3つのデータが測定器、エクセル計算値、位相試験器で完全に一致するのか検証。

Io=合成電流他を検証したオリジナルデモ機類、右下にホーロー抵抗とコンデンサが見える。

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試験器角度数値が一致しているのか確認。

試験器より位相をエクセル計算数値θ°に合わせる。

パソコンでもモニタしてIc(対地静電容量成分電流)は電力Wが出ない、周波数の上下で電流が変化する事も理解する。左はエクセル計算。

17年前の検証記事。

当時、パワーポイントで作ったもので、約80スライド程度あった。

パワーポイントの一部でコンデンサ静電容量と抵抗でIo=合成電流．．．。

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説明すると、長くなるので簡潔になるが、定電圧電源装置を使い判りやすく100．0Vに合わせる。

（株）双興電機製作所DGR-3050CKよりIo=合成電流を流し、位相を変化させてエクセル計算値のθ角の数値に指針を合わせる。

共立電気計器IorロガーKEM5050の角度数値も一致、Io=合成電流を分解するとIgr(対地抵抗分電流)とIc(対地静電容量成分電流)に分かれる。

この時の抵抗値とコンデンサμFが一致すれば、エクセル計算値とIorロガーKEM5050とDGR-3050CKの3つのデータが完璧に近傍値で一致した。

つまり、B種接地線のクランプリーカー測定値のIo=合成電流のIgrとIcで抵抗値と静電容量μF値が、計算値通りか、何度の位相角なのか判る事になる。

これは10,350V.10分間印加の交流耐圧試験での二次側充電電流mA値と絶縁抵抗値MΩからも同様となる。

この検証は他にもあるがキリが無いので、このバージョンでEND、この理屈を理解すれば漏電現象も合わせて完璧なノーガキを語られる。

 

 

2台の過電流継電器(OCR)をつなぎ限時動作時間(秒)等を検証する。

左は三菱電機（株）MOC-A3T-R過電流継電器(OCR)。

右は富士電機（株）QHA-OC1過電流継電器(OCR)。

電流回路を直列にして試験器より2．5Aを流して限時動作時間(秒)試験を行う。

ほぼ゛時限は当然の如く、ほぼ一致する。

過電流継電器(OCR)電流検証風景。

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三菱電機（株）MOC-A3T-R過電流継電器(OCR)は、27日（土)に交換予定のもの。

これで完璧に納得．．．。

 

間一髪の太陽光発電バネルより出火、社員ホークリフトに乗り消火器で消す．．．。

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晴でもあり太陽光発電バネル出力MAXでショートで発火か．．．木材工場なのでヘタすると全焼の可能性も。

屋根の太陽光発電バネルで発火すれば切る術が無いが、これは運が良かった。

自然エネルギー発電も大きなリスクがある現実。

 

 

漏電ブレーカ、漏電警報器動作試験、Io=合成電流等、実際に漏電再現して体験する。

（株）双興電機製作所GDVE-2000Kを使った漏電ブレーカトリップ電流、動作時間試験を体験する。

漏電の種類のIgr(対地抵抗分電流)、Ic(対地静電容量成分電流)等の電流を体験して合成漏れ電流Ioを確認して教科書通りかをみる。10,350V.10分間の耐圧試験の高圧ケーブル二次側充電電流と同じ理屈を理解．．．他、接地相漏電での電流流れ云々．．．キリが無くテーマがある。

共立電気計器IorロガーKEM5050の活線メガー数値でIc(対地静電容量成分電流)、Igr(対地抵抗分電流)が分離した電流数値を確認。

電力変換器でパソコン画面にてE.I.W.PFを確認してみる。

テーマは列記しただけで多くあるが、まず感電、漏電火災の原理を理解する。

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漏電のテーマは多岐に渡っているので、一通り体験指導するのには5．6時間かかる。

 

どこから出るのか、その金は．．．アテ無しか。

政府は2024年度から3年間の子ども・子育て支援の集中期間中は消費税を含む増税を先送りし、必要な追加財源については、歳出削減を軸に公的医療保険の上乗せ徴収や企業の拠出金増額などで賄う方針だ。

幅広い世代が負担する税財源を求める経済界には不満がくすぶる。

財源を議論する政府会議のメンバーである経団連の十倉雅和会長は22日の記者会見で、「少子化対策は中長期の話で、日本社会全体の問題でもあるから、全員が広く薄く負担すべきだ」と指摘。

「企業が負担するのもやぶさかではないが、消費税を排除すべきではない」と述べた。

経団連が4月下旬にまとめた提言では、財源を現役世代と雇用主の企業が負担する社会保険に集中させることなく、高齢者にも所得や資産に応じて求めるべきだとする考えを盛り込んだ。

　一方、岸田首相は「消費税を引き上げることは考えていない」と再三強調。

歳出削減を徹底し、それでも不足する分について、高齢者も支払う公的医療保険の上乗せ徴収などで、広く薄く負担を要請する姿勢をアピールしたい考えだ。

　コロナ禍からの回復や物価高克服のため、賃上げや成長投資へ資金を振り向けたい経済界も、当面は家計や企業への大幅な負担増を避けるべきだとの立場では一致する。

ただ、子ども・子育て予算の倍増に必要な財源は集中期間中に見込む年3兆円規模にとどまらず、さらに膨らむ見通しだ。 　経済界は、中長期的には消費税を含む増税の議論は避けられないとみる。

対策の中身についても「真に必要な手だてに重点化すべきだ」（財界幹部）と指摘。政府・与党が検討する児童手当の所得制限撤廃に反発が広がっており、調整は難航しそうだ。　

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子供政策の財源は．．．消費税もUPさせる考え無しで歳出削減をはかるウソ800がミエミエの様だ。