菅総理が昨年10月に2050年にカーボンニュートラルを目指すと宣言したことに端を発し、農林水産省は今年の2月に「みどりの食料システム戦略」と言うものを発表しました。その内容は現状より農薬を50%、化学肥料を30%以下にすること。有機栽培の面積を100万ヘクタール、比率を25%まで上げる等と極めて野心的なものです。
しかしその内容を見てみると、AIやイノベーション、スマート技術などいわゆる「技術革新」的な華やかな言葉が羅列されていて、今までの50年間の有機農業の技術や知恵の蓄積、何がボトルネックになっているのかについて軽視されている節があります。(事実現在の日本の有機栽培面積はいまだに全体の0.5%ですから)
さらにこの5年ほどで日本の農業従事者は20%減・136万人まで減ったと言われています。このペースのままだといずれ一人当たり5ヘクタール以上の農地を耕作しなければいけないことになり、さらにその4分の1は高度な技術と手間の必要な有機農業でとなると、果たして可能なのか?と言う疑問も湧いてきます。
有機農業をやっていて思うのは、その土地や風土に合った「適正技術」と言うものが特に重要だと感じることです。
例えば稲作の場合、有機栽培の最大のハードルは除草技術です。
いかに雑草を抑えるか。
ある篤農家が確立した技術を、それを学び取り入れた有機農家が自身の地域の風土に合わせた工夫を加え、それぞれ独自の技術に進展します。それはまるでその人その地域独自のもののように見えますが、たくさんのヒントが隠されていて、実は汎用性が高い。
逆に企業などが開発したものは汎用性に欠けているものが多いのです。
例えば会津の有機農家で一時期広まったのは「紙マルチ栽培」でした。稲苗の間に専用の田植機で紙を敷いて雑草を抑えるというものですが、その構造上圃場は真四角かつ縦長であることが望ましい。また機械が重くバランスが悪いので急傾斜地の移動が不得意。つまり棚田の広がる山間部では全く使えない技術です。(ちなみに日本の耕地の半分は中山間地です)
またある農機具メーカーが開発した乗用タイプの除草機は、例えその効果が高くとも基本的には相当規模の農家でない限り、機械購入費用がペイすることはありません。
一方、今ボクも取り入れているチェーン除草(チェーン⛓をスダレ状にした器具を田んぼで引っ張る)は規模の大小、圃場の形は問いません。九州の農家さんが広めた合鴨農法も同様です。栃木県の民間稲作研究所が推奨する抑草技術も、風土に合わせたアレンジは必要ながら、汎用性は高いと思います。
まさにこれこそが適正技術といえるのではないでしょうか。そこを支援する体制をつくらない限り、せっかくの崇高な目標も到達することが難しいし、所詮は大企業頼りの高コスト農法しか生まれないと思います。
しかしその内容を見てみると、AIやイノベーション、スマート技術などいわゆる「技術革新」的な華やかな言葉が羅列されていて、今までの50年間の有機農業の技術や知恵の蓄積、何がボトルネックになっているのかについて軽視されている節があります。(事実現在の日本の有機栽培面積はいまだに全体の0.5%ですから)
さらにこの5年ほどで日本の農業従事者は20%減・136万人まで減ったと言われています。このペースのままだといずれ一人当たり5ヘクタール以上の農地を耕作しなければいけないことになり、さらにその4分の1は高度な技術と手間の必要な有機農業でとなると、果たして可能なのか?と言う疑問も湧いてきます。
有機農業をやっていて思うのは、その土地や風土に合った「適正技術」と言うものが特に重要だと感じることです。
例えば稲作の場合、有機栽培の最大のハードルは除草技術です。
いかに雑草を抑えるか。
ある篤農家が確立した技術を、それを学び取り入れた有機農家が自身の地域の風土に合わせた工夫を加え、それぞれ独自の技術に進展します。それはまるでその人その地域独自のもののように見えますが、たくさんのヒントが隠されていて、実は汎用性が高い。
逆に企業などが開発したものは汎用性に欠けているものが多いのです。
例えば会津の有機農家で一時期広まったのは「紙マルチ栽培」でした。稲苗の間に専用の田植機で紙を敷いて雑草を抑えるというものですが、その構造上圃場は真四角かつ縦長であることが望ましい。また機械が重くバランスが悪いので急傾斜地の移動が不得意。つまり棚田の広がる山間部では全く使えない技術です。(ちなみに日本の耕地の半分は中山間地です)
またある農機具メーカーが開発した乗用タイプの除草機は、例えその効果が高くとも基本的には相当規模の農家でない限り、機械購入費用がペイすることはありません。
一方、今ボクも取り入れているチェーン除草(チェーン⛓をスダレ状にした器具を田んぼで引っ張る)は規模の大小、圃場の形は問いません。九州の農家さんが広めた合鴨農法も同様です。栃木県の民間稲作研究所が推奨する抑草技術も、風土に合わせたアレンジは必要ながら、汎用性は高いと思います。
まさにこれこそが適正技術といえるのではないでしょうか。そこを支援する体制をつくらない限り、せっかくの崇高な目標も到達することが難しいし、所詮は大企業頼りの高コスト農法しか生まれないと思います。