ひとりで観たのか、それとも友達といっしょに映画館で観たのかの記憶もあやふやなのだが、
同級生の池田修治が横にいたような記憶もある。ともかくも、作業の手を休め休憩中にＢＳで
放映されていた映画『エル・ドラド』を観る。ハリー・ブラウンの小説を「リオ・ブラボー」
のリー・ブラケットが脚色、「レッド・ライン7000」のハワード・ホークスが監督した西部劇。
撮影はホークスの懇願で8年間の引退生活からカムバックしたハロルド・ロッソン、音楽は「ロ
リータ」のネルソン・リドルが担当した。出演はジョン・ウェインとロバート・ミッチャムの
ほかに「レッド・ライン7000」の新人たちジェームズ・カーン、シャーリン・ホルト、ロバー
ト・ドナーなど。製作はハワード・ホークス、共同製作はポール・ヘルミック。西部劇映画も
全盛期を過ぎようとしていたころの作品で、映画音楽と上映開始と終了時の挿絵を観た瞬間、
鳥肌が立ちしばらく退かなかった。従兄弟の藤田耕一（７年前に他界）は無類の西部劇狂で、
ウィンチェスターライフルの模造銃を引っさげ、ウェスタンウェアに身を包んだカウボーイ姿
でライフルを連射し、打ち終わった右手で引き金に中指と人差し指を引っかけライフルを回転
させ得意顔で、知っている知識をわたしに話し聴かせている姿がまぶたに浮かんだ(彼の凝り性
は半端でなく、投げ縄など細部にこだわり身を包んでいた－それほどまで家族から大切に育て
られたという証でもある）。 観おえて懐かしく無邪気なころの思い出にひたりそののち落ち込
んだ。そう言えば今朝から三国廉太郎の訃報が流されていたっけ。
思へばこの世は常の住み家にあらず
草葉に置く白露、水に宿る月よりなほあやし
金谷に花を詠じ、榮花は先立つて無常の風に誘はるる
南楼の月を弄ぶ輩も 月に先立つて有為の雲にかくれり
人間五十年、化天のうちを比ぶれば、夢幻の如くなり
一度生を享け、滅せぬもののあるべきか
これを菩提の種と思ひ定めざらんは、口惜しかりき次第ぞ
滅するは必定／無官大夫 平敦盛
【新たな飛躍に向けて－新自由主義からデジタル・ケイジアンへの道】
１．タブーと経路依存性
２．複雑系と経路依存性
３．複雑系と計量経済学
４．ケインズ経済学の現在化
５．新自由主義からデジタル・ケイジアン
【ケインズとデジタル革命】
【デフレスパイラル】
デフレーション (deflation) とは、物価が持続的に下落していく経済現象を指してデフレと
も呼ぶ。対義語に物価が持続的に上昇していく現象を指すインフレーション (inflation) で
あり、デフレーション、つまり物価の下落は同時に貨幣価値の上昇も意味し、同じ金額の貨幣
でより多くのものを買えるようになるが、株式や債券、不動産など資産価格の下落は通常デフ
レーションの概念に含まないとされる。また物価の安定は、経済が安定的かつ持続的成長を遂
げていく上で不可欠な基盤であり、中央銀行はこれを通じて「国民経済の健全な発展」に資す
るという役割を担い、日本銀行の金融政策の最も重要な目的が、「物価の安定」を図ることに
あるとする。そして、資産価格の金融政策運営上の位置付けを考えた場合、資産価格の安定そ
のものは金融政策の最終目標とはなり得ないというのが各国当局、学界のほぼ一致した見方で
ある。また、デフレは個々の経済主体にとっては好影響・悪影響としてあらわれ、代表的な影
響は債権・債務問題で物価の下落は、実質的な返済負担増となる（デットデフレーション、英
語:Debt Deflation）。そのため、借り手である債務者から貸し手である債権者への富の再配分
が発生し物価下落によって実質金利が上昇するとされるが、"ロスト・スコア"（失われた２０
年）において日本において実質金利上昇は観測されていないが、資産価値が評価されない実体
経済は正しだろうかという疑問がつきまとい、例えば、道路の舗装工事を例に考えてみよう。
住居民の生活様式の変化により、景観改善とインフラの設備の埋設化による生活基盤強化の目
的で、新たに電線を埋設しようとすれば、道路を掘り起こし関連工事敷設ことになるが、地上
配線では高架配線方式では直接的な工事費は割安になるだろう。しかし、景観改善と基盤強化
による付加価値を正しく評価し均衡化（＝付加価値の加算処理）すれば、負債は軽減できるあ
るいは寧ろ資産としてプラスに転化する。残件として維持経費の比較評価が残り、費用便益比
（B/C）の議論に移る。つまりは、単位当たりの面整備費は上昇するから地域間格差として広が
る。多少不便でも面整備費の少ない方で居住するかどうかは生活者の選択というわけだが、こ
こで重要なのは、評価システム確立（法整備）が未整備であるということだ。それだけではな
い、国家予算勘定手法として、減価償却期間が法的に定められているが、例えば、20年前と現
在では道路の隧道（トンネル）工事では工法などの質的変化が著しく、仮に時価評価方式を導
入し国家予算の負債部門の再定義した場合の検証研究が望まれているわけだが、単純化してい
うと、デフレの収入部門への影響けでなく、負債部門への影響を公平に精算しないと、デフレ
スパイラルに歯止めが効かず、増税圧力の自然逓増が勤労国民に大きくのしかかる懸念が払拭
されない。
ここでは、従来からいわれている、循環がとどまることなく進む「デフレスパイラル」、政府
による買い入れや物価統制など直接的な手段が有効であるが、現代の経済においては消費者物
価の継続的な低下に対して金融緩和や量的規制緩和、為替介入などの金融政策で対処法や所得
税の累進性や社会保障はビルト・イン・スタビライザーの機能を持つ物価の安定に機能（財政
自体に備わり、景気を自動的に安定させるプロセスであり。補整的公共投資政策などの投資的
財政政策に比べ、タイム・ラグがなく、税制上の累進率が高いほど効果が大きく、歳出を一定
額に固定、あるいは増加率を固定するなどによっても安定化機能は果たす－1980年代のレーガ
ノミックス、サッチャリズムによる小さな政府政策以降、ワシントン・コンセンサスに見られ
る新自由主義や市場原理主義が先進主要国の政策に導入により、ビルト・イン・スタビライザ
ーの中心でもあった累進課税と失業者救済制度が「自由競争を損ない、経済活動を萎縮させる」
と批判の対象とされて機能不全にあり、2007年金融危機発生後の不良債権の処理を巡り世界規
模のデフレスパイラル発生懸念）との相互作用としてのデフレーションではなく、単純に科学技術革新
の連関する経済的事象として取り上げる。
【新しいデフレーション】
デフレーション(deflation)とは、物価が持続的に下落していく経済現象を指すが、吉本隆明
によれば「生産から消費までの時間的遅延の拡大」と定義されこちらの方がわかりいい（『デ
ジタル革命－雪柳とデフレーション』）。現代の科学技術の進展の側面からすると、冷凍保存
技術は、「デフレ技術」であり「デフレ商品」である。なぜなら、冷凍エビ、冷凍マグロなど
は価格下落方向に作用していることになる。それでは、デジタル家電製品はどうだろう。これ
は「時間的遅延の拡大」ではなく、デジタル革命の基本特性の第１、第２、第３、第４則が働
き、製造単価が下落方向に作用する。特に、商品の品質を維持しつつ、労働賃金の低い地域での生
産委託が、情報通信技術の発展で遠距離であっても必要な情報は短時間での相互運用が常態化して
いる。 なお、「デフレの歴史」「リフレーション」（通貨再膨張）「インフレターゲット」についても、『第４則
デフレーション』（環境工学研究所 ＷＥＥＦ）を願参照。
1973年、オイルショックを機に、鉄鋼や石油の消費は頭打ちになり、代わってシリコンの消費
が急伸する。LSIは、ムーアの法則を道標に爆発的な成長を遂げ、デバイスの寸法は1/100にな
り、ウィルスよりも小さく、集積度は百万倍になり、最先端のメモリーチップは80億個のトラ
ンジスタを集積する。マイクロプロセッサのサイズは1/100になり、処理能力は10万倍になっ
た。トランジスタの値段は百万分の１に安くなったが、トランジスタの出荷数が１億倍に増え
たので、半導体産業は、百倍大きくなり30兆円産業に成長する。このように、半導体の技術と
産業を発展させた原理は、スケーリング（微細化）である。スケーリングによって、回路性能
は向上し、製造コストは安くなる。デバイスをスケーリングすると、容量Ｃと抵抗Ｒが小さく
なり、CR時定数が小さくなるので、回路は高速に動作する。また、ウェハロ径を大きくして歩
留まりを高くでききれば、１枚のウェハから取れ良品チップの数を増やし、チップコスト逓減
することができる。そのために、リソグラフィやプロセスの技術進歩、デバイスや回路の工夫、
ウェハの大口径化、製造技術の改善などが繰り返し行われてきた。例えば、60年代の大型コン
ヒュータは、数僥円の高価なもので国防に使われた。70年代になると、数千万円のミニコンが国
立研究所で科学計算に使われた。80年代には、数百万円のワークステーションが産業界でエン
ジニアリングに使われ、90年代には、数10万円のパソコンがオフィスで使われ、いまでは数万
円の携帯末端が普及している。
ムーアの法則は情報を物理現象で扱う際に、スケールを微細化する過程でよくみられる。半導
体だけでなくHDDの容量増加でも似たようなことが起きていることから分かる。エネルギーに
関しては熱力学の第一・第二法則、ベッツ限界、カルノーサイクルのような物性限界もある。
エネルギーを扱うものが進歩する場合には、漸進的進歩が比較的早期に打ち止めになった後、
新しい物性の発見や技術的フレームワークの見直しなどによって劇的に進歩することが多い。
工事費についても専用工具の開発でコストが落ちることがあり、たとえばトンネル掘りはシー
ルドマシンの開発で一気にコストが落ちた。太陽光発電では量子ドット効果で２桁以上、発電
効率が向上する（『量子ドットなスピントロニクス商品』）。
ところで、半導体量子ドットを取り入れた太陽電池は、従来の単接合の太陽電池では利用され
ていない赤外領域の光子を、サブバンドを介した吸収により活用できることから、高いエネル
ギー変換効率が見込まれている。理論的に予測される変換効率の上限は、集光条件下で63％、
非集光条件下で47％に達する。我々はアンチモンをサーファクタントに用いたMOCVD法により
InAs量子ドットを含むGaAs太陽電池を作製した。GaAsの禁制帯以下の1.3 μmにまで達する広
い波長領域において最大で数％の光電変換を達成し、InAs量子ドットの基底準位および励起準
位に対応する明確な光電流のピークを観測した。また、従来の化合物半導体量子ドットを用い
た太陽電池においては、量子ドットを用いない太陽電池と比較して開放端電圧が低下する現象
が報告されていたが、電圧低下を伴わない量子ドット太陽電池の作製に初めて成功している。
なお、「デジタルデフレーション」すなわち、「デフレーション特性の事例」については『第
４則 デフレーション』（環境工学研究所 WEEF）を願参照。
さて、デジタル革命というレバレッジは、金融工学として金融派生商品と結びつくことで反社会的なグロ
ーバル経済危機として具現化したばかりでなく、通商貿易においてはかつてないほど、すべて
の商品という商品の価格下落（デフレーション）という経済現象をもたらしただけではなく、
デジタル革命の基本特性、シームレス、ダウンサイジング、ボーダレス、イレイジング、エク
スパンションの特徴をもち劇的な全的変化をもたらしている。これほどの価値を発揮しながら
も貨幣価値の逓増には繋がらず、価格下落の恩恵に預かる前に多くの勤労国民が激しい所得格
差に見舞われという悲惨な状況に陥いる。そこでデフレの直接的な対策には、金融政策が採用
される事が多いが、根本的な対策としての経済構造や国際分業構造、金融部門の資本不足によ
る信用不安などに問題が慢性的なデフレーションを招いている可能性があり、財政政策や産業
育成政策など経済構造そのものに向かわざるを得なくなっている。
【ソロー残差】
ところで、「技術と経済成長」に関して、米国の経済学者のロバート・ソローは、古典派経済
学の成長モデルの研究とソローモデルでよく知られているが、ソロー残差とは、生産力をあげ
るには、労働やその他材料を増やすか、投入する資本 (機械) を増やすか、あるいは技術革新
によって効率を あげるかだ。このうち技術革新は直接は計測できないけれど、ほかのものの増分を生
産量の増分から差し引けば、残ったのが技術革新の分だとするロバート・ソローのアイデアで、
この考え方をもとに、戦後アメリカの産業力はほとんど (87.5%) が技術革新によるものだと
主張している。このような事例を研究し、技術革新が貨幣価値に与える影響を、前提条件を任
意試行し、不均衡動学の命題とし計算経済学の事例研究に取り上げ議論することも重要ではな
いかと思われる。
【複雑系とデジタルケインズ】
【複雑系とケインズ主義との相互浸潤】
さて、市場経済の進歩・発展を駆動するものが競争にあることは、ほとんどすべての経済学者
が一致して認めるているが、市場経済における競争がいかなる場所でいかなる具合になされる
かについて、新古典派と複雑系経済学とでは、大きく見解が隔たった原因は、新古典派経済学
が「価格理論」とほぼ同じ範疇にあり、競争に関する理論的な説明が、偏狭な価格競争として
説明され、完全競争、純粋競争といった概念が価格を貫通するため、競争実態を大きくゆがめ
（塩沢由典（『複雑系経済学の現在』）、新古典派理論が競争概念をゆがめるのは、需給均衡
という考え方にあり、より正確には、価格を独立変数とする需要と供給とが定義され、それら
が一致する価格体系に市場が帰着する一般均衡理論の枠組みが成立した古典派や新古典派の初
期にその根拠があるという。経済の調整変数として、ひとびとの目に見えていたもの（＝信用）
は価格のみで、数量的な調整は、部分的にできたとしても、その全体的な変動推定がの困難で
あり、目に見える調整過程として、価格調整に焦点が絞られる上に、さらに、需給均衡の枠組
みが「企業は市場で自社製品を売りたいだけ売っている」（行動に関する最大化原理と状況の
選択原理としての均衡概念）という前提により現実から遊離する。この反省に立ち、「複雑な
状況の中での行動」を主題とし、均衡分析に代わる過程分析という枠組みで経済学のすべてを、
複雑系経済学は再構成し、均衡の枠組みとしては理論に組み込めないの状況（収穫逓増、定型
行動、追随的調整、経路依存など）を包括される。
複雑系経済学は、基本的には時間の流れの中で諸変数の変化を追跡する分析で、新古典派のよ
うに「売りたいだけ売っている」という前提は不要として退け、反対に、近代的企業の生産の
増大を制約している主要な要因は、市場における需要の制約にあると考え、ケインズ経済学の
根底に置かれるべき考えだったとする。つまり、ケインズの一般理論は、限界理論の２公準を
軸としているが、有効需要の原理とうまく整合せず、第２公準を否定することから始まり、ケ
インズ経済学をミクロ的に基礎付ける試みが長くなされてきたが、企業が直面している状況を
ただしく定義できず、生産量と利潤を増大させようとする企業の主要な制約が製品の売れ行き
にあり、需給均衡という枠組みは、その定式においてこの状況を排除したためマクロ経済学の
ミクロ的基礎付けに基礎的なミクロ経済学の枠組みを変える必要があり（また、新古典派理論
に基づきマクロ経済学を再構成しようとしても、理論の構造として不可能）、ケインズ経済学
は、しばしば、価格が固定的であるとの前提にたって説明され、価格調整がつねに瞬時になさ
れる世界では有効需要の原理は意義をもたない。製品価格を下げようと、原価をまかなえる範
囲では、その値下げ幅は大きなものでなく、原価を割らない範囲でどんな価格を付けようと、
企業はほとんどつねに需要の制約に直面し、これが企業レベルで捉えられた有効需要の原理と
なる。
生産容量の変更をのぞけば、価格調節の間隔は一般に数量調節の間隔より長い。そのため、価格が
固定的であるかの印象を一部に与えているが、価格が変動する世界も、有効需要の原理はつねに生
きる。有効需要の原理は、マクロ経済においてのみ出現するものであるかの説明もあるが、それは新
古典派ミクロ経済学を前提としているからである。需給均衡の枠組みを離れてみれば、マクロ
の有効需要の原理は、個別企業が直面している状況の統合された表現でしかない。これに対し、
ケインズ経済学、とりわけポスト・ケインジアンはどのような立ち位置にあるのだろうか。例
えば、サミュエルソンなどがリードした新古典派総合も加わると思われるが、実際かれらは自
分たちをケインジアンと思っている。では何が真のポスト・ケインジアンと「バスタード（ま
がいもの）」を区別する点なのか？
（１）経済の全体的な枠組みを完全雇用を前提に対し、ケインズとポスト・ケインジアンは、
非自発的失業は資本制経済ではふつうに起こりうるとし、経済の活動水準を決める要因は、
将来が不確実な下での企業の投資決意、投機筋の「強気」や「弱気」、企業の財務構成、
中央銀行の金融政策など、きわめて多面的で有機的と考える。
（２）つぎに教科書的な貨幣供給の外生性と流動性選好理論を中心とする貨幣需要の組合せに
代わるものとして、金融動機を介在させた景気と貨幣供給の内生性の関係が議論され、企
業の投資と財務構造の変化をヘッジ（繋ぎ）、スペキュレイティヴ（思惑）、ポンチ（誘
導）の三段階で説明し、景気との関連を検討するケインズ的ミンスキー理論がある。
（３）ケインズ自身はレッセ・フェールが失業を解決できない原因を主に貨幣的側面に見たが、
分配や産業間の技術関係など、もっと実物的観点から社会的・構造的問題に取り組んだス
ラッフィアン、オリカーディアン－スラッフィアンの多部門生産理論の特徴は線型の生産
構造にある（「ポスト・ケインジアンの理論的再評価」、黒木龍三）。
『一般理論』の出版から70年以上経た今日、正統派からは無視された感すらあったケインズは、
今回の金融恐慌で図らずも完全復活しているとされるが、複雑系経済学（あるいは進化経済学）
と相互浸潤（なんともレーニンばりの表現だが、多分に現代的なデジタル物理学の反映をもっ
て）の状態下にあるかのようだが、経済システム特性として複雑系の前提を箇条書きするとな
れば、塩沢由典が以下のように抽出する三つのシステム－時間変化・連結・構成個体の生存に関す
る条件－が組み込まれつつあるとでも表現できよう。
（１）時間特性 経済の状況は、ゆらぎのある定常過程としてある（ゆらぎ）。
（２）連結特性 経済の諸変数は、緩く連結されている(ゆるみ)。
（３）個体特性 経済の個体(主体)は、生存のゆとりを持っている(ゆとり)。
この項つづく
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