4年振りに神田祭が開催される

4年降りに神田祭が5月10日～12日の3日間にわたり実施される。

神田祭は江戸三大祭（神田祭、山王祭、深川神幸祭）の一つであり、京都祇園祭・大阪天神祭とともに日本三大祭でもある。神田祭は、神田明神のお祭り。元々は大手町の将門塚周辺に創建されたが、現在の地に移された。神田明神は、江戸総鎮守。

写真は三越日本橋本店１階に展示されている室町一丁目の神輿と山車です。



5月3日～12日までは、今回初登場となる群馬・藤岡市の神輿が展示される。何故、神田祭に藤岡の神輿？

それは三越の前身である三井越後屋が、絹産業が盛んだった藤岡に支店をだしていた縁で、同地の諏訪神社に男女一対の神輿を奉納した事による。230年振りに日本橋に帰ってくる。勿論、藤岡の方々が神輿を担いで神田祭に彩りを添える。

神田祭を楽しむには「まち日本橋」が参考になる。

ベライゾン（Verizon）のセキュリティ・レポート

米国のベライゾン（Verizon） が、 "Data Breach Investigations Report" と言う報告書を発表している。

この報告書で面白い事例が書かれている。それは、米連邦航空局 (FAA : Federal Aviation Administration) 。FAAの航空管制システムをターゲットとした攻撃では、システムの制御状況や挙動、管制動作などについてモニタリングしデータ探査をしていたと言う。明らかにサイバー攻撃の準備行為であり、システムに進入してロジック爆弾を仕掛けている可能性も否定出来ない。FAAは現在、次期航空管制システム“NextGen”を開発中であり、更なるシステム全体のセキュリティ強化が急務だ。

それと攻撃元が判明している事案で、その1/3は中国であると指摘し、中国のサイバー攻撃は情報窃取が目的としている。現在、来日中のマーティン・デンプシー（Martin Dempsey）統合参謀本部議長も、中国人民解放軍の房峰輝総参謀長と会談した際に、サイバー攻撃を止めるように発言している。勿論、サイバー攻撃を行っている国としてはロシアや北朝鮮などの名前もでているが、以外なのはルーマニア。ベライゾンよれば、ルーマニアの攻撃対象は金融機関と指摘している。

さて、2011年はハクティビストの年、2012年はサイバー・スパイの年、2013年はどんな年になるのか。

マーティン・デンプシー統合参謀本部議長が来日中

昨日、米軍統合参謀部議長 陸軍大将マーティン・E・デンプシー議長（GEN Martin E. DEMPSEY, Chairman of the Joint Chiefs of Staff） が、横田基地に到着。

デンプシー議長は、2011年10月1日付で現職に週にしているが、彼は、米中央軍の副司令官から4月1日に陸参謀総長に就任したばかりで、当時は異例な人事として話題になった。

デンプシー議長は、今月21日から中国、韓国、日本の歴訪中だが、当初は中国訪問だけの予定が、北朝鮮情勢のエスカレーションを牽制する意図もあり、韓国と日本両国も訪問する事となった。今回の中国訪問は、2000年以降で、リチャード・マイヤーズ（2004年1月）、ピーター・ペイス（2007年3月）に続く3人目となる統合参謀本部議長となった。

デンプシー議長は、22日、中国人民解放軍の房峰輝総参謀長と3時間にわたり会談し、北京市内の八一大楼で記者会見を開いた。房峰輝総参謀長は、2012年10月25日に北京軍管区司令官から現職に就任し、現在は第17代共産党中央委員会メンバーでもある。
翌23日には、国家主席 兼 中国共産党中央軍事委員会委員長の習近平氏と面会した。 24日は、国防大学と人民解放軍第4ヘリコプター連隊を訪問している。

韓国では、韓国軍トップの鄭承兆 合同参謀本部議長と韓国米軍サーマン司令官と会談。韓国訪問は初めてではなく、2011年11月11日には、休戦ライン38度線の板門店を視察している。

デンプシ議長は、本日09:30に、陸上自衛隊特別儀仗隊 第302保安中隊の栄誉礼を受け、防衛大臣を表敬・会談する。

さて次の統合参謀本部議長は誰が就任するのか？

靖国神社参拝

靖国神社へ国会議員が参拝して中国と韓国がネガティブな反応を示しているが、海外の駐日大使や駐在武官が公式参拝をしている事は、あまり報道されていない。

公式参拝をした国は、最多のアメリカを筆頭に台湾、ドイツ、インド、ロシア、トルコ、ポーランド、ブラジル、イスラエル、インドネシア、スリランカ、タイ、ベトナム、カンボジア、パラオ、スイス、フィンランド、ルーマニア、フランス、イタリア、リトアニア、スロベニア、エジプト、チリ、オーストラリア・アルゼンチン・トンガ・ スペイン・ペルー、シンガポールなどだ。
珍しいところでは、旧朝鮮王朝の李垠皇太子と李方子皇太子妃との第２王子である李玖旧氏も平成8年11月に参拝している。

今年は、靖国神社の夜桜能を鑑賞したが、今度は「靖国神社青空骨董市」に行ってみたい。勿論、8月15日には参拝して英霊の安らかなる事を祈念し、また感謝を捧げたい。

因みに、5月の靖国神社青空骨董市は、5日、12日、19日、26日である。

シリア内戦とアレッポの石鹸、それと化学兵器使用問題

自宅では、洗顔用＆全身洗い用にアレッポの石鹸を使っている。無くなりそうになるとインターネットから購入する。買うのはシリアのアデル・ファンサ社の「エクストラ40」と言う石鹸。

エクストラ40は、オリーブ・オイル60％、ローレル（月桂冠）オイル40％で、ローレルローレルオイル40%というのは、石鹸に出来る限界の比率だそうで使用後感は、とっても爽快だ。オリーブオイルは、オレイン酸やスクワレン等の微量成分も含み人の肌の脂肪酸と良く似た組成をしているので、そりゃ爽快な筈。

アデル・ファンサ社は、数千年前からアレッポに伝わる伝統製法を踏襲しており、職人が口に含んで石鹸の味を確めながら作っており勿論、完全無添加。実は一般に売られている石鹸は、合成界面活性剤で、正しくは石鹸ではない。アレッポの石鹸は石鹸なので、安心して使える。（因みに味を確かめる事を「クッキング」と言う。）
材料となるのは、オリーブとローレル(月桂樹）のオイルだが、全てはシリアやトルコなどで自生するの実を使用して抽出する。。伝統製法を厳守しながら出来た石鹸は、ここで終わりではなく、なんと2年間熟成させてから出荷する。まるで「かめびしの醤油」みたいだが、流石、石鹸の発祥の地と言われるだけの事はある。

アレッポの石鹸の製造期間は、オリーブが収穫される12月から3月までだが、丁度この時期は、アレッポを巡る政府軍とシリア自由軍タウヒード部隊との戦闘が激しかった時期と重なり、今でも市街地への政府軍機による空爆は日常的に行われている状況だ。しかも化学兵器が使用されたともされ、中心部は廃墟と化している。アレッポには、数多くの石鹸工場があるが、多くが破壊されるなど甚大な被害を被っている。

シリア政府軍は、アレッポから撤退する際、発変電所、水道施設、ザルズル病院やアブドゥルムタッリプやセラハッディンのモスク、クネイトラ学校、メディネ市場など市民生活に直結する施設を破壊している。この荒廃しつくしたアレッポに対して、政府軍は、複数回に渡り化学兵器を使用したとされており、どうも使用されたのはサリンと神経ガスらしい。イギリス、イスラエルの情報機関が入手した写真を分析した結果だが、犠牲者の瞳孔は収縮し、口からは泡を吹いており、サリン事件の被害者と同じと言う。

シリア政府は、国連の化学兵器調査団に対して、実質的にシリア自由軍が掌握するアレッポのみの調査を許可するとしているが、化学兵器の使用問題より、シリア軍の化学兵器がヒズボラが入手する事を、イスラエルは深刻な脅威と受け止めており対応策を検討・実施している。

しかし2年にわたるアレッポでの戦闘により、アレッポの石鹸は生産量が激減しており、今後は入手が困難になるだろう。まあ、偽物の石鹸は手に入るだろうが～

そぞろ中印国境が緊張状態に～インド山岳戦闘部隊創設～

中印国境地帯「マクマホン・ライン」 と「 カシミール国境」でも書いたが、また中国人民解放軍が国境付近で不穏な動きを見せている。

中国人民解放軍が、インド北部カシミール地方ラダック東部エリアに、小隊規模の部隊とみられる兵士が中印実効支配線を越えてインド側に約10km侵入した。対抗してインドも国境警備隊 (Indo-Tibetan Border Police)を同地に展開して監視を続けている。

現在、インド軍は、マクマホンラインやカシミールと言った中印国境での防衛力強化に注力している。特に前線に展開する歩兵師団や戦車連隊、砲兵連隊など既存部隊とは別に、3万人～4万人規模の「山岳作戦部隊」を創設する。インドは、中国と同様に第12次五年計画（2012～2017年）と第13次五カ年計画中（2018年～2020年）に約8100億ルピーを拠出し、特殊車両など新部隊の装備を調達しつつ、道路や橋、トンネルなどインフラの強靱化を行う計画だ。

山岳作戦部隊は、山岳即応部隊と山岳戦闘部隊から構成され、本部及び本部中隊は、西ベンガル州に置かれる予定。山岳作戦部隊の創設とは別に、インドは着々と国境防備を強化している。注目すべきは、チベット南部地区近傍のアルナーチャル・プラデーシュ州の国境河に、高速警備艇、哨戒艦などの装備を国境前線に配備しており、国境警備隊は当然の事ながら、軍情報部隊やインド警察部隊の対テロ軍用犬も展開して中国人民解放軍の監視を強化している。

過去ブログの通り、インドとは軍事同盟を締結して、相互に軍事技術や情報・データの交換を進めるべきだ。インドの核兵器も抑止になり得る。
日本とインドの軍事同盟 ～日印ラッパロ条約を締結せよ～

それとインドには是非ともチベットを奪還して解放してもらいたいものだ。

ロシア太平洋艦隊がイラン寄港、地中海へ移動する

過去ブログでも書いているが、ロシア海軍がシリア内戦を見据えた活動を活発化させている。

ロシアが地中海艦隊を編成する意向
ロシア海軍がいよいよ黒海＆東地中海域で軍事演習を開始
ロシア海軍がシリア情勢を睨み東地中海で演習予定

2013年3月19日にウラジオストクを出港した、ロシア太平洋艦隊第9支隊が、イランのバンダレ・アッバース港（ペルシア語: بندر عباس‎ Bandar-e ʿAbbās）に寄港している。バンダレ・アッバース港は、ホルムズ海峡北岸に位置する都市で、昔からインド洋を中心とする交易で繁栄してきた港町。

第9支隊の編成は、対潜艦アドミラル・パンテレーエフ、揚陸艦アドミラル・ネヴェリスキー、ペレスウェート、海洋給油船ペチェンガ、救助船フォーチィ・クリロフの5隻で、揚陸艦には、ロシア海軍歩兵部隊が乗船している。
バンダレ・アッバース港に寄港しているのは、対潜艦アドミラル・パンテレーエフ、揚陸艦アドミラル・ネヴェリスキー、ペレスウェートの3隻で、明日24日まで滞港する。第9支隊は、24日以降、スエズ運河を経て地中海に入ってシリアのタルトゥス港に入る。

ロシア海軍、特に太平洋艦隊の艦船が地中海に派遣される事は、現シリア・アサド政権を支援するロシアの強い国家意志を感じさせるに十分だ。片や米国務長官は、シリアの反政府勢力への支援を倍増させると明言している。支援は金額にして2億5000万ドルで、食料品や医薬品など非殺傷物品に限定しているとは言え、特殊部隊による戦闘訓練支援が行われており、特に化学兵器使用問題が浮上してから、BC兵器に対する訓練は拡大している。今後支援は拡大され、型落ち装甲車や、ボディアーマーなど防護装備品など供給されると推測されている。

このような西側の反政府支援に対してシリア大統領は、反政府テロリストを支援しつづければ、高い代価を支払うことになるし、現政権に敗北という選択肢はない発言している。ソビエト時代から中東地域で重要な地位を占めてきた2代にわたるアサド政権は、ロシアにとってシリア内戦は座視できない状況であることは理解出来る。

戦略物質ヘリウムの供給不足が継続中

米国は、戦略物質として燐鉱石を指定しており、インド、中国への輸出を除き実質的な禁輸を実施しているが、ヘリウムも食料と並んで戦略物質である事は、余り知られていない。水素と違いヘリウムは工業的に生産する事が出来ないので、現在は天然ガス田から随伴抽出生産しているのが現実。この戦略物質ヘリウムが、世界最大の生産国である米国での減産により、ヘリウムの供給不足が継続している。

地球上に存在するヘリウム埋蔵量は、456億立法メートルと推測されており、2030年までにヘリウム生産量は2億1300万～2億3800万立法メートルに達すると観られている。2030年頃には現在最大の生産国である米国から、ロシアに首位の座が移るだろうとも予測されている。ヘリウム市場に占めるロシアの割合が現在の2％から40％以上になるからだ。理由は後述する。因みに、全世界で年間1億7500万立方メートルのヘリウムが採掘されており、米国で年間1億4000立方メートル、アルジェリア1600立方メートル、ロシア600立方メートル。

ヘリウム生産の嚆矢は、1903年の米国カンザス州デクスターで、同地における石油採掘の際に噴出するガスを分析した所、1.84%のヘリウムが含まれている事が判明した事による。米国のグレートプレーンズ地下には莫大なヘリウム資源が存在するが、ヘリウムは当初、軍事用途だった。ノルマンディー上陸作戦で使われた阻塞気球がそれだ。

さて、米国は、冷戦の長期化を見据えて戦略物質たるヘリウムの国家備蓄を行ってきた。1965年カンザス州ブシュトンに建設したパイプラインを経由してテキサス州アマリロの天然ガス田にヘリウムを注入する地下貯蔵方式で、1995年にはヘリウム・ガスの備蓄量は、10億立方メートルに達している。1996年には、国家備蓄管理が鉱山局から土地管理局（Bureau of Land Management：BLM）に移されヘリウムガスの民間放出が開始されており、放出は2015年まで継続される計画。この土地管理局による放出で備蓄の総量は半減したと推測されているが、前述の通り工業生産出来ないヘリウムの備蓄は今後も継続される。

ヘリウムの産出国は、米国の他、カタールのラスラファンのLNGプラント、岩谷産業が権益を有するカタールヘリウム２プロジェクトも2013年5月以降、生産を開始する。それとアルジェリアのアルズー（1994年）、スキクダ（2007年）でヘリウム生産を行っている。冒頭でものべたロシアやポーランドのオドラヌフ、オーストラリアのダーウィンでも2010年以降生産を開始している。

日本のヘリウムの８割以上は、米国からの輸入に頼っており、供給先の多様化は喫緊の課題とガス業界では認識されていた。実はヘリウムの供給逼迫は、2002年と2007年にも起こっている。2002年の時は港湾労働者のストライキが原因だったが、2007年はヘリウム生産プラントのトラブルが米国など主な生産国で発生した事で、この時は国内のヘリウムがほぼ枯渇する事態に至っている。

今回のヘリウム供給不足も、生産プラントのトラブルで、土地管理局のヘリウム貯蔵庫からヘリウム精製プラントに延びているパイプラインが劣化により一部破損し、この為、通常の生産量より２割減した事による。劣化しているのはパイプラインだけではなく、ヘリウム精製プラント全体の老朽化が進んでおり、抜本的な解決策を考える必要があるが、今回は世界最大のエクソンモービルのヘリウムプラントの定期修理が長引いた影響により再稼働が伸びたことや、アルジェリア国内の情勢の不安と、マリ共和国など周辺国での戦闘が散発するなどの影響で減産となった事。同じ時期にロシアのプラントも停止していた事も供給不足に拍車をかけた形となっている。これは2007年の事態と同じ状況だ。

いずれにしろ、世界的なヘリウム供給不足は、当面の間解消されない状況が続くが、ただ光明もある。先程のカタールヘリウム２プロジェクト。権益は、米国エアリキッド社50%、ドイツのリンデ社30%、岩谷産業20%となっており、確実にプラントが起動すればヘリウムの供給は改善される。それと後述するとしたロシアが本命だ。

ロシアのガスプロムは、既にヘリウムガス生産と販売に着手している。東シベリアのコビクタ・ガス田（0,45%）、、チャヤンダ・ガス田（0,8%）から随伴抽出したヘリウムをリンデ社とマチソン・トライガス（太陽日酸100%子会社）と販売する契約を締結している。まだまだ生産が本格化するのはまだまだ先だが、2020～2030年には東シベリアから年間500～600億立方メートルの天然ガスと共に1～2億立方メートルのヘリウムガスが随伴抽出生産されると予想されている。

ロシアも、米国同様の備蓄を検討しており、2050年までヘリウム需要は増え続けると予測されている現在、宇宙開発やビジネスを今後も展開するロシアにとってヘリウムは確かに戦略物質であり備蓄する価値がある。レアアースと同様にヘリウムの調達先を早急に多様化する事が欠かせないが、これは財務省の貿易統計から見る事ができる。
「統計品別推移表」ではヘリウム全体の輸入量と価格、「品別国別表」では輸入国ごとの輸入量と価格を検索できる。ヘリウムの品別コードは「280429100」である。

2013年2月ヘリウム輸入（品目コード：2804.29-100）
　米国　　　　　144339kg　
　英国　　　　　　　 0kg
　カタール　　　　　 0kg
　台湾　　　　　　 438kg
　中国　　　　　　 133kg
　シンガポール　　　　　35kg
　韓国　　　　　　　26kg

1月の輸入国は、米国と英国、カタールの3カ国だけだったが、2013年2月には英国、カタールからの輸入がゼロとなり、替わりに台湾、中国、韓国、シンガポールなど近隣国からの輸入が増えている。各国の余剰分などをかき集めて輸入しているのが分かる。それと2月のカタールからの輸入はゼロだが、新たなプラントが生産を開始すると輸入量は当然増えるだろう。

大阪 串カツエレジー

NHKの72時間ドキュメント「大阪 串カツエレジー」は、久し振りに観て良かったなー。よい番組です。

番組は、同じ場所で72時間張り込みで取材するドキュメンタリーで、この串カツ屋さんには、様々な人達が訪れる。

有名化粧品会社の元子会社にいた方。「見かけも、中身もおっさんなんで。どこでも行きますよ、開拓者なんで」と言う、今はアルバイトの事務員をする女性。

ホワイトデーの日に、隣の見知らぬお客さんから嫁さんと娘へのお返しをするよう説得され、お花を買う50代のゴッツイおじさん。

海外駐在の夫を持つ、子育て中のお母さんが、寝てるベビーカーに遮蔽して15分だけ、ビールと串カツ2本を食べる。彼女にとっては久し振りの外食だ。

自宅に居るのが苦痛な定年後のおじさん～「家にいたくないねん。色々事情があってな～夜まで時間が長いねん！」

取材されたのは、梅田地下街の串カツ屋「松葉」に、今度、行ってみよう。

村上氏の初監督作品「めめめのくらげ」

TOHOシネマズ六本木ヒルズの10周年記念作品として、4月26日（金）「めめめのくらげ」が上映される。
311震災後の日本を舞台にした実写＋CGによるファンタジー・エンターテインメント。村上氏は、寅年で俺と同じ歳。

このリンクをクリックすると予告編がみれるし、最後にはイントロダクションやストーリー、 キャスティング、それと監督ロングインタビューが掲載されているHPが現れる～粋だね。

『村上隆　めめめのくらげの世界展』も、「ROPPONGI HILLS A/D Gallery」で開催されている。昨日から5月19日（日）まで開催されている。

箱崎が日本銀行創業の地

日本銀行は、明治15年(1882年)東京府下日本橋区箱崎町3丁目1番地と新堀町21番地にまたがる地おいて創業。日本銀行の本店は、当時の永代橋のたもとにあった旧北海道開拓使物産売捌所を使用していたが、現在は、日本IBMが入居する三井倉庫箱崎ビルが聳えている。



日本銀行創業の地の碑にある建物を設計したのは、鹿鳴館の設計で有名なジョサイア・コンドルによるもので、残念ながら関東大震災で焼失している。


設計図は、日銀の金融研究所のアーカイブで観ることが出来る。またこのリンクには、当時の錦絵が掲載されており、当時の雰囲気を伝えている。
日本銀行創業の地の碑は、豊海橋を渡った先にある。背景のビルは前述の三井倉庫箱崎ビル。


「日本銀行創業の地」の碑文。

　明治十五年十月十日日本銀行はこの地で開業した
　明治二十九年四月日本橋本石町の現在地に移転した
　創業百周年を記念してこの碑を建てる
　　　　　　昭和五十七年十月
　　　　　　　　　日本銀行総裁　　前川春雄

四川省でマグニチュード７の地震発生～軍事核施設は大丈夫か？～

中国・四川省で地震発生と報じられている。

四川省には軍事核施設が集中しており、原子炉を含む核施設への影響が懸念される。主な核施設については、過去ブログをご参照。
四川省にある主な核施設は、中国核動力研究設計院（通称909所）、中国工程物理研究院（通称902所）、中国核兵器研究基地、839核工業基地、楽山核分裂研究院（通称585所）、白龍江核基地、821場、221場、525場、814場、816場、857場、中国宇宙開発科学技術集団公司・四川宇宙開発技術研究院、総装備部中国空気動力発展と研究センターなどだ。

それと中国人民解放軍の核戦力に関しては、国防総省のレポートが参考となる。
ANNUAL REPORT TO CONGRESS, Military and Security Developments Involving the People’s Republic of China 2011
ANNUAL REPORT TO CONGRESS, Military and Security Developments Involving the People’s Republic of China 2010

また国連軍縮研究所のレポートも良い。
「United Nations Institute for Disarmament Research, New York and Geneva, 2013」

帝都を飾るツイン・ゲイト「永代橋」と船員教育発祥の地の碑

関東大震災復興の象徴としての「永代橋」。
永代とは、江戸幕府5代将軍徳川綱吉の50歳を祝し、徳川幕府が末永く代々続くように名付けられたと言われている。元々は深川の渡しがあった地に永代橋は建設されているが、「西に富士、北に筑波、東に上総、南に箱根」と言われる程、景勝、見晴らしの良い場所だったようだが、残念ながら今は面影もない～



それと永代橋の辺にある「船員教育発祥の地」の碑。


碑文は以下の通り。

内務郷 大久保利通は, 明治政府の自立的な海運改革を進めるにあたり, 船員教育の急務を提唱し, 三菱会社長 岩崎弥太郎に命じて, 明治8年11月この地に商船学校を開設させた。当初の教育は, その頃隅田川口であり, 海上交通の要衝でもあった永代橋下流水域に, 成妙丸を係留して校舎とし 全員を船内に起居させて行われたが, これが近代的船員教育の嚆矢となった。
爾来百年, ここに端を発した船員教育の成果は, 我が国近代化の礎となった 海運の発展に大きく貢献してきたが, その歴史的使命は幾変遷をへた今日, 江東区越中島にある現東京商船大学に継承せられている。

昭和51年11月

東京都中央区教育委員会
（題字　東京商船大学長　小山正一書）

日本ユニシス本社ビルのロゴが「赤」に復帰

2011年1月4日のブログで「日本ユニシスのロゴが『赤』から『黒』に変わった～」と書いたが、今度は『黒』から『赤』に変わった。と言うか本来のコーポレートカラーに戻ったのだ。



これは筆頭株主が、三井物産から大日本印刷に変わった事が影響しているのか？

日本ユニシスの株式の27.8％を所有していた三井物産は、大日本印刷に18.9％を113億7000万円で売却した。これで日本ユニシスの筆頭株主が三井物産から大日本印刷に替わった。日本ユニシスにとって筆頭株主が大日本印刷に替わった事は、とても良かったと思う。様々なシナジー効果が期待できるし、相互にビジネス拡大が可能な取り合わせだ。

米軍の対シリア戦を見据えた前進部隊をヨルダンに配置

過去ブログ「シリアでの化学兵器使用問題」で書いた化学兵器の件だが、国連の化学兵器調査団はシリア政府の入国許可が下りず、未だにキプロスで待機中だが、英国のSASが回収した土壌から化学兵器使用の痕跡が発見と報道されている。

レッド・ラインを越えたシリアに対して米軍が着々と部隊配備を行っている。既にヨルダン軍の特殊部隊へのBC兵器対処訓練と演習支援の為に、特殊部隊を中核とする200名を増強している。これは北朝鮮の核問題と同じで、シリア軍が保有する化学兵器などBC兵器の確保、若しくは破壊を企図しているもの。この対ヨルダン支援は、CTR (Cooperative Threat Reduction) プログラムを通じて行われており、最新のガスマスクや防護服一式を含む7000万ドル相当の装備を提供している。

また、シリア国境線におけるヨルダン軍の防衛行動を支援するため、第1機甲師団（1st Armored Division）の司令部の一部機能、情報（G-2）と特別任務大隊（Special Troops Battalion）、第141通信大隊（141SigBN）を中核とする師団要員をヨルダンに派遣する。状況によっては、戦闘旅団と航空旅団「アイアン・イーグル」を展開させる事を想定している。派遣期間は1年としているが、シリア内戦は長引く様相を呈しているので延長される事が予想される。