日頃の何氣ない風景 ・音楽鑑賞・株投資、感じた事を

音楽鑑賞の感想雑文と、相場から経済情勢を
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1月7日 後場の動き 日経平均 16885.33 +2.14 (15:00) 16862.29 -20.90 (14:51)

2015-01-07 | 今日の相場の動きは
日経平均 16925.68 ↑ +42.49 (14:07) 日経JQ平均 2357.70 ↓ +6.52 (14:07)
225先物(15/03) 16920 ↑ +20 (14:07) 東証2部指数 4395.39 ↓ +27.54 (14:07)
TOPIX 1364.24 ↑ +3.10 (14:07) ドル/円 118.99 - 119.02 (14:06)
16808.26(09:00) 16974.61(11:36) 16808.26(09:00) 17935.64(2014/12/08)
USドル 118.99 - 119.02 +0.38 (14:06) ユーロ 141.32 - 141.36 +0.19 (14:06

16923.52 ↓ +40.33 (14:23) 小幅高の動きですが、反発が弱く、下値は16500円か、若干の円安が好材料か・・

日経平均 16885.01 ↑ +1.82 (14:50) 日経JQ平均 2355.86 ↑ +4.68 (14:50)
225先物(15/03) 16870 ↓ -30 (14:49) 東証2部指数 4392.72 ↑ +24.87 (14:50)
TOPIX 1360.83 ↓ -0.31 (14:50) ドル/円 118.90 - 118.92 (14:49)
16862.29 ↓ -20.90 (14:51) 先物が安い動きも・・

日経平均 16885.33 ↓ +2.14 (15:00) 日経JQ平均 2357.32 ↓ +6.14 (15:00)
225先物(15/03) 16900 ↑ 0 (15:06) 東証2部指数 4395.36 ↑ +27.51 (15:00)
TOPIX 1359.80 ↓ -1.34 (15:00) ドル/円 118.85 - 118.88 (15:05)

日経平均2円高と5日ぶり小反発、終盤マイナス圏入りの場面も=7日後場
2015/01/07 15:30
全文は(01/07 15:00) 現在値
日本水産 368 +5
サカタのタネ 1,980 +18
国際石油開発帝石 1,228.5 -13
日本海洋掘削 4,280 -105
エスアールジータカミヤ 1,070 -80
 7日後場の日経平均株価は前日比2円14銭高の1万6885円33銭と小幅ながら5営業日ぶりに反発

マザーズ指数続落、FFRIなど安い=新興市場・7日
2015/01/07 15:04
全文は(01/07 14:48) 現在値
ミクシィ 4,170 -270
ユナイテッド 1,716 -109
FFRI 6,150 -450
マークラインズ 4,350 +350
サイジニア 13,600 +3,000
 マザーズ指数が続落。前日大幅安した東証1部市場がひとまず落ち着いた動きとなったことで

日経平均は50円程度高い1万6900円台前半で推移、売買交錯にもみ合い商状
2015/01/07 14:05
全文は(01/07 13:49) 現在値
三井住友建設 160 -4
ソニー 2,578 +138.5
池上通信機 213 +34
トヨタ自動車 7,454 +154
三菱UFJフィナンシャルグループ 627.3 -6.7
 7日午後2時1分時点の日経平均株価は、前日比50円程度高い1万6900円台前半で推移

アップル「横浜開発拠点」の狙い “不気味な秘密主義”に警戒強める国内メーカー(フジサンケイビジネスアイ) - goo ニュース

原油続落、48ドル割れ=株価も130ドル安―リスク回避続く・NY市場(時事通信) - goo ニュース

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新潟知事「再稼働より検証を」=東電社長との会談、平行線(時事通信) - goo ニュース

大みそか、ローマ警官8割「ズル休み」?に波紋(読売新聞) - goo ニュースANSA通信によると、大みそかの雑踏警戒などを担当したローマ市の交通警察905人のうち、約85%にあたる767人が欠勤。このうち約570人は「病気」が理由だった。献血促進のために被雇用者に認められている「献血休暇」を申請した者も70人ほどいた。

有給休暇取得、企業に責任…時期指定義務づけへ
読売新聞 1月7日(水)14時51分配信
 政府が26日召集予定の通常国会に提出する労働基準法改正案の骨子が明らかになった。
 企業に対し、従業員がいつ有給休暇を取得するか時期を指定することを義務づけ、確実に取得させることが
全文は
 有給休暇は、休んでも賃金が支払われる制度で、勤続6か月以上で、定められた勤務日の8割以上出勤した従業員が原則として年間10日から20日間取得できる。勤続年数に応じて日数は増える。パート従業員でも、週5日以上勤務などの要件を満たせば、取得することができる。