化学療法(抗がん剤治療)」である。

「第四の治療法」と呼ばれるのが本庶佑京都大学特別教授が開発に携わり、2018年にノーベル医学・生理学賞を受賞したことで知られる「がん免疫療法」だ。


日本の優秀な頭脳が海外に垂れ流しである。
基礎研究に力を入れない、ただただ儲かる「学問」ばかり気にしている。


発がん性物質PFASによる水汚染が全国で…危ない街は114カ所も!身を守る方法は?

2023年02月17日 | 健康・病気

「女性自身」2023年2月28日号

「自分の血液から、こんなに高い濃度の発がん性物質が検出されるなんて……」

そう驚くのは、東京都国分寺市在住の竹内和子さん(仮名・67)。竹内さんが語る発がん性物質とは、有機フッ素化合物(以下、PFAS)のこと。水や油をはじく作用があり、フライパンのコーティングや撥水加工された衣類などに多用されている化学物質で、約4千700種類あり、代表的なものにPFOA、PFOSがある。

PFASは自然界で分解されにくいため“永遠に残る化学物質”とも呼ばれ、長期間摂取することで発がんリスクがあるという。歯磨き粉などに配合されている“フッ素”とは異なる。

米軍基地などで使用されている泡消火剤にも含まれており、米軍基地の多い沖縄県や、横田基地(東京都福生市)を抱える多摩地区は、かねて河川や地下水、水道水などから国の暫定基準値(PFOAとPFOSの合計が50ng/l)を超えるPFASが検出され、問題になっていた。

昨年末、多摩地区の有志が住民87人の血液検査を実施。すると、前出の竹内さん含め74人の血液から、アメリカが定める血中濃度の指標(20ng/ml)を超える値が検出されたのだ。住民らの値は、一般の人の血中PFAS濃度に比べ、3〜4倍高かった。

「国分寺市は、井戸水を水道水に引いています。近所には、遠方からもくみに来るほど“名水”と呼ばれる湧き水もあって、私も時々、その水でお茶やコーヒーをいれて飲んでいました」(竹内さん)

現在多摩地区では、基準を超える恐れがある11の浄水施設で井戸からの取水を中止している。

実は、1月24日、このような河川や地下水のPFAS汚染が全国的なものであることが判明した。環境省の発表によると、全国13都府県の河川や地下水など81地点で、国の基準値を超えていたのだ。さらに、県独自の調査を行った沖縄県でも、33地点の汚染が判明している。

住民らと共に血液調査を行っている京都大学(環境衛生学)准教授の原田浩二さんは「大勢の住民が長期間にわたって摂取する水源が汚染されると、その影響は広範囲に及ぶ」と指摘する。

「今回公開された81地点は、あくまでも河川や地下水からPFASが検出されただけで、水道水に含まれる量ではありません。ただし、なんらかの汚染源があるということですから注意は必要です」

さらに多摩地区や沖縄県以外にも「水道水からも高いレベルのPFASが検出されている場所がある」という。

「明らかになっているところでは、愛知県豊山町、北名古屋市は2年前、国の目標値を超える汚染が見つかり取水場所を変更しています。ただし、これまでずっと汚染された水道水を使っていたわけですから、その影響は残っていると思います。兵庫県明石市も水道水の水源自体が汚染されている場所があって、’25年までに取水場所を変更するなどの対策を取るようです」

浄水場では、PFASなどの有害物質を除去するために、活性炭でろ過するなどの処理を行っているという。

「ただし、活性炭の効果は3年程度で、経年により効果も薄くなっていきます。そのうえ活性炭に吸着したものが出てしまうということもあるので、汚染源自体を突き止めて除去する必要があるのです」

つまり、河川や地下水からPFASが検出されている地域は、現在、水道水から検出されていなくても注意が必要というわけだ。

蛇口に活性炭フィルター取り付けて自衛を

「問題は、水道水のPFAS調査は義務ではないこと。調査していない自治体の場合、汚染に気づいていない可能性もあります。また、水源だけでなく農地なども汚染されている可能性があるので、食物を通して摂取してしまうことになりかねません」

PFASは自然界に存在しない物質なので、工場や廃棄物処理場、米軍基地など、なんらかの形でPFASを使用している施設が汚染源となっている可能性が高い。すでにアメリカでは、米軍や企業が市民から訴えられるケースが続出している。

「アメリカではコレステロール値が高くなる脂質異常症や、甲状腺疾患、子どもの低出生体重、腎臓がんなどが懸念されています。これらの健康被害が生じる可能性があるとわかったのも、PFASを使用していたデュポン社が’02年に、オハイオ州の住民から集団訴訟を起こされたのがきっかけでした」

実際に、最新の研究ではPFASを摂取した人では腎臓がんのリスクは2倍以上高まることが明らかになっている。

一刻も早く改善策を打ち出すべきだが、10年以上前から規制が進んでいる欧米と比べて日本政府の対応は鈍い。

「欧米では、’10年ごろには暫定的な目標値が定められていましたし、アメリカでは、飲料水だけでなく土壌を含めて農産物に対するモニタリング支援を行っています。一方日本は、海外での規制強化を受けて、今年1月からようやく専門家会議などで数値目標の“検討”が始まったばかりなんです」

規制する方向に進んでも、「日本の場合、米軍基地周辺の汚染源の特定や除染が極めてむずかしい」と指摘するのは、元・陸上自衛隊員の井筒高雄さん。

「米軍は、自国だけでなく、ドイツや韓国、ベルギーなどの在留米軍基地周辺の住民からもPFASの被害で訴えられています。米軍は、それぞれの国の規制に従って除染を進めていますが、日本の場合は日米地位協定という“不平等条約”があるせいで、除染どころか米軍基地内の汚染の調査すら十分に行われていないのが実情です」

前出の原田さんいわく「自宅の蛇口に安価な活性炭フィルターを付けるだけで、おおよそのPFASは取り除ける」という。活性炭フィルターは安価なものでも効果がある。汚染が発覚した地域では「高価な浄水器」の売り込みも行われているので注意が必要だ。

【解説】汚染水が検出された114地点


今日の一時の晴れ間。


京大名誉教授が開示を求める不都合な事実と悪魔の契約書とは?

2023年02月12日 | 健康・病気

MAG2ニュース 2023.02.10

   by 小林よしのり『小林よしのりライジング』

 

「ワクチン接種で致死率上昇」衝撃データを厚労省が隠蔽。京大名誉教授が開示を求める不都合な事実と悪魔の契約書とは?

ワクチン情報開示求め、福島雅典氏が厚労省を提訴

週刊誌は軒並み、ワクチン被害の実態報道へと踏み切り、新聞の広告欄には「ワクチン死の実態」「ワクチンで免疫低下」などの言葉が躍っている。YouTube上の週刊誌の公式チャンネルでは、堂々とワクチンの効果を疑問視する内容が配信されており、削除される様子はない。

  • 疑われ始めたワクチンの効果 追加接種に積極的な国ほど感染増 NEWSポストセブン

しかし、テレビ・新聞では、絶望的に報道されないままの状態がつづく。

昨年11月25日、衆議院議員会館で行われた「新型コロナワクチン接種と死亡事例の因果関係を考える勉強会」で、厚労省の役人たちに向かって「即刻評価委員会解散して、全例調査しなさい!」「無能な学者を揃えて、御用学者とも言えない。曲学阿世の徒!」と喝破した京都大学名誉教授の福島雅典氏が2月2日、ワクチンの有効性を問い直すために必要なデータについての情報開示を求めて厚労省を提訴した。

同日、司法記者クラブで会見が行われ、井上正康氏、長尾和宏氏も出席。記者席には、記者クラブ所属の大手マスコミが軒並み参加していたが、報じられることはないため、ここで発言内容を紹介しておきたい。

福島雅典氏は、日本ではじめての薬害防止の講座を立ち上げるために、京都大学に招かれ薬剤疫学の教授として着任し、薬害防止の科学と研究、教育実践に尽力してきた人物だ。

昨年7月、福島氏は、厚労省のアドバイザリーボードが公表してきた資料のなかで、ワクチン接種者と未接種者における、コロナ感染による致死率を比較したデータが記載されなくなっていることに気がつき、厚労省に対して、情報開示請求を行った。

2021年9月に公表されていた資料では、たしかに、年齢別、接種回数別の陽性患者の致死率が詳細に記載されている。

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  • 年齢区分別の新型コロナウイルス感染陽性者数と死亡者数-年齢区分別のワクチン接種についても検証-(2021年7月)

 

これを見ると、「65歳以上」については、赤字で数字が記載されており、致死率は、未接種で2.83%、1回接種で2.35%、2回接種で1.22%。接種しているほうが死亡しづらいかのように見える。

ただ、高齢になればなるほど、「そもそもワクチンを打てる状態ではない、終末期を迎えて衰弱している未接種老人」の人口が増えることになるのだから、未接種者の致死率が高くなるのは自然なことだと私は考えているが、指摘すべきは、それ以外の年齢の致死率だ。

赤字で表示されている「65歳以上」ばかりに目が行きがちだが、「65歳未満」を見ると、未接種で0.04%、1回接種は微増で0.06%、2回接種はさらに増えて0.08%。「全年齢」でも、未接種で0.12%だったものが、1回接種で0.41%、2回接種で0.58%、となり、接種すればするほど、致死率が高まっているのである。

福島氏は、この点について、

「ワクチン接種によって感染は防げないが、重症化、死亡率は下がる」という説明のもとに、全年齢への接種が奨励されてきたが、全年齢に打つという根拠は、2021年9月に公表されたデータの時点でなくなっている。にもかかわらず接種を勧めてきた。

と指摘。さらに、その後2022年になってからは、致死率のデータそのものが公表されなくなっていることから開示請求を行ったが、厚労省からは、「事務処理上、作成または取得した事実はなく、実際に保有していないため不開示」という回答があり、致死率のデータは開示されなかったという。

これはおかしい。

2021年7月まで、厚労省は、接種回数別に詳細にデータを取得し、「ワクチンを何度も打てば死ににくくなる」と思えるような一部分だけを赤字にした表まで作成して、公表していたのだ。それが、れっきとした公文書として存在している。

ワクチンはシリアル番号で管理され、死者については死後PCR検査まで行って、コロナ死かそうでないかを特定している状態でもある。データを取得していないわけがない。厚労省は、データを持っている。それが、巨額の税金を使って購入してしまったワクチンを消費するためには、あまりに都合の悪い内容であるために、隠したのだろう。

「ワクチンが本当にきいているのか?検証しなければならない」

福島氏は、会見でこう述べた。

たくさんのお金を使って、国民の手元に残ったのは一体なんなのか?

2,000人を超えるワクチン接種後の死亡例の集積。これはもっと増えると思いますし、報告されていない死亡例もたくさんあると思います。「氷山の一角」と、われわれ医者は見ています。現場でも、多くの医師が同じ感覚を持っている。

ワクチンが本当にきいているのか?それによって重症化率が下がったのか?死亡率が下がったのか?これは検証しなければいけない。

これだけのお金、国税を使ったわけですから、検証してもらわなければいけないと、私は、医師や科学者としてのみならず、国民の1人として、納税者の1人として、それが国としての義務でしょうと申し上げたい。

それから、たくさんの被害者に対して、ただちに救済措置をとるべきだ。法律を新たに作る必要はない。既にあるわけです。現在の予防接種法で、ワクチン接種による被害に遭った人に対する救済というのは、判例もしっかり出ている。その要件も決まっている。だから、国として、やるべきことはやってくださいというのが、我々の趣旨です。

さらに、安全性について疑念が生じた以上、もう米国では、ファイザー社の提出した全資料が公開されています。裁判で負けてね。だから、日本も同じように公開しなさいという新たな情報開示請求をしました。

コロナワクチンの購入契約書に記されている内容

福島氏が開示請求しているのは、

1 新型コロナワクチンの詳細な安全性に関わる臨床試験の全データおよび、臨床試験で生じた有害事象の全データ

2 新型コロナワクチンの購入契約書

である。これまで、コロナワクチンの購入契約書は、「機密事項であり公表されないもの」として知られていたが、実はすでに世界各国で情報開示されており、ファイザー社がアメリカに対して提出した資料によれば、契約のなかに、「75年間、内容を非公開とする」という要求があったという。

つまりこういうことだ。

「接種した高齢者はもれなく死に絶えてしまい、接種した時点で赤ちゃんだった人も、人生の終わりが見えはじめ、それまでに起きた健康被害も、なにが原因なのかすっかりわからなくなってしまう75年後まで、一切口外するな!

その頃には、mRNAワクチンを開発して、ボロ儲けした我々も、とっくに天国にいて、世界ではまったく新たな技術が開発されているだろうけどね」

国民の安全と健康に直接かかわり、重大な影響をもたらしてしまうことがわかりきっている、「臨床試験が不十分な新薬の注射」についての内容を、75年間秘密にさせるという契約。それをあっさり飲んでしまい、そのまま国民に打ちまくる政策を推進している上に、情報を開示しない恐ろしい国家、それが日本である。

福島氏によれば、日本人もまったく無知蒙昧というわけではなく、コロナに関して決定的にきわめて重要な論文を日本の科学者が出してきたという。

PCR検査は唾液でも精度は十分

不顕性に感染が継続する人もいる

皮膚におけるインフルエンザウイルスの生存時間は数時間だが、コロナウイルスは16時間以上生存する。長く生き延びるために感染しやすい

PM2.5(中国大陸から飛来している微小粒子状物質)が感染を助長している

抗体依存性の感染増強が起きている

これらは、日本の科学者が突き止めたもので、世界に影響を与えている。だが、日本国内における陽性者、接種後死者のデータの提供があまりに不十分で、地方によって死亡率が2~3倍もの開きがあることさえ突き止められていない。そのためには、やはりデータの開示が基本中の基本である。

最後に、長文になるが、福島氏が会見に参加した記者たちに向けて語り掛けた発言を、抜粋して、そのまま掲載しておきたい。

みなさん調べてみてください。各県で死亡率は違う。1月のはじめから、1月末までをすべて計算すると、死亡率が高くなっていく。これがなぜなのかを、突き止めなければいけない。ウイルス学的にも免疫学的にも臨床医学的にもね。

それを放置して、「さあワクチンを打って下さい」なんて、これはもう、とんまと言うか、狂気の沙汰ですよ。ワクチン無間地獄になっているじゃないですか。

まったく無害ならいいですよ。ところが何人も死んでいくわけですよ、これで。

現実に、ワクチンを接種したあとも、会社に出られない、休職だという人が、私の周りに何人もいます。開業している先生方からも、「やっぱりおかしいよ」ということを聞く。だけどみんな黙っている。声を上げても無視される。

だけどもう、こういう公の場できちっと説明して、法律的な手続きに入らざるを得ないということです。

真実をきちっと把握しないと、正しい政策も出来ないし、問題を解決できないですよ。私は、いま深刻に、日本の科学技術立国のこの国の科学と医学が問われている、これは国力、民力、知力に関わる問題ですよ。日本人の知力が問われているというふうに私は思います。

病理解剖で因果関係が疑われたら、それで決まりですよ。我々にとっては、病理医のジャッジが、臨床医学的に、病気の成り立ち、原因を突き止める決定的な手段なんです。

だから、病理医が、「これはワクチンとの関連性を疑わざるを得ないね」と言ったら、これについて「評価不能」とするなんていうのは、医学を知らないのかと言いたいわけですよ。

病理解剖で「因果関係が疑われる」とされたものは、もう、はっきり言って、いちいち評価なんかせんでいい、というのが私の考えだ。病理学者に任せておけばいいんだ。そんなものに、医者でもない人が関わっているみたいで、ふざけんなという話ですよ。被害者の方、朝起きて死んでいたという人がいるじゃないか。こんなことが今まであったかということですよ。冗談じゃないよ!

「スパイクタンパクを作る」ということ自体が問題だということは、もう世界的な学者の共通な認識になりつつある。いま、次々と(報告が)上がっている。

ブレインフォグ(頭にモヤがかかったようにぼんやりする症状)についても、スパイクタンパクが血液脳関門を破壊して、脳の中に炎症が起こるからということが、もう突き止められている。「スパイクタンパクをワクチンで作る」ということ自体に、問題があるとわかりつつあるんです。

mRNAを安定化して、ナノパーティクルに包んで入れるということ自体が、サイエンティフィックに、ナンセンスでクレイジーですよ。

そもそも、mRNAなんてすぐ壊れないといけないんだから。進化の過程で壊れるようになっているものを、どうして、壊れなくしてうまくいくんですか。非常に初歩的な、高等生物の基本中の基本ですよ。そんなものうまくいくはずがない。だからこんなことになったんですよ。

「反ワクチン」とレッテルを貼ってすむ問題ではないわけですよ。

これは、科学、医学、とりわけ臨床医学の重大な問題ですから。ワクチンがきくと信じる人、きかないんじゃないかと疑う人、世の中にいる。

科学もある意味では、信仰のひとつですよ。基本的に。限界があるから、それについては注意して、科学を監視・管理しないといかんわけです。野放しにしてはいけない。それがひとたび技術に結びついたときには、「悪」にもなるし「善」にもなる。

一定期間、「善」だと思ってやっていたことが、全部裏目に出てね、いま、後始末にきゅうきゅうじゃないですか。原子力発電しかり、農薬しかり、プラスチックしかりでしょう。全部後始末を、我々の次の世代にゆだねるんですか!

いま、データがとれるようになった。AIを使って解析できる。洞察力も、我々は倍加できる。その時に洞察しないでどうするんですか。

だから、反ワク?3枠?関係ないですよ。私はサイエンス、医学、臨床医学、とりわけ国家の成り立ちに関わることについて心配しているのであって、「反ワク」でもなんでもレッテルを貼る人は貼ったらいい。自分がワクチン無間地獄に陥っているだけなんだから。

定年退職して年金生活している私のような者がしゃしゃり出てきて、こういう風にしゃべらなければならん。私は、非常に危機感を持っていますよ。大学陣の知力は一体なんなんだ!なにがサイエンスだ。何が大学だ。冗談じゃない。

開業医の先生たちは、みんな疑ってるわけだ。問題をちゃんと実感してる、現場で。長尾(和宏)先生はいち早く現場で実感した方ですよ。そういうことを、「反ワク」というレッテルを貼って。

日本の科学技術立国とは一体なにか。大学の使命とは一体なにか。論文書いて悦にいってるなんて愚の骨頂だ。科学は、実践にまで持っていって、はじめて科学なんですよ。学問とはそういうものだ。実践の伴わない学問なんてのは、虚学と言うんです。

虚学と実学。実学をもってしない限り、日本は国が成り立たない。もう逼迫してます。そのことを、もう一度、科学技術立国とは何か、これを、政治家、行政、産業、国民、とくに大学の先生方、科学を持って税金を使って生きようとしている人たちについて訴えたいんです。


そうですね。
「学術会議」の問題も有機フッ素化合物汚染の問題、原発、気候変動も同じ根っこを持っているということでしょう。

「プレビユー」押しても出ません。まずいことを書いたのでしょうか?
タイトルを変更します。


長尾和宏医師が本音で解説。「ワクチンによる免疫力低下」と「ターボ癌」について言えること、町医者として今考えていること

2023年02月01日 | 健康・病気

Mag2ライフ 2023.01.31 

  by 『長尾和宏の「痛くない死に方」』

昨年より医学会で、コロナワクチン接種後の免疫機能低下による「ワクチン後症候群」が疑われる結核や帯状疱疹などの報告が増えているようです。また、ワクチン接種後に急激に症状が進行するという「ターボ癌」の概念も一部で関心を集めています。これらを臨床の現場に立つ専門家はどう見ているのでしょうか。メルマガ『長尾和宏の「痛くない死に方」』より、現役医師である長尾先生の見解をご紹介します。

長尾和宏(ながお・かずひろ)プロフィール:町医者、「長尾クリニック」名誉院長。1958年香川県生まれ。高校時代に実の父親が自死をしたことをきっかけに医者を目指すことを決意し、苦学して東京医科大学に入学。学生時代に無医地区活動に邁進したことから、地域医療に目覚める。1984年、大阪大学第二内科入局。1995年、尼崎に「長尾クリニック」を開業。町医者という名前に誇りを持ち、外来と在宅医療に邁進。『平穏死10の条件』『痛くない死に方』等ベストセラー多数。

昨年から増え始めている「ワクチン後症候群」の報告例

現時点(2022年秋)でいろんな医学会でワクチン後症候群的な臨床報告例が約200題あまり集積されています。

その大半が神経内科学的な異常。あるいは免疫的な異常。あるいは内分泌学的な異常、が指摘されています。大きくいうなら、自己免疫疾患増加、免疫機能低下による感染症の増加。昨年あたりから、結核患者が増えていると実感しています。

そして、皆さんにもよく知られているのが帯状疱疹(ヘルペス)の増加ですね。免疫力が低下すると、神経節に潜伏していたウイルスが再活性化し、神経を伝わり皮膚に到達して、赤い発疹を生じます。

人によっては、神経痛のような痛みに襲われて、痛くていてもたってもいられなくなります。身体の奥がチクチクするため、ただの神経痛だと考えて病院に行かない人も多くいます。痛みが先にあって、その数日後くらいから発疹が出ることがほとんどです。

高齢者の疾患だった帯状疱疹が30~40代にも増加

水ぼうそうは多くの高齢者は子供の時に一度かかっています。そのウイルスがずっと脊髄神経に潜んでいて免疫能が低下した時に帯状疱疹として出ます。ワクチンを打たれた人の中には、短期間に二度も三度も、帯状疱疹になる人がいます。

また、帯状疱疹が悪化することによって、角膜炎や結膜炎など目にも炎症が起きたり、あるいは、耳にも炎症が起きて難聴になってしまう人もいるのです。発疹が消えた後でもこうした神経痛や、目や耳の異常だけが長く続く人も稀ではありません。

帯状疱疹は、これまではほとんど高齢者に見られる疾患でしたが、ワクチン禍になってからは、30代や40代の人でも多く見られるようになりました。

帯状疱疹の治療薬、特効薬とされる抗ヘルペス薬が品薄になるくらい、例年になく帯状疱疹が増加していること。

……帯状疱疹は、私の場合はワクチン後遺症には含めず、「ワクチン後症候群」と呼んでいますが、免疫機能低下を示す一例だと思っています。

ワクチンがもたらしたコロナ第8波

そして免疫機能低下に伴い、コロナ感染が増加しています。え?と思う人がいるでしょう。でもワクチンによって免疫機能が低下してしまうと、かえってコロナにも感染しやすくなる。それが第8波です。

そして自己免疫性疾患が増加する。関節リウマチがその代表ですね。あるいは自己免疫性甲状腺疾患である橋本病及びバセドウ病。これらの病気の増加が、各医学会にも報告されています。

私は最近自己免疫性胆管炎も経験しました。この方は40度の発熱が2か月ほど続いている人で様々な検査の結果、自己免疫性胆管炎と診断しました。幸い、ステロイド治療によって軽快してきました。

このように自己免疫性疾患が増加していますが、これらは「ワクチン後遺症」に含めていません。なぜなら、社会生活がなんとか維持できているから、仕事ができているので「ワクチン後症候群」と呼んでいるのです。

それから慢性心不全の増加も知られています。心筋炎という言葉が知られているように、スパイクタンパクが心筋細胞を障害した結果、心膜炎、心筋炎、そして慢性心不全を引き起こしているのでしょうか。心臓の筋肉細胞が融解するという説もあります。あるいは結核の増加も指摘されています。

「超過死亡が戦後最大の増加」が意味すること

そして、最後に「超過死亡」の問題です。超過死亡者数が、20カ月連続で増加しています。2011年の東日本大震災のときを超える増加です。たとえば2022年死亡者は、2021年に比べて、毎月毎月1万人増加しています。これは、戦後最大の増加です。コロナで死んだ人の3倍も死者が増えている。

もちろん、ワクチン接種との因果関係は認められておらず、誤嚥性肺炎や老衰や自殺などの様々な死亡を合計した、あくまで結果の数字です。やはり免疫機能の低下にともなう抵抗力が低下したために様々な感染症による死亡や、がん免疫も障害されるために、既存のがんが暴れだし、急速に増大して急速に死に至る人が増えているという医師もいます。

いま、数万人単位でワクチン接種後に何らかの体の異変が生じて困っているのではないでしょうか。そこに超過死亡も含めると、何十万人単位になるのではないかと案じています。

国民の8割近くの方がコロナワクチンを2回、7割近くの方が3回打っているわけです。厚労省が公表している約1,900人の死亡例はあくまで氷山の一角であり、ワクチン後遺症やワクチン後症候群、さらには超過死亡という形で、多くの人が程度の差はあれ何らかの悪影響を受けることになるのではないかと考えます。

まさかワクチンのせいだなんて、まだ気が付いていない方も多いでしょう。過去の薬害の歴史を振り返れば、どこで薬害だという線を引くのかは非常に難しい課題です。しかし今後、人類史上最大の薬害として国は大きな代償を払うことになるのでしょう。

読者からの質問:ワクチン由来の「ターボ癌」、長尾先生の本音は?

勤務先でも「がんが突如進行」の事例に遭遇

  1. 長尾先生のファンです。看護師をしております。私は愛媛の人間なので、地元の有名人で元アイドルだった高見知佳さんの突然の死亡にショックを受けています。

まだ60歳で、この夏は選挙に出ていて元気に街を飛び回っていたのを見かけました。とても病人には見えませんでした。それが、先月11月に腹痛を訴えて病院に行って検査を受けたら卵巣がんが見つかって、すでに肺などの多臓器転移が発覚。それから1ヵ月あまりで亡くなるなんて……いくらなんでも、ちょっと急すぎると思います。次の選挙の準備をするほどお元気だったというのに……。

それと訃報が流れた当初、地元のテレビ局が、「ワクチン接種後に体調不良を訴えていました」と報道していたのに、そのツイートがすぐに削除されていたのも気になります。誰がそんな削除指示を出しているのでしょう??

高見さんだけでなく、私の勤務する市民病院でも、ここ1年くらいで、子宮がんや卵巣がんの人、あと、原発不明がんの患者さんが増えたり、お元気だった患者さんが、突如進行するケースに何度か合いました。

だけど、うちの病院のドクターは、「がんは、ワクチン接種前から患者さんにあったのだから、ワクチンとがんは無関係。コロナ禍でがん検診を怠っていた人たちが、早期発見できなくて、進行した状態になってから病院に来て命を落としているのだ」と暗にワクチンは無関係であると言いたいようです。

そう言われると、そうかも?とも思うのですが……でも、うちの病院でもがん患者さんにバンバンコロナワクチンを打っているわけですから、口が裂けても、ターボ癌だなんて言えないですよね?だって訴訟問題になるかもしれないじゃないですか?

というわけで、長尾先生にお聞きします。ターボ癌について、どこまで情報をお持ちですか?心筋炎や脳梗塞はあきらかに「ワクチン死」という人が周囲にいらっしゃいますが、ターボ癌に関しては私は半信半疑のままで…。長尾先生の本音を教えてください。

長尾和宏先生からの回答

いきなりステージ4のケースも。「ターボ癌はある」と思う理由

  1. 難しいご質問をいただきました。僕は、ターボ癌はある、と内心思っています。僕も、親しい人が、高見知佳さんと同様にたった2カ月間の急激な経過で亡くなったからです。肝臓がんでした。

その方は、「ワクチン後遺症ではないか」と突然の体調不良を訴えて僕の前に来ました。しかし珍しく僕が一人目の医師だったので(他の人は、他の医者に門前払いや精査をされてから僕のところにたどりつくことがほとんどです)僕が、様々な検査をしてその場で、「末期の肝臓がん」と判明しました。入院しましたが、あっという間に亡くなりました。

あるいは、ワクチン接種後に帯状疱疹が治らずに、検査を受けたらがんが見つかったという方も知っています。有志医師の会の先生方も、「最近、がんが増えている」と仰る先生が何人かいます。「体調不良でやってきた人が、いきなりステージ4の診断」というケースも……。

ターボ癌のメカニズム

ターボ癌は、コロナ禍以降、(僕の記憶では)ドイツの医師団が名付けた新語です。日本の医師の多くはまだこの言葉を知りません。というか、わざと知らないふりをしているようにも思えます。

ワクチンを数回打つと免疫能は低下します。結核、梅毒、帯状疱疹などの増加は免疫能の低下の結果です。同様に、「がん免疫」も低下します。がん細胞もその周囲に集まっている、NK細胞などのリンパ球による自然免疫と「動的平衡状態」にあります。

しかしがん免疫が低下すれば、がんは急激に大きくなります。反対に、がん患者に笑い療法を行うとNK細胞活性が上がることが証明されています(大阪国際がんセンターが吉本興業とコラボしてそんな研究をしています)。しかし、ターボ癌の存在を証明することは極めて困難です。

なぜなら、がんの進行様式は実に多彩であるため、ワクチン接種との因果関係を示すことは、動物実験か疫学研究かどちらかが必要なのですが、そんな研究はできないからです。

何が動物実験を阻んでいるのか

ラットにがんを植え付けて、ワクチンを数回打つグループと打たないグループでがんの大きさの変化を比較すればいいじゃないか……と思った人もいるでしょう。

しかし、前にもこのメルマガでお答えした通り、「ワクチンを調べてはいけない」「ワクチンを使って動物実験してはいけない」という契約書に、日本政府は、昨年(2021年)2月に調印しているらしいので、動物実験は国内でできません。

もしもすれば日本政府がファイザー社に莫大な賠償金を払う契約になっている、と聞きました。基礎研究者に実験のためにとワクチンを渡すことができないのです。もしもそれができるなら、僕が最近懸念している、ワクチン接種でのヤコブ病(プリオンの異常凝集)が起きるかどうかも簡単に調べられます。

政府が疫学研究を許可しない理由

一方、疫学研究でターボ癌を証明するにはどうすればいいのか。そのためには、「がん登録制度」と、「ワクチン接種歴(バース)」を突合して、経過を追跡調査すればいいだけです。しかし、医療部門が縦割りなのでこちらもできないでしょう。

政府はターボ癌が証明されたら当然責められるので(大変なことになります)許可するはずが、ありません。だから、証明は極めて困難であると想像します。

仮にターボ癌を1万例集めて発表しても、「進行が速いがんは、いくらでもあるからね…」で終わりです。がん専門医は、がんの治療をするのみで、ワクチン接種の関与を疑う人は皆無です。

というわけで、ターボ癌は永遠に仮説のままになる可能性が大きいとみています。だから僕は心の中で思っていても、表立っては言わないようにしています。だけどとうとう、このメルマガで本音を言ってしまいました。素人の推測とプロの評価は全くの別物であることを知ってください。


今日は天気も良く、江部乙の納屋の屋根雪降ろし。汗をかなりかき、ちょっとまずそうになってきたので途中でやめて帰り、着替えをしました。

今夜から明日にかけては猛烈な悪天と予報されています。
明日は札幌へ行く予定です。
更新できないかもしれません。


ワクチン

2023年01月25日 | 健康・病気

ワクチンのロット番号について

新庄徳洲会病院 院長の偏屈コラム
  2023.01.11

 京都大学ウイルス・再生医科学研究所の宮沢孝之准教授がYoutubeチャンネルで、コロナワクチンのロット番号について興味深い講義をされていました。ロット番号とは、ワクチンの接種証明書に「製造番号」として記載されているもので、同じ工程で作られたものであるという証明で、バイアルに分けられてもロット番号が同じであれば中身も同じです。新型コロナウイルスに対するmRNAワクチンは、脂質の膜の中にウイルスのスパイク蛋白の設計図である遺伝子情報が入っています。理由はわかりませんが、製造過程で脂質の膜に入っているmRNAの量にばらつきが生じます。そのため、体内に注入されたmRNAが細胞に入って作るスパイク蛋白の量にも差が生じますが、このバラツキがかなり大きいことがわかっています。厚生労働省は、その程度やロット番号ごとのmRNA量も把握しているようですが公表しません。さらに脂質膜内に導入されたmRNA量の測定方法も非公表です。理由はすべて製薬会社との契約です。

 スパイク蛋白がたくさんできると、生体はウイルスを中和する抗体をたくさん作ります。これはワクチンとしての効果が強いということですが、同時に副反応も強くなるはずです。ワクチンにより作られたスパイク蛋白に毒性があることはほぼ間違いありません。それは、12歳未満への接種量が1/3になった結果、厚労省が副反応と認めている心筋炎が、12歳未満で非常に少なくなっていることからもわかります。同一のロット番号からは約50万回の接種が可能です。これまで我が国では3億7千万回以上接種されているので、最低でも740種類の異なるロット番号があるはずですが、実際にはその倍以上あるでしょう。一方で、これまでに厚労省に報告されたワクチン接種後の死亡者は1900人を超えますが、ある調査では3種類のロット番号で約50人ずつ、合計150人以上が死亡しています。死亡者数とロット番号の種類数から考えると、同一ロット番号の死者は多くても数人になるはずで、危険なロット番号がある可能性があります。

 本当にワクチン接種は利点が欠点を上回るのでしょうか。感染予防にならないことは厚労省や専門家も認めていますが、最近のデータからは逆に接種するほど感染しやすいように見えます。専門家は重症化予防を強調しますが、陽性者だけでなく死亡者まで増加しているのは、中和抗体が感染防御に悪影響を及ぼしている可能性さえありそうです。副反応が非常に少ないことはマウスの実験では証明されていますが、同様にヒトに当てはまるかは不明です。実際に接種後に血液中のリンパ球が、マウスとは異なりヒトでは減少することも指摘されています。

 ワクチンの有効期限は、当初の6ヶ月から4回延長されて、昨年12月には18ヶ月になりました。欧米ではワクチン接種を推奨する国が減りましたが、我が国では、武漢株に対するワクチンは、変異が進んでからも推奨され続け、今では世界一の接種国になりました。オミクロン株対応ワクチンの輸入も進み、昨年末時点で9800万回分以上が供給されています。モデルナ社はワクチンの生産拠点を日本にも作ることになりました。今後も最大の消費国になりそうです。ワクチン接種は世界規模の人体実験であり、私は効果は半信半疑でしたが、高齢の医療者の一人としてその実験台になりました。実験であるなら、結果を分析して公表するのが最低限のルールです。にもかかわらず、情報開示と説明が不十分で、データの改竄とも言えるような意図的操作までしています。こんなやり方の実験材料になるのはまっぴら御免です。長期的な人体への影響がよくわからない、全く新しいメカニズムのワクチンを、これほど頻回に射ったことは歴史にありません。しかも我々が向き合っている病気は、たちの悪いカゼの一種です。このまま日本は新たなワクチンに高額な支払いを続けながら、その最終処分場になってしまうのでしょうか。

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イベルメクチンは是か非か

掲載日付:2021.10.15

 線虫という寄生虫感染の治療法を発見した功績で、2015年にノーベル生理学・医学賞を大村智氏が受賞してイベルメクチンは有名になりました。もともとは細菌感染に有効なマクロライド系の抗菌薬ですが、主にアフリカなどの途上国で流行する寄生虫感染症であるオンコセルカ症による失明や足が象のように大きく膨れ上がる象皮病などの特効薬として、1980年代から数億人に使用され数多くの人を救ってきました。今度は新型コロナウイルスが細胞や細胞の核の中に侵入することを防ぐことが実験で認められ、実際に使用した結果からも有効である可能性が示唆されました。高額な新薬が使えない途上国では、治療薬としてだけでなく予防薬としても配られ、劇的な効果を示した報告もあります。

 一方でWHOを始め先進国ではその有効性は否定されています。今年3月に治療と予防効果と安全性を示した論文が出ましたが、それが捏造であると指摘され、掲載が撤回された事件がありました。一方でこの指摘への反論も表明されています。安価で有効な治療薬に予防効果もあると、様々な製薬会社が巨額の研究費をつぎ込み、当たれば莫大な利益を生む治療薬や予防薬が日の目を見なくなるから、このような否定的な見解を出したという疑惑さえ囁かれています。確かに、新薬の1/1000以下の低コストで、使用経験も十分に蓄積され安全性も高いとなると人類には福音ですが、今回の騒動を利用して大儲けをしようとしている勢力には大きな脅威となります。

 もともとマクロライド系抗生物質は少し変わったところがあり、1回の内服で効果があるものや、抗菌作用以外の有効性が話題になることが以前からありました。膵臓の手術後に腸の動きを早く戻す効果があり術後の経過が改善するという論文があり、20年前に私も使ったことがあります。私がイベルメクチンそのものを処方したのは疥癬の患者さんに1度だけだと思います。我が国でも一部の医師は新型コロナに対して積極的に使用しているようですが、流通量が少なく個人輸入も行われているようです。また、動物に使用されるものをヒトに転用して副作用が出た例もあるそうです。現段階での使用は難しいかもしれませんが、我が国で発見された薬が話題になっているのだからこそ、国を挙げてその有効性を検証すべきではないでしょうか。

 大村氏が名誉教授を務める北里大学は、昨年から臨床治験を開始しました。人手と資金が不足し停滞していましたが、日本の製薬会社が協力に名乗りを上げ、公費の助成もあり、近々結果が発表される所まで来ているようです。もっと早い段階で国が資金援助を行っていれば、すでに結論が出ていた可能性もあります。公平性を保つために北里研究所以外の施設も巻き込み、できれば日本以外の流行国も含めた研究にすればより信頼性も高められたでしょう。役に立つ学問(すぐに金儲けができる研究)を優先し、基礎研究への投資を惜しんだため、ワクチン開発では遅れを取りましたが、既存の薬の有効性を確認するのであれば十分に対応できたと思います。特許切れのため利益がもたらされないこととは無関係でしょうが、イベルメクチンをもともと製造販売していた米国のメルク社は、使用には当初から反対の態度をとる一方で、新型コロナの軽症患者に経口で用いるに抗ウイルス薬を発売しました。重症化や入院を半減させる効果があるようで、米国のFDAに緊急使用の承認を申請しています。この薬の値段が製造コストの40倍であることが米国内で批判されているというニュースがありました。製造コストの40倍というのは、莫大な開発費をかけても実用化されるものが僅かであることを考えるとやむを得ないのかもしれませんが、このような現実を見せつけられると、実はイベルメクチンが有効であるという事実が隠れているのではないかという気もするのですが、ゲスの勘ぐりでしょうか。


 なんでも「金」の時代なのでしょう。「命」より「金」。なんか自公政権の役に立たない武器「爆買い」と同じではないですか。「国」を守るとか「国民の命を守る」とは言ってはみたが、おそらく懐にいくらかバックされるのでしょう。アメリカにただただ貢ぎたい政権に「命」を守るのは自分自身です。
 イベルメクチンは今では国内でも手に入れることもできます。「イベルメクチン通販」で検索すると出てきます。でも、使用には慎重を期していただきたい。一応「抗生物質」ですので耐性菌の問題や、腸内フローラへの影響もわかっていません。

 今日は凄い吹雪です。


米WSJも警鐘「ワ○○○打つほど逆効果」が世界に拡散。科学誌『Nature』と子供に推進の「こびナビ」日本はどっちを信じる?

2023年01月20日 | 健康・病気

まぐまぐニュース 2023.01.20

by 小林よしのり『小林よしのりライジング』

 現在コロナ第8波の只中にあり、死者数も急増している日本。マスク着用を徹底しワクチン接種率も高い我が国が、なぜこのような状況に置かれなければならないのでしょうか。今回のメルマガ『小林よしのりライジング』では、漫画家・小林よしのりさん主宰の「ゴー宣道場」参加者としても知られる作家の泉美木蘭さんが、ウォール・ストリート・ジャーナルに掲載された記事を引きつつその理由を解説。さらにワクチンを繰り返し打つことにより、人体内で起こる変化について考察しています。世界的科学誌『Nature』の論文と、子供や若者にもワクチンを推進する「こびナビ」、あなたはどっちを信じますか?

世界の笑い者ニッポン。マスク外さずワクチン漬けでもコロナ死者激増の赤っ恥

 フランスの右派政治家フロリアン・フィリポ氏が、こんなことをつぶやいている。

フロリアン・フィリポ

 11月末の時点で、1日70万人にワクチンを接種していた、超マスク、そして今や超ワクチン漬けの日本が、コロナ死者数の記録更新!コビディストは何もかもについて嘘をついていた!彼らの手は血まみれだ!

(※コビディスト:コロナ恐怖を煽り、ワクチン接種を強要する人々に対する蔑称)

ああ、恥ずかしい……。

 武漢で新型コロナが発生した当初は、世界は、被害の広がらない日本に対して、「ジャパニーズ・ミラクル」と賞賛していたものだが、いよいよ「超マスク・超ワクチン漬けなのに被害記録更新しちゃってるアホの例」として、晒されるまでになってしまった。

 日本は、平均寿命世界一の超高齢化国家であり、コロナで寿命を迎えることがブームになるのは仕方がない。死後PCR検査まで行って、コロナ死を見逃さない仕組みも、いまだに崩していない。だが、そこに加えて、超マスク脳・超ワクチン漬けでどんどん免疫系を弱らせてしまっているのだから、もう目も当てられない。

さて、久しぶりに厚生労働省のデータから、コロナ死者の年齢を確認してみよう。
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やはり、圧倒的に「老人の最期の命のともしびを消す病気」である。

 今月15日に読売新聞が報道したところによると、「第8波」のコロナ死者は、9割超が70歳以上で、感染をきっかけに、持病の悪化や体力の低下で死亡する高齢者が目立つらしい。普通やん。

 入所者は、もともと体が弱っており、体調の変化にも気づきにくいという。やっぱり普通やん。
昨年11月以降に高齢者施設で起きたクラスターは約6,000件で、クラスター全体の6割超にのぼるという。そらそうやろな。
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 厚労省の最新データを確認すると、クラスターの発生状況は、著しく高齢者福祉施設に偏っていた。学校、飲食店、運動施設などではほとんど発生していない。

 外界から隔絶された高齢者福祉施設のなかでの感染なら、「大切な人のために」「おじいちゃん、おばあちゃんのために」という名目で、子どもや若者にワクチンを打たせる意味などないではないか。

 私の祖母は、地元の施設で生活しているが、先週、祖母の暮らす棟の上階でコロナ感染者が3名確認され、3名は施設内で療養、施設は即日外界遮断となった。

通常時は、週2回ほど母が施設へ出向いて、建物の入り口で、介護士の方から祖母の洗濯物を受け取り、新しい衣類や差し入れのおやつなどを渡していたのだが、現在はそれも中止されていて、もちろん面会も禁止である。

日本が「高齢者施設で多数の感染者と死者を出した」とスウェーデンをぶっ叩いた過去

 そもそも、面会できる時期であっても、密閉されたアクリル製の壁ごしに話すだけで、面会者は建物の中に入れてもらえないし、他都道府県から帰省したばかりの人は、面会そのものができないというルールもある。鉄壁のガードである。

ましてや、正月に帰省した孫や子どもたちが、高齢者施設を訪れて、入居しているおじいちゃんやおばあちゃんとベタベタ接触するなんてことは、まず起こらない。

やはり、幼児、子ども、若者には、たとえ体に害のないワクチンであっても、「大切な人のために」打たせる意味などない。

だいたい、「高齢者施設で多数の感染者と死者を出した」という理由で、スウェーデンをぶっ叩いたあの頃は、一体なんだったのか。

 第170回「“スウェーデン失敗”というねつ造報道」は、今から2年半前に書いた原稿だが、当時、世界中がロックダウンに踏み切るというキチ●イ沙汰のなか、スウェーデンでコロナ対策の陣頭指揮をとったアンデシュ・テグネル博士だけが、ロックダウンの有害性を指摘して、断固として世界に同調しなかった。

だが、高齢者施設での死者が多発し、コロナ以前から国内で問題となっていた介護施設の質の低下や、感染症に対する脆弱さがクローズアップされることになった。

テグネル博士は、「戦略そのものは良いが、過去を振り返れば、もっと改善できる部分がある」「将来的には、死者数を止める方法があったかどうかを考えなければならない」と語ったが、マスコミは、これらの言葉の一部分だけを取り上げて、「テグネルが失敗を認めた」「スウェーデンはコロナ対策に失敗した」と大バッシングしたのだ。

 いま、ロックダウンも自粛も移動制限もしていない日本では、「これを打ちさえすれば大丈夫」と喧伝されたワクチンを繰り返し打ちまくった末に、高齢者施設ばかりでクラスターが多発し、多数の死者が出ている。あの時、スウェーデンを叩きまくったマスコミは、日本の現状について、一体どう考えるのだろうか?

何もかもが、日本にとって最悪な方向へ大逆転、である。

米WSJ紙が掲載した『Nature』論文「ワクチンは新たなコロナ変異を加速させているのか?」の衝撃

 最後に、アメリカの一流紙『ウォール・ストリート・ジャーナル』に掲載された記事を要約して紹介したい。タイトルは──

「ワクチンは新たなコロナ変異を加速させているのか?」

 現在、米国北東部では、「XBB型」と呼ばれる、オミクロンの変異種が急速に広がっているが、研究によれば、ワクチン接種を繰り返すと、「XBB型」に感染しやすくなる上に、ウイルスの急速な進化に拍車をかけている可能性を示唆する証拠が増えつつあるという。

 12月19日付の『Nature』誌によれば、「(オミクロンのように)増殖に有利な複数の変異型が、同時に急速に出現することは前例がない」らしく、ウイルスは、より簡単に感染し、すでに体内に作られた抗体からは逃れられるような変異を起こしたと考えられるという。

さらに、この研究では、「免疫刷り込み」が、ウイルスの進化に寄与している可能性が指摘されている。

 当初、人々に投与されたワクチンは、武漢で発生したオリジナルの株を免疫系に記憶させ、退治するよう訓練するのに適したものとして作られていた。しかし、そのオリジナルからは、著しく異なる新種が登場すると、免疫系の反応は鈍くなってしまう。

また、「武漢型」と「BA.5型」の2つを標的とする「2価ワクチン」は、この2つの型に共通する抗体を産生させるものとして設計されているが、これを回避してしまう突然変異が発生しているという。

 ワクチンの追加接種をしまくり、ブレイクスルー感染しまくりの環境のなかで、より存続率の高い型として適合するべく進化して発生したのが、流行中の「XBB型」というわけである。

つまり、大勢がワクチンを打てば打つほど、ウイルスもそれを回避するような進化を重ねてしまい、イタチごっこが止まらないということだ。

推進派も無視できなくなった世界的科学誌「ワクチン逆効果」の論文発表

 『Nature』誌の研究では、「現在、形成されている集団免疫と、BA.5型用のワクチン・ブースターは、オミクロン変異体の感染を効率的に防ぐことはできないかもしれない」と示唆されている。

つまり、3回目、4回目とワクチンを追加接種しても、感染を防ぐことはできないばかりか、さらに感染しやすくなる変異種を生み出す原因にしかならないということだ。

 また、今月『Cell』誌に掲載された研究では、4回の接種を受けた人の抗体レベルは、XBB型に対する抗体をわずかに増加させただけであり、専門家たちは、「追加接種をすればXBB型に対する防御力が向上する」と主張しているものの、それは「偽情報」でしかないという。

 オハイオ州の病院で、医療従事者に対する追跡調査を行った研究では、ワクチンの接種回数が多い人ほど病気になるリスクが高く、ワクチンを3回以上接種した人は、未接種の人の3.4倍、2回接種した人は2.6倍、コロナへの感染率が高くなったという。

論文の著者は、「ワクチンの先行接種回数が多いほど、コロナの感染リスクが高まるという関連性を見出した研究は今回だけではない」とも指摘。

「ワクチン接種による防御について、我々はまだ多くのことを学んでいる最中であり、ワクチンの有効性に加えて、複数回のワクチン投与が、一般的に想定されている有益な効果をもたらしていない可能性を検証することが重要である」と書いている。

 これらを踏まえて世界を眺めると、XBB型が、世界で最もワクチン接種率と追加接種率の高いシンガポールで急増したのは偶然ではない可能性が見えるという。

 CDC(米国疾病対策予防センター)の推計によると、過去数週間、米国内で最もワクチン接種と追加接種が進んでいる北東部のニューヨーク州、ニュージャージー州、コネチカット州、マサチューセッツ州では、XBB株が優勢。だが、他の地域では流行が遅く、中西部で6%、南部で20%程度にとどまっているという。

 記事は、「バイデン政権は、新しい治療法よりも、ワクチン接種に偏重したため、アメリカ人は、新しい亜種に対してますます脆弱な状態に置かれている。なぜ専門家はそのことを心配しないのだろうか?」と締められている。

 ワクチンを打てば打つほど、自然免疫を弱らせてしまう上に、ワクチンによって産生された抗体を回避するようなウイルスの進化を加速させてしまう。

そして、なんの効果もないどころか、すっかり感染しやすい弱い体に変えてしまう薬剤だけが、体内に残されるのだ。

 この記事は、『Nature』『Cell』『New England Journal of Medicine』などの著名な科学誌に掲載された論文をもとに書かれている。

アホの一つ覚えのように「それ、エビデンスはありますか?」「一流の科学誌に取り上げられた論文ですかね?」などなど居丈高に反論を封じて来た専門家たちも、いよいよ追いつめられる時がやってきたようだ。

(『小林よしのりライジング』2023年1月17日号より一部抜粋・文中敬称略)


 打つ打たないは個々の判断であるが、その前提に「情報の開示」が必要である。それでも、調べればある程度のことはわかる。

厚労省の最新データを確認すると、クラスターの発生状況は、著しく高齢者福祉施設に偏っていた。学校、飲食店、運動施設などではほとんど発生していない。

 「外界から隔絶された高齢者福祉施設」の特異性に注目しなければいけないだろう。クラスターが学校、飲食店、運動施設などではほとんど発生していないのは、それはある程度「隔離」ができるからである。「外界から隔絶された」施設では、施設内での隔離が難しい。望まれることは「施設」にではなく、「医療」にである。早期の医療施設への入院、適切な医療がなされていれば…


バッシングに「お墨付き」与えた行政 昼カラ、パチンコ店…娯楽が標的 背景に日本人特有の同調圧力か

2023年01月03日 | 健康・病気

「東京新聞」2023年1月3日 

<コロナ8つの波~あれはどうなった?~第2波>

 2020年1月に始まった日本での新型コロナウイルス感染流行。まもなく丸3年というこのコロナ禍は、現在を含め大きく8つの感染大流行期、すなわち「波」となって日本社会を襲い、人命や健康を損なわせ、生活や人々の意識を大きく変えた。それぞれの波を振り返り、当時騒がれたことの実相と今に残る課題を探ってみた。(文中敬称略、山田祐一郎)

 第2波 2020年7〜10月。全国の感染者数のピークは8月7日の1597人。大阪府知事の吉村洋文は会見で市販のうがい薬を示し、新型コロナ感染拡大防止に効果があるとして、発熱症状のある人らにうがいを呼びかけた。これを受け、商品は店頭から消えた。感染症の専門家からは「エビデンスがない」との批判が上がった。

◆「われわれも被害者。なぜ昼カラだけが…」

 昨年12月上旬の昼下がり、千葉県佐倉市内のカラオケ喫茶では、換気のため半開きになったドアからわずかに音楽が漏れ聞こえていた。店内では、10人近い中高年がカラオケを楽しんでいた。いわゆる「昼カラオケ(昼カラ)」だ。客同士が間隔を空けてソファに座り、順番に奥のステージでマイクを握った。

 2020年8月、県はこの店を含む昼カラ5店舗でクラスター(感染者集団)が発生したと店名入りで公表。40人近い感染が判明した。感染者で複数の店に通う愛好家がおり、感染が拡大したとみられている。

 同店では、ステージにビニール製シートを張り、他の客は数メートル離れた場所から拍手する。2年前から変わっていない。「感染対策はしていた。別の店で感染した人に持ち込まれた」と経営者の女性(74)が話す。だが、同店でのクラスターが報じられると、付近の飲食店では同店の利用客の出入りを禁じる張り紙をされた。「張り紙をした飲食店でも感染者が出ていたのに」と女性は漏らす。

 昼カラが取り沙汰されるようになったのは、同年6月に北海道小樽市が昼カラ店を名指しして休業を求めたのがきっかけだ。昼カラは、スナックや喫茶店が日中にカラオケを提供するのが一般的で、飲食と歌い放題が付いて1000〜2000円と安価で楽しめる。地域の高齢者らの憩いの場となってきた。

 「地域のためにやってきたが、いまも客はコロナ前の3分の1程度。毎月20万円の赤字でどこまで続ける必要があるのか」と話すのは、クラスターが発生した佐倉市の5店舗のうち別の店の男性経営者(78)。この店でも当時からステージをシートで囲い、空気清浄機4台を稼働させていた。

 5店舗のうち2店舗は廃業した。男性は「われわれも被害者。感染やクラスターはほかにもあるのになぜ昼カラだけ注目されたのか」と話す。

 特定業種へのバッシングは第1波でも目立った。最たる例がパチンコ業界だ。

◆クラスターもリスクもほぼなかったのに

 20年4月、大阪府知事の吉村洋文は、緊急事態宣言に基づき、休業要請に応じないパチンコ店の名前を全国で初めて公表した。各業種への休業要請後、営業中の店についての通報が府に寄せられたが、7割はパチンコ関連だったためといい、「人命を優先する結果だ」と説明した。その後、多くの自治体が追随した。

 横浜市内のパチンコ店も神奈川県に店名を公表された。経営者の50代男性は「なぜ休業しなければならないのか、理由を聞いても納得できる答えがなかった」と振り返る。

 「営業してますか」。同県内で緊急事態宣言が出された後も営業を続けていると、まず警察から連絡があった。住民からの通報が寄せられたためという。同年4月下旬、訪れた県職員に休業を求められた。最終的に休業に応じたが、全ての日で休業したわけではないとして店名公表になった。

 当時、パチンコ店でクラスターが発生したという情報はなかった。店内では客同士は話さず、飲食もしない。同店では空気は4分間に入れ替わるよう換気されている。「そもそも感染のリスクがほとんどない。カラオケや飲食店とは違う」と強調する。

◆「根底に業界への偏見」一つの正義が暴走

 帝国データバンクの調査によると、20年はパチンコ店を運営する全国約1700社の約8割が、コロナ禍前の19年から減収となった。男性の店も売り上げは現在も19年の半分ほどまでしか回復しておらず、業種転換も検討している。

 「パチンコ店がやり玉に挙がるのは毎度のこと」と男性。東日本大震災の際、節電を巡って当時、東京都知事だった石原慎太郎は大量消費業種としてパチンコ業界を名指しで批判した。男性は「根底には業界への偏見がある。休業要請と店名公表に科学的根拠はなく、その後の補償も検証も全くない」と語気を強める。

 コロナ感染拡大の最初期、特定業種や感染患者に批判的な視線が投げかけられた。これらのバッシングにお墨付きを与えたのが行政の判断だろう。当時、各地の知事がこぞって強力なコロナ対策を打ち出した。市長が営業中のパチンコ店を訪れて直接、休業を求めるパフォーマンスもあった。

 「何の落ち度もなく、突然、休業を求められた店舗は本来、被害者であるにもかかわらず、加害者にされてしまった」と話すのは、元千葉県我孫子市長で中央学院大教授(地方自治)の福嶋浩彦だ。「当時は、科学的な知見が十分でなく、疑わしいものを規制すること自体は必要だった」とする一方、「コロナ感染防止が社会の唯一の正義になり、自粛競争、相互監視社会の中、同調圧力と排除が生まれた」と指摘する。

 行政を監視するべき議会が機能したとも言い難い。「地方議会は『もっとやれ』というだけで、行き過ぎによって困っている人の声を届けることができたのか」と反省を促す。

◆危機の名の下に人権が押しつぶされる

 批判のターゲットとなったのは夜の街も同様だ。20年7月、官房長官だった菅義偉はテレビ番組でコロナの感染源として接待を伴う飲食店を挙げて「警察が足を踏み入れ、根源を一つ一つつぶしていく」と発言。その後、東京都が風営法に基づく調査を実施した。

 九州工業大名誉教授(世間学)の佐藤直樹は「みんな同じという意識が一気に噴き出して凶暴化し、もともと根底にある差別意識が特定業種へのバッシングにつながった」と説明する。不要不急の外出が制限される中、娯楽であるパチンコや昼カラ、夜の街が標的になったとみる。

 背景にあるのは日本人特有の気質だ。「日本には1200年の歴史がある『世間』という人間関係があり、目に見えない守るべきルールがある。その中で一番重要なこととして『人に迷惑を掛けるな』というのがすり込まれている」。欧米が命令と罰則でコロナに対処したのに対し、日本は世間の目による自粛と要請に頼った。「行政のやり方は無責任だ」と批判する。

 同調圧力が強まる状況を精神科医の和田秀樹は「危機の名の下に人権が押しつぶされることへの危機感が足りない」と危ぶむ。営業や移動の自由は誰にでも認められた基本的な権利だ。「一人も死なせてはならないという幻想が、パチンコや飲食店、劇場など特定の文化を壊してもいいという過剰な反応につながった」

 日本では、ハンセン病など感染症への差別がもともと強いという。「建前では差別を否定していても一度、たたいていいと認定された場合のたたき方が尋常じゃない。それだけ多くの人に未知のウイルスへのストレスがあったのだろう」と説明する。

 不安をあおって国民感情を一方向に向けるのは、政府が軍事危機を強調して防衛費増額に突き進む現状とも合致するとし、こう指摘する。「不安によって妥当でない判断をしてしまうことを多くの人が自覚していない。冷静な結果予測や統計に基づく判断が求められる」

◆デスクメモ

 元日、近くの寺に初詣に行った。境内には露店が軒を連ねていた。焼き鳥の店のテントはほぼ満席。10人ほどがさほど離れずに酒食を楽しんでいた。季節は違えど、第2波なら「不要不急」と非難される状況かも。適度な対策とは。首長らの言動を含め、検証が不足していないか。(北)


 政府の「無策」と「不安をあおって国民感情を一方向に向ける」これが「科学」を軽視する「自公」政権である。入院もさせず、適切な医療も受けさせず、自室で孤独になくなられた方も多いという。もう8波にもなるのに、何も変わっていない。それどころか医療設備・人員の削減である。

話は変わるが、初詣&お賽銭について・・・
今、いろいろな宗教団体が話題になっている。
その中に神社本庁、神道政治連盟や日本会議もある。
「ご縁」がないよう1円玉にしておいてくださいね!
過去記事ですが参考にしていただければと・・・

初詣、いく?

2020年01月02日 | 社会・経済

お賽銭は・・・・?

2016年08月08日 | 社会・経済

今朝の積雪。

それでも午前中は青空が。でもまた吹雪です。


驚くほどの低さ。厚労省職員のコロナワクチン“接種率10%”は本当か?

2022年12月02日 | 健康・病気

MAG2ニュース 2022.12.02

by 新恭(あらたきょう)『国家権力&メディア一刀両断』

 

強制ではないものの、小児の接種にも努力義務が適用されている新型コロナワクチン。しかしその政策を取り仕切る側の人間たちは、ワクチンを避ける傾向にあるようです。今回のメルマガ『国家権力&メディア一刀両断』では著者で元全国紙社会部記者の新 恭さんが、とある勉強会で表面化した「厚労省職員たちの低接種率疑惑」を紹介。さらに1,908件にも上るワクチンの副反応が疑われる死亡例数を異常とした上で、コロナワクチン接種を推奨するにあたり、インフルエンザワクチンを遥かに上回る死亡率を明示しない厚労省を批判しています。

 

厚労省、コロナワクチン接種率10%の衝撃

 厚労省職員の新型コロナワクチン接種率が10%程度だとしたら、読者諸氏はどう思われるだろうか。

おいおい、待ってくれよ。そっちが推進してるんだろ…と疑念や怒りがこみ上げるに違いない。

国民にワクチンの効能を説き、接種にせき立てておいて、自分たちは副反応が恐いからやめておこうというのでは、国家スケールのイカサマではないか。

 疑惑が表面化したのは、11月25日のことだった。ワクチン接種に慎重な国会議員たちの超党派議連(会長・川田龍平参院議員=立憲民主党)の勉強会。新型コロナワクチン接種後に亡くなった人の遺族たちが、厚労省のワクチン関連部門の担当者たちと向き合った。

そのなかで、妻を亡くした遺族がこう語った。「あんたたち、マスコミ使って打て打てとあおりまくって、結果がこれでしょ。あんたらほとんど打ってないでしょ。厚労省の職員の接種率なんか10%くらいじゃない」

 ネット動画番組でこの場面を見ていた筆者は、「厚労省の職員の接種率なんか10%」というのを聞いて、最初は、何かの勘違いか、言い間違いではないかと思った。

しかし、どうやらそうではないらしいのだ。同席していた京都大学の福島雅典名誉教授が厚労省側に問いただした。

「いま仰った話に愕然とした。厚労省の職員の接種率は10%なのか。厚労省、国会議員、行政の関係者の接種率をしっかり提示してください」

厚労省健康局の予防接種担当参事官は、厚労省の接種率について、こう答えた。

「本日、そういったデータのほうは持ち合わせておりませんので…」

それに対し、福島名誉教授は「それが確認できんというのは組織的怠慢じゃないの。そんなものすぐ出せるはずだ」と憤った。

 福島氏は、科学に基づく医療、患者の権利の保護をめざし、日本にインフォームド・コンセント(十分な説明に基づく同意)を根付かせた先駆者だ。医療の「病根」に挑んできたベテラン医師ならではの迫力が激しい口調から伝わってくる。

官僚が「データを持ち合わせていない」というのは、たいがい正直に言うと都合が悪い時だ。ワクチン担当者が自分の役所の接種率を把握していないはずがないではないか。かりに「10%」がかけ離れた数字であるなら、即座に否定するはずである。筆者は、このやり取りを見て、「10%」が事実に近い数字なのだろうと確信した。

 ワクチンに関する情報にアクセスしやすい厚労省の官僚たちが、ワクチンを避けているとしたら、そのリスクの高さを知っているからではないか。自分たちはそのリスクから逃れ、国民には効果ばかりを宣伝して、接種に駆り立てている。そう疑われても仕方がない。

これまでにワクチン副反応が疑われる死亡例は1,908件にものぼっている。厚労省はそれらいずれについても、ワクチン接種との因果関係を認めていないのである。

そのため遺族は国の予防接種健康被害救済制度の救済が受けられず、悲痛な思いで日々を過ごしている。

 この日の会合で実情を訴えた宮城県の須田睦子さんは、夫の正太郎さん(当時36歳)を失った。正太郎さんは昨年10月、2回目の接種をした直後、関節痛と39度をこえる高熱に襲われた。3日後の朝、寝床に横たわったまま小学校3年だった長男の隣で亡くなっていた。解剖の結果、死因は「急性循環不全」とされたが、それまで正太郎さんはこれといった病気をしたことがなく、睦子さんがおなかに宿した子の誕生を心待ちにしていたという。

 大阪府の山田さんは夫(当時55歳)と二人で30年間、飲食店を経営してきた。夫は昨年6月、1回目の接種をした翌日、亡くなった。心臓疾患があったが、基礎疾患のある人は優先されたので、国を信用して積極的な気持で接種会場へ向かった。解剖医からは「ワクチンは関係ない、ただの心臓病や」と言われ、悔しかったという。

2人とも頼りにしていた配偶者をワクチン接種後に突然失い、途方に暮れたが、国からの救済はない。

 厚労省は何をもって、ワクチンとの因果関係がないと判断したのか。厚生科学審議会の予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会に提出された「専門家の評価」資料には「情報不足などによりワクチンと死亡との因果関係が評価できない」という判定結果が記されているのみである。

福島名誉教授は、厚労省の判定方法を厳しく糾弾した。

「紙切れ一枚でどうやって評価するの。現場行ってカルテ見ないとだめなんだよ」「臨床的にカルテ見て、データを見て、一例一例きちっと丁寧にやれ。人の命がかかっているんだから」「調査委員会を設けて統計家とまともな学者を入れて全例調査しなさいよ」

 たしかに、副反応検討部会の議事録などを見ると、メンバーである厚労省御用達の学者、研究者たちが、長時間にわたって議論しているわりには、個々の事例には踏み込まず、とどのつまり、報告資料の中身を追認しているだけのように思える。

では、因果関係なしと判定した専門家とは誰なのか。それについて、同席した小島勢二名古屋大学名誉教授から次のような疑問の声が上がった。

「どういう形で死亡例を判定しているかと思って厚労省の資料に全部目を通したら、それで気がついたのが、これをやっているのは臨床医とは思えないということ。大学の講師以上の専門家が2人合議して判定しているというので、その専門家の医師免許の取得率はどうですかと聞いたら答えられなかった。専門家なら100%医師免許を持っているはず。あのレポートを見ると、担当医が100名以上、病理医が30人以上、この(ワクチン)が原因だと言っているのをすべて否定している。臨床医は普通、そういうことをしない」

 小島氏があらためて「専門家というのは誰なんですか」とただすと、厚労省側はこう答えるのみだった。「我々のほうで、必要な資質を持っている者で対応させていただいております」。

「我々のほうで、必要な資質を持っている者」とは、厚労省の医系技官をさすのだろうか。なぜそういう曖昧な言い方をするのか、不透明きわまりない。

 ここで、ワクチン副反応が疑われる1,908件という数字が、いかに異常であるかを確認しておこう。いちばん分かりやすいのがインフルエンザワクチンとの比較だ。

 首相官邸のホームページによると、11月28日に公表されたコロナワクチンの総接種回数は3億4,727万回。ワクチン副反応の疑い死が1,908件だから0.000005%ほどの死亡率だが、決して低い数字ではない。インフルエンザワクチンの死亡率は、それよりはるかに低い。たとえば、平成30年シーズンのインフルエンザ推定接種回数は5,251万回だが、副反応が疑われる死亡例は3件にすぎなかった。

 厚労省が今からこの数字を明確に示したうえで、ワクチンを推奨したとしたら、これまで通りの気軽さで接種に向かえるだろうか。むろん、厚労省はそんなことはしないだろう。たしか、国は新型コロナワクチンの確保にこれまで5兆円近い税金を投入しているはずである。いまさら後に引けないのだ。

 新型コロナワクチンを推進する厚労省の職員が10%しか接種していないのではないかという疑問に、いまだ厚労省は答えていない。筆者は必ずしもワクチンを否定するわけではないが、それだけに、ワクチン接種後に亡くなった方々に対する行政姿勢と隠ぺい体質を残念に思う。

 かなり前に、筆者にも5回目の接種を促す案内状が届いたが、机の上に置いたままにしている。いつまで打ち続けねばならないのかと、不安になってきたからだ。厚労省が徹底した副反応調査を進め、積極的に情報を開示しないかぎり、接種を受ける気にはならないだろう。

新恭(あらたきょう)

記者クラブを通した官とメディアの共同体がこの国の情報空間を歪めている。その実態を抉り出し、新聞記事の細部に宿る官製情報のウソを暴くとともに、官とメディアの構造改革を提言したい。記者クラブを通した官とメディアの共同体がこの国の情報空間を歪めている。


取材現場から~ワクチン接種反対の医師 その理由は

雪景色
家回り



江部乙


【チャーガ】SOD酵素が豊富で動脈硬化・血圧・血糖値を抑制

2022年09月14日 | 健康・病気

 今まで何本か記事にした「チャガー」。以前の記事も多く読まれていますので、新たな記事をここに紹介いたします。

日刊ゲンダイヘルスケア2022年09月09日

    by 古谷彰子

キノコの仲間「チャーガ」

 聞きなれない名前の食材「チャーガ」は、ロシア原産のキノコの仲間です。和名ではカバノアナタケと言います。白樺の木2万本に1本しか寄生しないとされ、「森のダイヤモンド」とも呼ばれています。

 さまざまな栄養素が含まれているチャーガの中でも、着目すべきは食物繊維のひとつであるβ-グルカンと、強力な抗酸化作用を持つ酵素の一種、SOD酵素です。

 他のキノコに比べて豊富に含まれるβ-グルカンは免疫力強化やコレステロール値上昇抑制などの効果があり、多くの可能性を秘めている成分です。

 また、SODとは、活性酸素除去酵素「スーパーオキシド・ディスムターゼ(superoxide dismutase)」の頭文字を取った名称で、活性酸素を除去してくれる酵素のこと。活性酸素は、本来、体にとって必要な酵素で細菌やがん細胞と戦ってくれるのですが、体内で過剰になると逆に老化や生活習慣病などの病気を引き起こしてしまうといわれています。20歳を過ぎると、SOD酵素の生成能力が下がることや、紫外線、ストレス、喫煙などによっても過剰になることがわかっています。

 SOD酵素の効果は多岐にわたり、血液をサラサラにして動脈硬化を予防することや、高血圧自然発症ラットに対してチャーガ熱水抽出物を60日間飲用させると、飲用していなかった時よりも血圧上昇を抑制してくれると報告されています。

 それと同時にHbA1cの値も減少していたので糖尿病への効果も期待されています。ラットにSOD様成分を投与することで血糖値の上昇抑制が報告されていたり、2型糖尿病の患者に対してもSOD酵素が豊富なチャーガを飲んでもらうと血糖値の上昇を抑えることがわかっています。

 また、SOD様成分配合飲料をヒト対象に行った実験では、試飲したモニターの過半数以上が肌荒れの改善や、肌のシミの解消、化粧のりの良さなどに対して有効であると回答しています。

 チャーガには、SOD酵素が同じキノコの仲間であるアガリクスの24倍、青汁などに多く使われるケールの60倍も含まれるので、まさにスーパーフードのひとつといえるのではないでしょうか。 

 最近は通販でも手に入りやすくなっています。ぜひお手に取ってみてはいかがでしょう。

 

関連記事
チャガー〈カバノアナタケ〉2021年09月06日 

 

ご希望の方は下写真の電話番号へ。

 


アイスの甘味料は免疫力低下の可能性が…“危険な食品添加物”正しい対処法とは?

2022年08月30日 | 健康・病気

2022/08/25 

『女性自身』編集部

私たちが日ごろ口にしている食品の多くに使用されている添加物。

その中には、健康を脅かす恐れのあるものも少なくない。リスクを少しでも抑えるために、今日からできる心がけとはーー。

 

《香辛料を控え添加物を使用しない、子供でも安心して食べられるケチャップを作りたい! という想いで作られたそうです》

8月10日、こうツイートしたのは農林水産省のツイッター公式アカウント。

農水省が“添加物は使用しないほうが安心”と考えているとも捉えられるものだが、2日後にはなぜかこのツイートは削除されたのだ。

これに憤るのは、添加物の安全対策と削減を呼びかけている、日本消費者連盟の原英二さんだ。

「『国が認めた添加物は安全だ』と考えている人が多いのですが、添加物の安全性審査には限界がある。しかし、そこでの結果が一人歩きしてしまっています」(原さん)

国が安全性評価を基準としているのには、理由があるという。

「添加物の安全性がはっきりとわかっていないのに、安全なものとして使用する食品メーカーやスーパーが多いのが現実です。経済成長のため、国がそれを後押しする政策をとっているのです」(原さん)

実際、今年4月に食品添加物表示制度が改正され、「無添加」や「化学調味料不使用」などの表記は原則禁止されてしまったのだ。

「これも『添加物=悪いもの』というイメージを払拭したい業界や団体の意向でしょう。なるべく添加物を避けたいという消費者の知る権利がどんどん狭まっているのです」(原さん)

“食の安全”の目安がなくなりつつある今、“危ない食品添加物”を見抜くにはどうすればいいのか。

「添加物の一部には『発がん性』や『免疫力低下』の原因となる危険なものが含まれています。買い物をするときは食品パッケージの表面だけでなく、裏面の『原材料名』(後述)表示の食品原料の後の『/』に続く添加物の表示に注目しましょう。たとえば『甘味料(スクラロース)』という表記がありますが、これは『甘味料としてスクラロースという物質を使用している』という意味です」

こう話すのは、著書に『体に悪い添加物がよくわかる! スーパーで買ってはいけない食品ガイド』(大和書房)などがある科学ジャーナリストの渡辺雄二さんだ。

「どれが健康リスクのある添加物なのかを把握しておくことも重要です。前出のスクラロースは、砂糖の600倍の甘味があるとされる合成甘味料。これを5%含む餌をラットに食べさせた実験では、胸腺や脾臓のリンパ組織に萎縮が見られました。つまり、リンパ球が減り、免疫力が低下する恐れがあるのです」(渡辺さん・以下同)

甘味料【スクラロース】

含まれる主な食品:缶コーヒー、ヨーグルト、梅干し

危険性:免疫力低下

砂糖の約600倍の甘味があるとされる合成甘味料。有機塩素化合物の一種でダイエット甘味料として使われている。リンパ球が減って免疫力が低下する恐れがある。

■注意すべき食品添加物とは

これ以外にも甘味料には注意すべき食品添加物があるという。

甘味料【アスパルテーム】

含まれる主な食品:ゼリー、チョコレート、飴、清涼飲料水

危険性:脳腫瘍

砂糖の約180~200倍の甘味をもつダイエット甘味料。脳腫瘍を引き起こす可能性があると指摘された。動物実験では白血病やリンパ腫を起こす危険性が認められた。

甘味料【サッカリンNa】

含まれる主な食品:酢だこ、ガリ

危険性:発がん性

ダイエット甘味料。ラットを使った動物実験では膀ぼう胱こうにがんが発生。化学構造からも発がん性の疑いがもたれている。なお、多くの歯磨き粉にも使われている。

甘味料【アセスルファムK】

含まれる主な食品:アイスクリーム、ノンアルコールビール、缶コーヒー

危険性:免疫力低下

砂糖の約200倍の甘味がある。動物実験でイヌに2年間与えたところ、リンパ球が減少。免疫力が低下する恐れが指摘された。肝臓障害を引き起こす可能性も。

「『サッカリンNa』は発がん性、『アセスルファムK』は免疫力の低下や肝臓へのダメージの恐れが動物実験で明らかになっています」

多くの食品に使われる着色料は、フルーツ缶や漬け物、かき氷のシロップなどに含まれる赤色2号、3号などの添加物に注意が必要だ。

着色料【赤色2号、3号など】

含まれる主な食品:フルーツ缶、かき氷のシロップ、漬け物

危険性:発がん性

赤色2号は米国での動物実験で発がん性の疑いが判明し、同国で使用禁止に。赤色3号は貧血を起こす危険性や、甲状腺腫瘍の増加が認められた実験結果がある。

「『赤色2号(赤2)』は米国でのラットの実験で発がん性の疑いがあることがわかり、同国で使用禁止に。赤色3号(赤3)は貧血を起こす可能性や甲状腺腫瘍の増加が認められた実験結果もあります」

発色剤として、ハムやソーセージ、明太子などに幅広く使用されている「亜硝酸Na」も危険。

発色剤【亜硝酸Na】

含まれる主な食品:ハム、ソーセージ、明太子、たらこ

危険性:発がん性

肉に含まれるアミンという物質と結びつき、強い発がん性のあるニトロソアミン類を作り、がんリスクを高める可能性が。肝臓、腎臓などの発がん性リスクの恐れも。

「食肉中のアミンと結合して、発がん性のあるニトロソアミンに変化することがわかっています。これが、ハムやソーセージが『がんリスクを高める』といわれているゆえんです」

■オレンジに使われる防カビ剤は発がん性の可能性が

ほかにも、健康リスクのある主な食品添加物を教えてもらった。

保存料【安息香酸Na】

含まれる主な食品:栄養ドリンク、清涼飲料水

危険性:発がん性

清涼飲料や栄養ドリンクによく使われる。これを含む餌をラットに食べさせた実験では、尿失禁や痙けい攣れんなどを起こし死亡した例が。発がん性も指摘されている。

酸化防止剤【亜硫酸塩】

含まれる主な食品:ワイン

危険性:胃腸の粘膜を刺激

人によっては頭痛を起こすことがある。ウサギを使った実験では、胃に出血が見られ、胃腸の粘膜を刺激する可能性があると指摘されている。

酸化防止剤【BHA】

含まれる主な食品:にぼし

危険性:発がん性

動物実験では、胃にがんを発生させることが確認された。当時の厚生省は使用を禁止しようとしたが、欧米の国々からクレームが入り、今でも使用可能なまま。

漂白剤【次亜硫酸Na】

含まれる主な食品:ドライフルーツ、冷凍エビ

危険性:胃腸の粘膜を刺激

ビタミンB1の欠乏や下痢を引き起こす可能性があると指摘されている。胃や腸の粘膜に影響を与えることもあると言われている。

防カビ剤【TBZ】

含まれる主な食品:オレンジ、レモン、バナナ

危険性:催奇形性

以前は日本で農薬として使われていた。毒性が強く、動物実験では催奇形性のあることが認められた。TBZは果皮だけでなく浸透によって、果肉からも見つかっている。

防カビ剤【OPP、OPP-Na】

含まれる主な食品:オレンジ、グレープフルーツ、レモン

危険性:発がん性

カビの発生を防ぐために使われている。以前は日本で農薬として使用されていた。これを含む餌をラットに与えた実験では、83%と高い割合で膀胱がんが発生した。

■まずは発がん性のある添加物を避けることから

添加物と食の安全に関して渡辺さんは、次のアドバイスをくれた。

「発がん性が報告された、サッカリンNaや、亜硝酸Naなどの添加物表記がある食品を、まず避けること。それと、『免疫力低下』が心配されるスクラロースやアセスルファムKなどが含まれる食品も、なるべく買わないほうが安心でしょう」

健康リスクが懸念される“食品添加物”。

今日からスーパーでの目の付けどころを変えて、食卓の安全を守っていこう。


 単品でもこのような状況です。これが3種5種と重なって人体に入るとどのような化学変化を起こすかわからない、それが怖いのです。体に良いものを食べることより、身体に悪い食べ物(?本来食べ物ではない)を避けることの方が重要です。今人気の「カット野菜」なども。

画像はウェブサイトより

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なぜ「ワクチン後遺症」を国は認めないのか?長尾和宏医師が告発する免疫低下の実態

2022年04月25日 | 健康・病気

まぐまぐニュース!2022.04.22 171

    現役医師として数多くのコロナ患者を診察するメルマガ『長尾和宏の「痛くない死に方」』の著者・長尾和宏先生。これまで100人以上の「ワクチン後遺症」に苦しむ患者さんを診ており、その症状は頭痛、めまい、吐き気、動悸やしびれから、重篤なものでは歩行障害や記憶障害にまで及ぶといいます。

    これらの症状は長期間続き、日常生活に大きな影響を及ぼしますが、国は「因果関係は不明」として後遺症の存在を認めていません。長尾先生は、複数回のワクチン接種により自然免疫が明らかに低下している人がいる可能性を指摘。読者からの質問に回答する形で、「ワクチン後遺症」に関する世間の誤解と真実を解説しています。

長尾和宏(ながお・かずひろ)プロフィール:町医者、「長尾クリニック」院長。1958年香川県生まれ。高校時代に実の父親が自死をしたことをきっかけに医者を目指すことを決意し、苦学して東京医科大学に入学。学生時代に無医地区活動に邁進したことから、地域医療に目覚める。1984年、大阪大学第二内科入局。1995年、尼崎に「長尾クリニック」を開業。町医者という名前に誇りを持ち、外来と在宅医療に邁進。『平穏死10の条件』『痛くない死に方』等ベストセラー多数。

 

ワクチン後遺症の実態。医療現場で何が起こっているのか?

  1. 新型コロナ「ワクチン後遺症」最も重くなった場合の症状は?

    長尾先生、私はワクチンに反対している公立病院の看護師のものです。先日、長尾先生も出演された「記録映像 ワクチン後遺症上映会&トークショー」に参加させていただきました。

そこでわからないことがあったので、以下教えてください。長尾先生は、コロナワクチンを何回も打った人の行きつく先は、人によっては「免疫不全症候群(AIDS)」のような状態になるかも、というお話をされたかと思います。

また、本当かどうかわかりませんが、以下のような情報もネットに出ています。

    HIVを発見し、2008年にはノーベル生理学・医学賞を受賞した仏のウイルス学者、リュック・アントワーヌ・モンタニエ博士の発言。「3回目の(ワクチン)接種を受けた人は、エイズの検査を受けに行って下さい。びっくりするような結果が出るかもしれません。そうしたら、政府を訴えてください

ワクチン接種を完全に終えたアメリカ人、オーストラリア人、イギリス人、カナダ人、ドイツ人が後天性免疫不全症候群を発症している

    そもそもで申し訳ありませんが、先生のおっしゃる「エイズ」とは、どのような症状を想定していますか? また、そうなった場合、治療は不可能ということでしょうか? 長尾先生の診られている「ワクチン後遺症」の中にもそういう状態になってしまった人はいますか?

「原因はストレス」ワクチン後遺症を認めぬ政府の欺瞞

長尾和宏先生からの回答

    僕がお話ししているのは、いわゆるエイズウイルスのことではありません。免疫状態が極端に低下して感染症に弱くなっている状態のことです。エイズは、日本語では「後天性免疫不全症候群」といいます。今までは、エイズウイルスによって引き起こされる病気を指しましたが、今後はmRNAワクチンを何度も打った人の中にも「後天性免疫不全症候群」のような病態に至る人が出てくる可能性がある、というお話です。

    HIVによるエイズは、治療薬の進歩のおかげで死なない病気になりましたが、繰り返すワクチン接種(V)によって引き起こされる免疫不全、つまりVエイズ(VAIDS)は、病態が不明どころか、治療薬もありません。人によっては死に至り得る病態です。

mRNAタイプのコロナワクチンを打つと、コロナに対する抗体が一瞬、何十倍にも上がります。しかし、生体全体として、それはどんな衝撃なのか。強烈な新型ミサイルを打たれたのと同じことです。

生まれてからずっと恒常性を維持していた免疫システムはビックリします。そして大きく乱れます。いずれは「縮んで」「壊れて」いきます。

自然免疫の指標であるNK細胞活性は動物実験では3分の1に低下する、という報告があります。それを免疫システムが「侵食」される、という表現をします。

免疫システムが、「侵食」→「萎縮」→「不全」という経過を辿るのです。ただし、mRNAワクチンを打った人全員がそうなるわけではないでしょう。解毒できる体力のある人は大丈夫だと思います。

しかし、解毒力が低下した虚弱高齢者など一部の人は、まるで、身体の中が激しい砲撃を受けたあとのウクライナの街並みのように、高度な免疫システムが荒廃して、やがて機能を失ってしまう人がいるのではないか。

帯状疱疹や、結核や誤嚥性肺炎の急激な増加は、コロナ禍の自粛ストレスによる免疫能低下だけではありません。mRNAワクチンの頻回接種による免疫能の低下が関与している可能性が大いにあると考えます。心不全や自己免疫疾患の増加も同様です。2021年の「超過死亡7万人」はその証左になる、という指摘もあります。

    先の講演の後でも、長尾クリニックで診ているワクチン後遺症患者さんは増え続けています。4月5日時点で、106人います。それ以外にも、因果関係が疑われる人が沢山います。国民の8~9割がワクチンを打ったからには、今後の医療において初診の患者さんの問診は、「ワクチン接種歴」を聴くことから始めないといけません。

“その症状はワクチンのせいか、そうでないか?”

そういう視点から眺めることから始めないといけません。

つまり今回のmRNAワクチンキャンペーンは、医学における「診断学」を根底から変えてしまいました。医学・医療は、EBMからVBM(ワクチン接種歴をベースとする医療)に変革しないといけません。なのに政府は「イベントワクワク割キャンペーン」なるものを始めるようです。この軽薄あまりあるネーミングにワクチン後遺症の人は何を想うでしょうか?

あまりにも無神経すぎて、言葉もありません。

もうここまで来ると茫然、です。間違いだらけのコロナ政策10連発で、ここまで国を潰しておいて子供の未来も奪っているのだから……もはや「亡国政治」そのものです。日本国が、コロナというウイルスよりも1万倍強毒な「人間というウイルス」によって壊されてしまうように僕の目には映ります。

    やっぱり、なんとか抵抗しないとね。賢いこのメルマガの読者さんには気が付いて欲しいです。同じ気持ちだけでも共有したいです。目先の「お得感」で、いたずらに免疫機能を低下させることがありませんように。


やはり情報がない、少ない状態です。

園のようす。
カモさんも馴れて来たようです。

カタクリ。

ラッパ水仙が

ヒヤシンス。


北こぶし

行者ニンニク


こどもとコロナワクチン~接種の効果と副反応(小島勢二さん)【ニッポンの崖っぷち】220402

2022年04月11日 | 健康・病気

  ブロ友さんの中に最近「帯状疱疹」になった方を数人確認した。更に体調不良などを訴える方もいる。今、10代の子どもたちに急速に広がり、不安を持つ親も多い。情報が少ないのである。下に紹介したビデオも一つの参考に見ていただければと思います。

こどもとコロナワクチン~接種の効果と副反応(小島勢二さん)【ニッポンの崖っぷち】220402

 

「イベルメクチン」が今になっても何故出回らないのか疑問だが、1年前に当ブログで紹介したMuse細胞による麻痺治療薬CL2020の実用化が進んでいない。

当ブログー脳梗塞患者への驚くべき可能性

2021年05月22日 | 健康・病気

 

Change.orgより。
キャンペーン · 脳梗塞患者の希望の光、Muse細胞による麻痺治療薬CL2020の一刻も早い実用化を! · Change.org(こちらから賛同署名)

発信者:雨宮 時生 宛先:三菱ケミカルホールディングス 、1人の別の宛先

脳梗塞の治療薬として2022年度中の承認取得を目指していた

Muse細胞ですが、その承認申請自体を取りやめることが

2021年12月1日、三菱ケミカルホールディングスの

経営方針説明会で発表されました。

ミクスOnlineより→https://www.mixonline.jp/tabid55.html?artid=72211

その理由としてはMuse細胞およびCL2020(製薬名)を日本で

期限付きで承認を取得しても「10年以内にMuse細胞が当社の

収益に貢献することは期待できないだろう」ということでした。

しかしながら脳梗塞に対するこのMuse細胞の効果は絶大であり、

この治療薬の実用化に賭けている患者さんも多いものと思います。

 

下記はテレビや雑誌でも報道されておりご存知の方も多いと

思いますが、あらためて治療薬の有用性を記載します。

 

治験では脳梗塞発症から14日から28日以内の患者に

同細胞を使用した治療薬CL2020を投与したところ、1回の

投与で身体麻痺等で寝たきりや介助が必要だった患者のうち7割が

介助なしになり、さらにその中の3割が職場復帰できるまでに

麻痺が改善しました。

 

ANNnewsCH→https://youtu.be/kwQzpREDV84 (テレビ)


積雪0。


ふきのとうに次ぐ花、福寿草。

「象の額」庭園で手が回らず。
カモさんたちも戻ってきました。今朝、20羽ほど着水。

おまけ、うさぎの○○○。


香山リカ 常識を疑え! 戦争動画を見て眠れなくなっているあなたへ

2022年03月22日 | 健康・病気

(精神科医・立教大学現代心理学部教授)

imidas 連載コラム 2022/03/22

 最近、診察室で定期診察のあと、ため息をつく人が目立つ。ある人が言った。

「先生、ウクライナはどうなるのでしょう。恐ろしいです。向こうで結婚した日本人男性のブログを読んでいるのですが、幸せだった生活があっという間に破壊されていくのが手に取るようにわかって。それから毎晩、悪夢を見るんです」

 また別の人はこう語って涙ぐんだ。

「子育て中のママたちでSNSグループを作ってるんです。ふだんは楽しい話をしているのですが、そこにもウクライナで地下シェルターに避難している子どもたちのニュース映像が流れてきて。病気の子、親とはぐれた子もいるのだそうです。もしわが子だったら、と思うと涙が止まらなくなりました」

 何らかのメンタル不調で診察室に通っているわけではなくても、似たような状況に陥っている人は少なくないのではないか。友人や知人からも「よく眠れない」「食欲が落ちている」と訴える声が聞こえてくる。

 ウクライナは、日本から決して「近い国」ではない。距離にして8000キロ以上も離れており、首都キエフはじめ、日本から飛行機の直行便はなく、トルコやUAE、あるいはポーランドなどで乗り継がなければならない。移動はほぼ1日がかりとなるだろう。コロナウイルス感染症のパンデミック前、2018年の統計では、日本からウクライナへの旅行者は年間1万人強だ。日本からアメリカへの年間旅行者約350万人、韓国への約300万人と比較するとその少なさがわかるはずだ(※1:日本政府観光局〈JNTO〉「各国・地域別 日本人訪問者数[日本から各国・地域への到着者数](2015年~2019年)」)。ちなみに同年、ウクライナからは8500人弱が日本を訪れていた(※2:JNTOウェブサイト「日本の観光統計データ」より)。

 このように、ウクライナはこれまで日本人にとっては「なじみのある国」ではなかったはずだ。それにもかかわらず、いま多くの人がそこでの状況に胸を痛め、中には心やからだの不調にまで陥っている人さえいる。この人たちに起きていることは何なのだろうか。ここで整理してみたい。

①PTSD(心的トラウマ後ストレス後遺症)なのか

 心的トラウマの問題、とくに災害や事件に巻き込まれた人の心のケアに取り組む「日本トラウマティック・ストレス学会」は、2022年3月4日、会長名で「ウクライナへの軍事侵攻についての日本トラウマティック・ストレス学会からの声明」を出した(https://www.jstss.org/docs/2022030400016/)。それに付随する資料「惨事報道の視聴とメンタルヘルス」にはこうある。

「人為災害時における惨事報道については、視聴者のメンタルヘルスに悪影響を与えうることが指摘されています。2001 年のアメリカ同時多発テロ、2011 年のノルウェー連続テロ事件、2013 年のボストンマラソン爆破事件などの人為災害では、被害者・子ども・一般人を対象とした研究結果が多数報告されています」

 そして、「惨事報道の刺激は必要最小限にしましょう」「同じ内容の惨事報道を繰り返し見ないようにしましょう」「衝撃的な映像の視聴を避けましょう」といった具体的な留意点も示されている。

 では、ロシアによるウクライナ侵攻の報道やSNSの情報を目にして起きる不調は、トラウマによるPTSDなのだろうか。実はそうとは断言できない。

「心的トラウマ後ストレス障害(Post-Traumatic Stress Disorder:PTSD)」は、①再体験症状(フラッシュバック、悪夢)、②回避・精神麻痺症状(思い出すのを避ける、自然な感情が麻痺する)、③過覚醒症状(不眠、イライラ、過剰な警戒心)の3つの症状の持続を特徴とするメンタル不全である。

 現在、世界で最も多く使用されている診断基準であるDSM-5(精神障害の診断・統計マニュアル第5版)によれば、このPTSDの大前提になっているのは「実際にまたは危うく死ぬ、重症を負う、性的暴力を受ける出来事への曝露」だ。これには誰も異論がないと思うが、問題となるのはその「曝露の形(仕方)」である。DSM-5では、それは「直接の体験」「他人に起こった出来事の直接の目撃」「近親者または親しい友人に起こった出来事の伝聞」、そして「その出来事の強い不快感をいだく細部への繰り返しまたは極端な曝露」の4つのどれかと定められている。

 そう聞くと、「そうか、ウクライナ侵攻の報道はこれの4つめの形にあたるのだな」と思う人が多いだろう。ところが、DSM-5のこの項目には「仕事に関連するものでない限り、電子媒体、テレビ、映像、または写真による曝露には適用されない」というただし書きがあるのだ。6歳以下の子どもに関する基準は別にもうけられているが、そこでも「出来事の目撃」がPTSDをひき起こすのは、「親または養育者」に起こった心的外傷的出来事の場合のみであって、ただし書きに「電子媒体、テレビ、映像、または写真のみで見た出来事は目撃に含めない」と記されているのである。

 では、ウクライナ侵攻に限らず、災害、犯罪、戦争などの報道や情報に繰り返し触れることで起きる「メンタルヘルスへの悪影響」は、持続的なPTSDにまで至るとは言えないのだろうか。

 実はこれじたいについても精神医学の中で議論がある。とくに子どもの場合、テレビやモニターの中で目撃した映像が目の前のことか遠い場所でのことか、近親者に起きたことか他人に起きたことか、しっかり識別することができない。そのため、おとな以上に深刻なトラウマ被害が起きやすいのではないか、と主張する研究者もいるのだ。

 その医学的な議論はさておき、ここでひとつ忘れてはならないことがある。冒頭で紹介した診察室での声を思い出してほしい。私の前で「ウクライナのことを思うとつらい」などと言って涙ぐんだ人たちは、定時のテレビニュースだけを見ているのではない。「ウクライナ在住の日本人男性」や「地下シェルターの子どもたち」についてブログや動画でくわしく知り、友人や親戚を心配するかのように心を痛めているのだ。

 DSM-5がアメリカで正式に刊行されたのは2013年だが、そのドラフト(叩き台)は2010年に公表され、「電子媒体、テレビ、映像、または写真による曝露には適用されない」というただし書きも当時から入っていた。しかし、当時つまり2010年頃と現在では、「メディアによる曝露」の量や質はまったく違う。とくにSNSの普及により、誰もがスマホでいつでもどこでも、また大手メディアからの発信だけではなくて、現地のローカルメディア、ジャーナリスト、さらには個人の投稿によりありとあらゆる情報に触れることができるようになった。ツイッターなどのSNSには翻訳機能もついているので、外国語で投稿されたものでもすぐに日本語に変換して読むことができる。

 そうなると、もはや「遠い国ウクライナの出来事」ではなくなる。すぐ目の前で起きた出来事、自分の身内が経験した出来事との境界は限りなく不鮮明になる。いや、その人が日々の様子や自分の心境を写真や動画つきで報告するのを読んでいるうちに、友人や家族以上の親しみを感じてしまうこともあるかもしれない。その人がある日、「家を爆撃で失いました」「国を出るので親に別れを告げました」などと投稿したら、それがPTSDを引き起こすほどの心理的ショックになったとしても不思議ではないのではないか。

「メディアでの曝露ではPTSDは起きない」というこの約10年前の診断基準は、いま見直しが迫られているのである。

②「共感疲労」という問題

 さて、フラッシュバックが起きるようなPTSDにまでは至らなくても、「つらくてしんどい」と訴える人はさらに大勢いると思う。

 この人たちに起きているのは、「共感疲労」つまり「つらい状況にある他者に対して感情移入し、心を強く動かす状況が長く続くことによる心身のエネルギーの枯渇」と考えられる。これは精神医学的な診断名ではないのだが、福祉系や心理系などいわゆる支援職、援助職の領域でかねてから問題になっていた現象だ。

 この領域の職業に携わる人は、病人、被虐待児童、障害のある人、認知症の高齢者などさまざまな立場の当事者たちに寄り添い、その話を聞き、援助の手を差しのべるのが日常となっている。多くはそういう仕事に就くことで、弱い立場にある人のために自分の力を使いたいという志を持つ人であるために、知らずしらずのうちに「相手の立場に立つ」姿勢で仕事にのぞむ。ときには児童を虐待した親に怒りを感じたり、病の床にある人の苦しみを追体験したりもする。

 ところが、そういう共感的な態度を長期間続けると、心身は次第にエネルギーを削り取られ、ダメージを受ける場合があることが知られるようになったのだ。具体的にはそれは、不安感や落ち込み、イライラや怒り、集中力の低下、慢性疲労や頭痛、吐き気などの身体的不調として現れる。もちろん仕事の効率は下がり、ミスも目立つようになるので、それが「共感疲労」だと気づくことができなければ、本人は「私のがんばりが足りないのだ。これでは相手に申し訳ない」とさらに自分をむち打とうとするという悪循環に陥る。当然、疲労はさらに蓄積して、仕事の効率や成果も下がる。そのうち何をやってもうまくいかなくなり、「私はこの仕事に向いていないんだ」と退職したり、ついに“燃えつき状態”になって起き上がれなくなったり、悲劇的なケースでは自責の念から自ら命を絶つ人もいる。

 もちろん、今回のウクライナ侵攻では、日本の人たちのほとんどは職業上、この問題にかかわっているわけではない。しかし、前述したようにおびただしい量の情報に触れ、あたかも目の前にいる人にするように現地の人たちに感情移入しているうちに、程度の差こそあれ、この共感疲労の状態にまで至っている人が少なくないことは十分、考えられる。

 さらに、「共感」はウクライナの人たちに対してのみ起きるわけではない。侵攻が長引き、世界からロシアへの種々の経済的制裁が加えられることによって、ロシアの一般国民の生活も苦しくなりつつある。ネットやクレジットカードが使えなくなり、外資系の店の多くは閉店。外国企業の引き揚げで職を失った人もいる。そういう状況が伝えられ、「ロシア国民が戦争を起こしたわけではないのに」と気の毒に思うのも「共感」であり、その結果、「共感疲労」が起きることも当然ありうる。

③「サバイバーズ・ギルト」という問題

 いくらSNSでウクライナ侵攻や被害を受ける人を身近に感じるといっても、スマホから目を上げればそこには“いつもの日常”が広がっている。日本はとりあえず平和で、春風も吹き始めた。子どもが受験に合格したとか友人が昇進したといった、この時期ならではのうれしいニュースもある。多くの人は、心の中で「私のまわりは、いまのところ平和でよかった」とホッとするのではないか。

 ところが、そこで「ここだけ平和でよいのか」と苦しむ人もいる。災害や事故などで生き残った人たちや、被害が少なかった人たちを襲うこういった感情は、心理学で「サバイバーズ・ギルト(生存者の罪悪感)」と呼ばれている。アウシュビッツ収容所から生還したユダヤ人が戦後、抱いて苦しんだ感情として知られたものだ。

 東日本大震災のあと、津波や原発事故の被災地から離れた東京の診察室でも、「ここは無事で水も電気も食べものもあります。ふつうの生活を送っているのが申し訳ない。温かい食事を私だけ食べてよいのか」と「サバイバーズ・ギルト」を訴える人が大勢いた。今回も一部の人たちは、「日本が平和でよい季節であればあるほど、ウクライナと比較して申し訳なさを感じる。素直に喜んだり楽しんだりできない」と感じているのではないだろうか。

 繰り返すが、今回の戦禍ではSNSにより、私たちはウクライナ、さらにはロシアで生きている“個人”とつながり、その人たちの苦しみや嘆き、あるいは受けている被害をリアルタイムでダイレクトに知ることができる。職場の同僚がこんな話をしてくれた。

「インスタグラムでウクライナからポーランドに避難中の人のアカウントをフォローしている。避難する直前から見ていたので、無事に国境を越えられるか、ハラハラしながら見守っていた。いろいろ困難はあったが、なんとか向こうに着いたときは思わず涙がこぼれた。

 そのアカウントの投稿をさかのぼって見ると、わずか1カ月前まではふつうに洋服やヘアスタイルの写真をアップしているおしゃれな女性だったんだよね。それが、いまはほとんど着の身着のままで知らない場所に逃げている。本当にやるせないよ」

 こんなふうに、戦地にいる個人の現実や心情に没入しながら戦争のゆくえを見守った経験を、私たち人間はこれまでしたことがなかったはずだ。「遠い国の戦争」を身近な問題として感じるには、少ない報道から精いっぱいの想像力を働かせたり、現地でのジャーナリストのルポを読んだりするしかなかった。しかし、現代は違う。手の中のスマホをちょっとだけ操作すれば、そこにはいま空爆を受けている町からのリアルタイムの映像配信があり、住み慣れた家を離れて逃げようとしている人たちの悲痛な姿がある。場合によっては、その人たちとメッセージのやり取りをすることさえできる。

 それによって私たちの心がどんなダメージを受けるのか、わかっている人は誰もいない。今回はPTSD、共感疲労、サバイバーズ・ギルトといった従来から知られている概念を用いて説明を試みたが、その枠には収まらない“何か”が、戦地にいるわけではない私たちの心身に起きる可能性もあるのだ。

「それを避けるためにも情報には触れすぎないでください」と言うのは簡単だ。しかし、それははっきり言って無理だろう。また、ウクライナやロシアでいま「何が起きているのか」を知るのは、好むと好まざるとにかかわらず、グローバル社会を生きる私たちの責務だとも言える。

◆ ◆ ◆ ◆ ◆

 ただ、それでもやはり知っておくべきだ。SNSによって世界の個々人に届けられるこの戦争は、これまでとは次元の違う没入感をもたらしている。戦地にいない人の心にもたらされるショックや恐怖、同情や怒り、悲しみなどの強い感情、罪悪感などの大きさは計り知れない。そしてその結果、想定外の心理的ダメージを受け、そのままメンタル不調に陥る人が出てきても不思議ではない。

 根本的な対策はただひとつ、戦乱が早く収まることなのであるが、それまでの間、それぞれがなんとか自分や家族の心を守ることも考えるべきだ。そうなるとやはり、スマホやメディアとの接触時間を減らす、自分を休ませ楽しいことに集中する時間も持つ、運動なども取り入れてからだに注意を向ける、といった常識的な対策しかないということになるだろうか。そして、不眠や落ち込みが続くようになったら、早めにメンタル専門医のもとを訪ねて相談する。現時点で思いつくのはこれくらいだ。

 とはいえ、これまでにはないことが起きているのだから、対策もこれまでにはなかったものが必要になるはずなのだ。この問題は、これからも引き続き考えたい。


 ようやく雪がやんでくれた。今朝も除雪車が来ていった。明日からは日も指すようだが、週間天氣予報を見てもまだ数日雪マークがある。これでは大幅に雪融けが遅れそうだ。


岸田政権が都道府県に「PCR検査を抑えろ」の大号令 交付金差配の内閣府を通じた圧力か

2022年02月20日 | 健康・病気

日刊ゲンダイDIGITAL  2022/02/20 

〈1日当たりの検査件数を1月第二週における1日当たり平均検査実績の2倍以内として頂くようお願いします〉──。先月27日、内閣府地方創生推進室と内閣官房コロナ対策推進室が、連名で各都道府県に送付した事務連絡の一文である。意図は自治体の無料PCR検査を「抑えろ」だ。

 当時はオミクロン株が猛烈な勢いで全国に広がり、感染者数はネズミ算式に上昇。寒空の下、各自治体の無料PCR検査会場は長蛇の列で、検査試薬や抗原検査キットの需給逼迫が問題となっていた。そこで同日、厚労省は検査の優先順位を決定。症状がある人を診断する「行政検査」が最優先で、各自治体が行う「無料検査」は下位に位置付けた。それとワンセットで発したのが、前出の事務連絡だ。

 地方創生推進室は、新型コロナ対策のために各自治体に配る「地方創生臨時交付金」を所管する。岸田政権は今年度補正予算で、自治体の無料検査を支援する「検査促進枠」を交付金に創設。予算3200億円を計上した。自治体にすれば、財源を牛耳られた政権サイドの圧力に等しい事務連絡は、こう続く。

〈1日当たりの検査件数の計画値を提出して頂くとともに、2倍超とすることが必要となる特別な事情がある場合については、事前に協議を行うようお願いします〉

 皆、今後の感染拡大に不安を感じていた頃、交付金差配の権限を背景に無料検査が指定を超えそうなら“事前に協議せよ”と迫るとは随分と高圧的だ。実際に通達を受け取った首都圏自治体の担当者は「無料検査を後押ししてきたのに突然ブレーキを踏めなんて、無理難題を押しつけるな」と感じたという。

異常に高い「陽性率」の元凶なのか

 それでも地方の役人にとって“お上”の命令は絶対だ。貴重な財源を握られていれば、なおさらである。結局、各自治体とも指定の枠内で無料検査を継続しているようだが、解せないのは奇妙な符合があること。事務連絡の送付時期をピークに、全国の行政検査数も一向に増えず、完全に頭打ちに陥っているのだ。

 東京都の「検査人数」(7日間平均)は1月29日の2万9698.7人以降はジリジリと減少。大阪の「検査件数」も1月26日の3万9380件を超えていない。おかげで全国の検査件数に占める陽性者の割合を示す「陽性率」は今月6日までの1週間で57.7%に達した。今週は東京と大阪の陽性率も40%台が続く。検査を受ければ、およそ2人に1人が陽性となる異常な高水準だ。

 ひょっとして、お上の「検査を抑えろ」の大号令に萎縮し、試薬確保のため、感染の可能性の高い人しか回さず、行政検査まで抑えているのか。事務連絡を作成した内閣官房コロナ対策推進室は「担当者不在」を理由に無回答。通達を受けた側に影響を聞くと──。

 東京都は「特に萎縮したことはない。陽性者のデータは即座に国のシステムに入力するが、検査件数の報告は業務逼迫で遅れがち。陽性率の高さはそのせいでは」(感染症対策部・検査体制整備担当)とのこと。大阪府は「そもそも需給逼迫を受けた通達。必要な試薬不足は検査頭打ちの要因のひとつ。また、検査省略の『みなし陽性』の導入で、従来より検査数は減少してしまいます」(感染症・検査グループ)と答えた。

 いつになれば「徹底した検査と隔離」という感染対策の基本は実現するのか。


今朝我が家の前、積雪は10cm程ですが除雪車は来ていません。

おわかりかな?道路の境界がはっきりと見えませ。こんなときは電信柱を見て走るのです。さて、これから段々と荒れもようになるようです。

 


一日3食は食べすぎ!?ファスティング(断食)

2022年01月30日 | 健康・病気

「一日3食は食べすぎ」の理由 40歳で舌がん手術の医師は「16時間断食」を実践 

ファスティング

AERAdot 2022/01/22 

青木厚

 たびたび話題になる「ファスティング」や「断食」。以前から、「カロリー摂取を控えることが、さまざまな病気を遠ざけ、長生きにつながる」ことは知られていたが、近年、アメリカの医学界で発表された研究論文の数々によって「断食」の効果が次々と明らかにされているという。『「空腹」こそ最強のクスリ』(アスコム)の著者で、あおき内科さいたま糖尿病クリニック院長の青木厚氏(医学博士)が、医学的な知見から「空腹」の効果を解説する。

 *   *  *

不調は「食べすぎ」が原因かも

 「最近、疲れやすくなった」

「昔に比べて食欲が落ちた」

「肌や髪が荒れてきた」

「太りやすくなった」

「風邪をひきやすくなった」

「何もする気が起きない」

「やたらとイライラする」

  こんな症状に悩まされながらも、ゆっくりと心身を休ませる余裕もなく、仕事や子育てを日々がんばっている、そんな方がたくさんいらっしゃることと思います。

  加齢による体力の低下、運動不足、ストレスなど原因はいろいろと考えられますが、滋養強壮剤やサプリメントを飲んだり、体にいいと評判のものを食べたり、流行りの健康法を試したりしても効果が感じられない場合、もしかしたら、あなたの症状は「食べすぎ」からきているかもしれません。

  実は、私が「空腹というクスリ」を手に入れたのは、40歳のとき、舌ガンの手術をしたことがきっかけでした。

  再発を予防するために、さまざまな書籍や論文を読み漁りました。そして、糖尿病をはじめとする生活習慣病の患者さんたちの治療を通して得た経験や知識なども踏まえて、「どのような食事の仕方であれば、もっとも無理なく、ストレスなく、病気を遠ざけることができるか」を真剣に考えました。

  その結果、たどりついたのが「16時間断食」です。16時間断食を始めて、最大で78センチだったウェスト周りは70センチとなり、今もその状態が続いています。体も軽くなり、疲れにくくなりました。ガンが再発する気配もありません。

「食べすぎ」が体に与えるダメージ

 食べすぎは、体や健康にさまざまなダメージを与えます。

 まずは、内臓の疲れ。胃腸や肝臓は、私たちが食べたものを何時間もかけて消化してくれます。しかし、本来処理できる量を超える食べものが、ひっきりなしに運ばれてくると、内臓は休みなくフル回転で働きつづけなければならず、疲弊してしまうのです。

  その結果、内臓の働きが低下し、栄養素をきちんと吸収できない、老廃物を排出できない、免疫力が低下するなど、さまざまな問題が生じます。

 それから肥満です。私たちが食事によって摂った糖質や脂質の一部は、脳や筋肉、内臓などが働くためのエネルギーとして使われますが、余った分は筋肉や肝臓にたくわえられ、それでもおさまりきらなかった分が中性脂肪として、脂肪細胞にたくわえられます。

  つきすぎた脂肪、とくに内臓脂肪からは、悪玉ホルモンが分泌され、血糖値の上昇、高血圧、血栓形成などを招きます。

 ほかにも、食べすぎには

・体を錆びさせる「活性酸素」を増やす。

・血液をドロドロにし、血流を悪くする。

といったデメリットがあります。

健康リスクが高い「糖質のとりすぎ」

  しかも、現代日本人の食事は「糖(糖質)」が多くなりがちです。糖質には、「中性脂肪に変わりやすい」という特徴があり、肥満の原因となるだけでなく、肝臓に異常に脂肪がたまる「脂肪肝」の原因にもなります。

  しかし、糖の摂りすぎによる最大の問題は、「糖質が、血糖値(血液中のグルコース<ブドウ糖>の濃度)を急上昇させる」点にあります。

  血糖値が上がると、すい臓からインスリンというホルモンが分泌されます。インスリンは、全身の細胞にブドウ糖を送り込む作用により、血糖値を下げる働きをしますが、血糖値が急上昇すると、インスリンが大量に分泌され、今度は血糖値が急激に下がります。

 こうした、ジェットコースターのような血糖値の乱高下は、

「食後すぐに眠くなる」

「常にだるい」

「いつもイライラしてしまう」

 などの症状をもたらします。

さらに、糖の摂りすぎによって血糖値が高い状態が続くと、すい臓でのインスリン分泌量が低下する「2型糖尿病」の発症につながります。

「1日3食」は食べすぎ

 成人が1日に必要とするカロリーは、1800~2200kcal前後といわれています。

「食事は1日3回とるのが健康的だ」

「つきあいなどで飲みに行くと、出て来たものを惰性で食べてしまう」

「家族の食べ残しがもったいなくて、ついつまんでしまう」

 このような方は、一度、ご自身の体の状態をチェックしてみてください。1日3回食事をとることで、本来必要な量の1.5~2倍のカロリーを摂取してしまうというのは十分にありうることなのです。

 食事とは本来、体に必要な栄養分を必要なだけ取り込むこと。年齢を重ねるにつれて、1日に必要とするカロリーは少なくなっていきます。だからこそ食事の質ばかりでなく、量についてもそれに合わせて変えていくべきです。いや、むしろ「量こそ変化させるべき」でしょう。

「最強のクスリ」は食べないこと

  では、こうした、食べすぎや糖の摂りすぎによるさまざまな害から体を守るには、一体どうしたらよいのでしょう。

  食事のカロリー数を減らしたり、糖質を制限したりする方法が考えられますが、私がおすすめしているのは、「ものを食べない時間を作る」というものです。

 できるだけ無理なく「ものを食べない時間を作る」ことで、

・胃腸や肝臓などを休ませてあげること

・脂肪を燃焼させ、減らすこと

・血液の状態を改善させること

 が日常的にできるようになります。これが慢性的なつらい症状を軽くする、何よりのクスリになるのです。

さらにこのクスリには

・細胞を生まれ変わらせ、体の不調や老化を遠ざける

 という、うれしい効果もあります。

体を細胞からリセット

  では、具体的にはどのくらい「ものを食べない時間」を作ればよいのでしょうか。

  世の中には「断食」に関するいろいろな情報が出回っていて、それぞれ断食の時間や断食中に食べてもいいものなどが異なっており、「一体、どれを信じたらいいのか」と、とまどっている方もいるでしょう。

 16時間断食は、その名のとおり、「16時間、ものを食べない」だけのシンプルな健康法です。「カロリーを計算しなきゃ」とか「食べていいものと食べてはいけないもののリストを作らないと」など、面倒なことは考える必要はありません。

  16時間は「長い」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。でも、睡眠時間とうまく組み合わせることで、無理なく実行していただけるはずです。

食べ過ぎで体がサビる? 目的はダイエットだけではない「16時間断食」のメリット

2022/01/24 

青木厚

 断食の効果とは、体重や体脂肪の減少につながること、そして、

・糖尿病

・悪性腫瘍(がん)

・心血管疾患(心筋梗塞や狭心症など)

・神経変性疾患(アルツハイマー型認知症やパーキンソン病など)

などの予防に効果があるということです。

 では、私がおすすめする「16時間断食」をしているあいだ、体の中で何が起きているのか見ていきましょう。

内蔵を十分に休ませる効果

 まとまった「空腹の時間」を作ると、まず、内臓の働きがよくなります。

  習慣的に1日3回の食事をとったりしていると、前に食べたものを消化している間に次の食べ物が体内に入ってくるため、内臓は休むことなく働き続け、疲弊してしまいます。

  胃や腸、肝臓などが疲れてしまうと、働きが鈍くなり、「栄養をしっかり吸収できない」「老廃物がきちんと排出されない」といったことが起こりやすくなります。

 また、腸内環境が悪化し、免疫力も低下するため、体調不良に陥ったり、病気にかかりやすくなったりします。

 週に1回でもかまいません。まとまった「空腹の時間」を作ると、内臓は十分に休むことができます。その結果、内臓の疲れがリセットされて、しっかり働いてくれるようになります。

体のサビの元、活性酵素を減らす

 「断食」をして一時的に栄養が足りなくなると、活性酸素を除去する酵素が増えるため、活性酸素の量が減るともいわれています。

 活性酸素には「ものを酸化させる(錆びさせる)力」があります。その力は体内に侵入したウイルスや異物などを殺菌・排除してくれますが、一方で、体内のDNAや細胞をも傷つけて、がんや糖尿病といった生活習慣病や脳疾患などにかかりやすくなり、細胞の老化の原因にもなるのです。

 活性酸素が増える原因には、ストレスや紫外線、ウイルスや細菌、毒物などの異物の体内への侵入、過剰な運動など、さまざまなものがありますが、「食べすぎ」もそのひとつだといわれています。

 「断食」をすると、活性酸素の量が減ります。つまり、活性酸素がもたらす細胞の老化や病気を予防することができるのです。

10時間後、脂肪が分解される

  断食開始からおよそ10時間後、いよいよ脂肪の分解が始まります。脂肪とは、エネルギー源として使い切れなかった糖質の一部が、グリコーゲンとして筋肉や肝臓に蓄えられ、それでもおさまりきれず脂肪細胞になったものです。

  断食をしている間、外部から糖質を補給することができなくなるため、体はまず、肝臓に蓄えられたグリコーゲンを利用して、エネルギーを作ります。ところが、最後にものを食べてから10時間ほど経つと、肝臓に蓄えられたグリコーゲンもなくなり、体は次に、脂肪を分解してエネルギー源に変えようとします。

  つまり、空腹の時間が長くなればなるほど、体内の余計な脂肪が分解され、減っていくのです。特に内臓脂肪は、皮下脂肪に比べて落ちやすいという特徴があります。

血液や血管の状態がよくなる

  脂肪の分解がすすむと、血液中の脂質が減って圧迫されていた血管が解放されます。トータルで12~24時間、空腹の時間を作ると、血液中の糖質も20%程度低下するともいわれています。

  血液や血管の状態が改善されて血流が良くなると、高血圧や血行不良にともなう体調不良が軽減されます。

  内臓脂肪や血管障害は、がんや糖尿病、動脈硬化、心疾患や脳血管疾患といった生活習慣病の大きな原因のひとつです。断食を行うことで、それらにかかるリスクを減らすことができるのです。

オートファジーの老化予防効果

 断食開始から16時間後、体に備わっている「オートファジー」という仕組みが働き始めます。オートファジーがもたらしてくれる恩恵は計り知れません。断食を行うことの最大のメリットだと言えるでしょう。

 オートファジーとは、細胞内の古くなったタンパク質が除去され、新しいものに作り変えられるという仕組みです。まさしく細胞が内側から生まれ変わるのです。

  そのため、オートファジーには、がんや糖尿病をはじめとする生活習慣病、アルツハイマー型認知症、感染症などの予防効果や、肌や筋肉などの老化防止の効果があると考えられています。

  また、古くなったミトコンドリアは、大量の活性酸素を生み出しますが、オートファジーによって新しく生まれ変わることで活性酸素の量も低下します。

  さらに、断食をすると「ケトン体」という代謝産物が増加するといわれています。ケトン体とは脂肪を燃焼させることで作り出されるエネルギー源で、心身をリラックスさせる効果があります。

「断食」で腸内環境を整える

  食べすぎは腸内環境を悪化させます。常に大量の食べものが運ばれて来たり、働きすぎによる疲弊や老化などによって腸の機能が衰えると、腸内には、きちんと消化されなかった食べものがたまっていき、悪玉菌がそれらを腐敗させます。そこからアンモニアや硫化水素といった有害物質や発がん性物質が体の中で増えていくのです。

 腸内環境の悪化は、

「下痢や便秘が起きやすくなる」

「有害物質が毛細血管をとおって肌を荒れさせ、吹き出物ができやすくなる」

「太りやすくなる」

 など、体にさまざまな影響が及び、ときにはがんなどの大きな病気につながることもありますから、食べない時間を作って腸に休息をとらせることがとても大事なのです。

アレルギーに悩む人にもおすすめ

  免疫細胞の6割は、腸に集まっているといわれています。食べものと一緒に入ってきたウイルスや有害物質を排除するためです。ですから、腸内環境の悪化は免疫細胞の働きにも、大きなダメージを与えます。

 腸内環境が悪化すると、免疫細胞が正常に働けなくなり、本来は害のないものを敵であると見なし、攻撃するようになります。あるいは、有害物質によって腸の粘膜が弱り、腸壁に傷ができると、そこから、未消化のタンパク質が体内に入り込み、アレルギー反応が起こることもあります。

  腸をいたわること、食べすぎを防ぐことは、アレルギーを改善するうえで、非常に重要です。アレルギー疾患に悩んでいる人は、ぜひ「ものを食べない時間」を作ってみてください。

成長ホルモンの分泌を促し、老化予防

  断食によって空腹状態や低血糖状態を作ると、成長ホルモンの分泌が促進されます。

 成長ホルモンの主な働きには、

・代謝を高める

・筋肉量を増やす

・コラーゲンを作る

・脂肪の分解を促進する

といったものがあります。

  一般的に、40歳前後の人の成長ホルモンの分泌量は、20歳前後の人の5割程度であり、それが老化の原因のひとつとなっています。成長ホルモンが多く分泌されれば、しわやしみなどの老化による肌の悩みや、筋肉量の低下に伴う疲労感などが改善されるでしょう。

  さて、「空腹」というクスリの効能をお分かりいただけたでしょうか。高価なサプリメントや滋養強壮剤も必要ありません。「ものを食べない時間を作る」こと、これだけです。明日からでも始められます。

 『「空腹」こそ最強のクスリ』には、いろいろな生活スタイルに合わせた断食スケジュールの工夫や、断食中に口にしてもよいものなど、無理をせず日常生活に断食を取り入れるヒントも載せましたので、ぜひチェックしてみてください。そして、病気知らず、疲れ知らず、老化知らずの体を手に入れてください。

青木厚(あおき・あつし)/医学博士。あおき内科さいたま糖尿病クリニック院長。自治医科大学附属さいたま医療センター内分泌代謝科などを経て、2015年、青木内科・リハビリテーション科(2019年に現名称に)を開設。糖尿病、高血圧、脂質異常症など生活習慣病が専門。著書『「空腹」こそ最強のクスリ』(アスコム)がある。


 わたしも最近体調が思わしくなく、この記事を読んで「なるほど」と思った次第です。とりあえず間食をやめ空腹時間を作ってみようと思います。