マイケル・ジャクソンさんのロンドン公演リハーサル動画が公開されていた！

Time Special Commemorative Edition

Mジャクソンさんロンドン公演用の映像を撮っていた - 未来への便り アドバンス

↑　この記事を7月3日に書いたのですが、その日にAFP BB NEWSにまさにその関連の動画（リハーサル風景）が公開されていました。生前の貴重な動画だと思います。

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マイケル・ジャクソンさんの死の直前のダンス動画｜蛙の目


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マイケル・ジャクソン／Michael Jackson， Forever!： フォーエバー・マイケル(CD)

ポスター　マイケル・ジャクソンさん↓

ポスター・マイケル・ジャクソン

やはりノドンの可能性あり-北のミサイル実験

北ミサイルはノドンかスカッド、防衛相が見解 : 北朝鮮情勢 : 特集 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）

防衛相はミサイルの種類について、「それぞれスカッドまたはノドンの可能性がある。重大な関心をもって情報の収集、分析に努める」と述べた。

ノドンであれば大問題です。

情報の収集が必要でしょう。といっても、既にわかっていることでしょうけど…。私たちに知らされないだけで。

北朝鮮のミサイル、命中精度向上か : 北朝鮮情勢 : 特集 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）

７発のうち約５発は、北朝鮮が東部沿岸の日本海にあらかじめ設定した長さ約４５０キロ、幅約１１０キロの航行禁止海域内の同一地点に着弾したという。

エネミー・ライン2－北朝鮮への潜入－（「エネミー・ライン」付）


北朝鮮に備える軍事学
【目次】（「BOOK」データベースより）
序章　日本が核武装しても北朝鮮の核攻撃は防げない！／１章　核＆ミサイル　ホントの脅威度／２章　北朝鮮軍はどれほどの実力があるのか／３章　米軍「戦争計画」の全貌／４章　どこまでわかる？日米の軍事インテリジェンス／５章　日本の「備え」／終章　国防政策見直しのススメ

アマゾンが国税局から140億円の追徴課税を受けていた

アマゾン：１４０億円の追徴課税　不服と２国間協議申請 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)

米国のインターネット販売大手「アマゾン・ドット・コム」の関連会社が東京国税局の税務調査を受け、０５年１２月期までの３年間で延滞税を含め約１４０億円の追徴課税を受けていたことが分かった。アマゾン側が米国で申告していた日本国内の売り上げについて、日本で申告すべきだったと指摘したとみられる。アマゾンは指摘を不服とし、日米の２国間協議を申請。両国の税務当局間で協議している。

まさに「見解」の相違なのでしょう。
二国間の協議でどのような裁定が出るのか興味深いところです。

延滞税も含まれているようです。興味深いのは米国に申請している売り上げの申告額です。

確か国勢調査の産業調査でアマゾンが問題になっていたような気がします。

ちょっと調べてみます。

＜追記＞
最高になりそうなブログ記事がみつかりました。

アマゾンの日本での売上高は約800億円、うち書籍は624億円、らしい。

文章検定が中止に

文章検定：当面中止、漢検協会が協力解消　５万人に影響も - 毎日ｊｐ(毎日新聞)

背任罪で起訴された財団法人「日本漢字能力検定協会」の前理事長親子の関連会社が実質運営し、年間５万人近くが受検する日本語文章能力検定（文検）が当面中止されることになった。日本漢字能力検定（漢検）との相乗効果を狙い文検を監修してきた協会が、関連会社との取引見直しに伴い協力をやめた影響。一方、漢検のコンピューターでの随時受検（ＣＢＴ）も、システムの特許権を関連会社が持っているため受け付けを停止した。受検者に事件のとばっちりが及んでいる。 　協会の大久保昇前理事長が代表の「オーク」が９７年、任意団体「日本語文章能力検定協会」を設立。文章能力の理論的、客観的な判定を目的に文検を始めた。監修は当初から漢検協会が担当。しかし、事件を機に「大久保親子体制」からの脱却を進める協会から先月末で協力を解消され、運営が立ち行かなくなったらしい。文検のホームページは「検定を当面の間休止する」と掲載。６月の今年度第１回検定の合否結果など一部を除いて閲覧できなくなっている。

まさにとばっちりですね。以下も問題。

＞漢検ＣＢＴは、全国２３会場と米ロサンゼルスの１会場で月１回から平日の毎日、２～７級を受検できる仕組み。このシステムの特許権は大久保浩前副理事長が代表の「日本統計事務センター」が有している。協会は特許の帰属について同社と交渉しているが合意に至っておらず、今月１日から新規受け付けを見合わせている。　ＣＢＴによる漢検受検者は年間約１万３０００人。

ニート高年齢化、支援策あまり活かせず

青少年白書：ニート２万人増の６４万人に　高年齢化の傾向 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)

ニートの年齢別内訳は、１５～２４歳（低年齢層）が２６万人、２５～３４歳（高年齢層）が３８万人。総数は０２年以降、６２万～６４万人で推移しているが、低年齢層は０２年比で３万人減ったのに対し高年齢層は３万人増え、いったんニートとなった人が社会復帰できず高年齢化している現状がうかがえる。

＞小渕優子少子化担当相は３日午前の閣議で０９年版青少年白書を報告した。仕事も職業訓練もしていない若者（ニート）が、０８年は前年比２万人増の６４万人となった。中学、高校時代に不登校だったり中退した人がニートになる傾向が強いことも判明した。白書は「さまざまな支援が必要とされているにもかかわらず（現在の支援が）ニート状態からの脱却に必ずしもつながっていない」と施策見直しの必要性に言及した。

社会全体での取り組みが必要だと思います。社会の問題なのです。