｢すべての社員がイキイキ働くようになる｣仕組みと研修を提供する人材育成社です。
「さようならオフィス」※という本を読みました。内容はタイトルの通り、コロナ禍で「3密」の職場環境が危うくなり、多くの会社がオフィスを縮小したり契約を解除したりしている現状について書かれています。
コロナの感染者数は波のように上下しながらも、縮小していく気配がありません。こうした状況下では、都心に賃貸でオフィスを構えている会社にとって、月々の固定費が重くのしかかってきます。売上も大幅に落ち込んでいますから、必然的に「縮小、解約」になるのも止む得ないでしょう。
しかし、稀な例ですが、この時期にオフィスを一気に拡張する会社もあります。第971話でも書きましたが、「場の空気」を貴重な資源だと考えればそれも「あり」かもしれません。物理的な職場に社員が集まることで、オンラインで失われた「空気」を取り戻すことができます。その結果、職場のモチベーションが上がり、チームワークが強固になることは十分考えられます。
ただし、電車通勤の途中での感染、家庭内で感染して職場にウイルスを持ち込む可能性など、かなりのリスクを伴うことは覚悟しなければなりません。また、職場内でも対人距離を十分に保つことや、アクリル板越し会議、マスク着用での会話など「空気」を十分に利用できない状態であることも足かせになります。
私たちは24時間無菌室に閉じこもっているわけではありません。他の場所へ移動し、他の人たちと話しをします。リスクをゼロにすることはできません。問題はそのリスクをどう評価するかです。
単に感染、発症、重症化の「確率」だけを考えれば過度に心配することはないと思います。実際に発症しても重症化せず、自然に治ってしまうこともあるでしょう。事実「コロナは風邪と同じ」と言う人もいます。しかし「確率」論で済ますことはできないのが厄介な点です。
経営者は「社員を出社させる」ことによるマイナスの影響を考慮しなければなりません。いかに数学的な確率が低くても、社員一人一人のダメージの大きさは主観によって決まります。主観を測定することはできません。「ダメなものはダメ」、「イヤなものはイヤ」なのです。
社員に出社してほしいと思う経営者がやるべきことは（１）リスクの大きさを具体的に示すこと、（２）今できる対策と今後の進め方をわかりやすく伝えること・・・そして（３）すべての責任は経営者にあることを明確に示すことです。
そこまで肚を括ることができたなら、いっそオフィスを一気に拡張するというのも、この危機を乗り越えるためのひとつの手段だと思います。
※ https://nikkeibook.nikkeibp.co.jp/item-detail/26443