また、見たくなった。

名言、珍言。
「死は人生の終末ではない。生涯の完成である。」


マルティン・ルター（ドイツの宗教改革者 / 1483～1546）


勝手な解釈
この世は、人の人生は、動物の一生は、最後の死で、完成。
生きているときは、いろいろ、ある。
死ぬと、終わるのか残るは、動物の行為、人の行為の記憶。
生きているときは、何したと、問われるのは、死。
葬儀、火葬場、墓で、人の人生の後々。
百年の前に死んだ人、評価されるのは、本当の完成かもしれない。

大政奉還から、150年。
坂本龍馬を思い出すのは、
完成の先。
船中八策。
明治維新。

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船中八策

一、天下ノ政権ヲ朝廷ニ奉還セシメ、政令宜シク朝廷ヨリ出ヅベキ事。
一、上下議政局ヲ設ケ、議員ヲ置キテ万機ヲ参賛セシメ、万機宜シク公議ニ決スベキ事。
一、有材ノ公卿諸侯及ビ天下ノ人材ヲ顧問ニ備ヘ官爵ヲ賜ヒ、宜シク従来有名無実ノ官ヲ除クベキ事。
一、外国ノ交際広ク公議ヲ採リ、新ニ至当ノ規約ヲ立ツベキ事。
一、古来ノ律令ヲ折衷シ、新ニ無窮ノ大典ヲ撰定スベキ事。
一、海軍宜シク拡張スベキ事。
一、御親兵ヲ置キ、帝都ヲ守衛セシムベキ事。
一、金銀物貨宜シク外国ト平均ノ法ヲ設クベキ事。
以上八策ハ方今天下ノ形勢ヲ察シ、之ヲ宇内万国ニ徴スルニ、之ヲ捨テ他ニ済時ノ急務アルナシ。苟モ此数策ヲ断行セバ、皇運ヲ挽回シ、国勢ヲ拡張シ、万国ト並行スルモ、亦敢テ難シトセズ。伏テ願クハ公明正大ノ道理ニ基キ、一大英断ヲ以テ天下ト更始一新セン。

公議政体論のもと、

大政奉還
上下両院の設置による議会政治
有能な人材の政治への登用
不平等条約の改定
憲法制定
海軍力の増強
御親兵の設置
金銀の交換レートの変更」

また、龍馬伝見、見たくなった。
今の西郷より、
龍馬伝、放送してほしい。
日本の原点。

https://www.youtube.com/watch?v=LnWhe90s-7M&t=80s

そして、坂の上の雲。
https://www.youtube.com/watch?v=sqhCtr15FQE&t=163s
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名言、珍言。

「地球を動かしているのは、
思想ではなく経済だ。」


坂本龍馬

勝手な解釈
国が、維持も、税金を得るも、国が食わすも、
民間の働き、経済なのだ。
経済無視した国は、崩壊する。

この世は、経済のできるものが、生き残る。

国有化では、無理なのだ、私物化では、経済は、終わる。
自由経済は、市場、経済で、残る。

来年は、原油、分からない。

来年は、原油は、どうなるか。
面白い。


「２０１９年以降、米国産シェール原油の輸出が急拡大する見通しになった。ネックになっていた米最大油田地帯での大量輸送問題が解消されたためだ。原油市場の勢力図は様変わりすることになり、支配的地位にあった石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国にとっては悪夢のような時代となりそうだ。

　流量拡大に新技術

　米原油生産は今夏に大幅な増加を記録したものの、南部テキサス、ニューメキシコ両州にまたがる最大油田地帯のパーミアン盆地での原油輸送の問題が足かせとなり、ほんの数カ月前まで、増加に転じるのは２０年以降とみられていた。ところが、ここへ来てパイプライン内の原油の流量を増やす新技術の開発に成功したのに加え、来年８～１２月にはパイプライン３本の開通が見込まれるなど、輸送問題が一気に解決することになった。

　ウッド・マッケンジー（ヒューストン）の石油コンサルタント、ジョン・コールマン氏は「状況が様変わりした。半年前に市場では、パイプラインによる輸送問題が改善するのは２０年１～３月期とみられていた。今では１９年４～６月期から７～９月期と予想している」と話す。

　米国でのエネルギー生産の急増は６０年続くＯＰＥＣが抱える大きな悩みの一つだった。ＯＰＥＣ加盟国とロシア、メキシコ、カザフスタンなど非加盟主要産油国が１２月６日の定時総会（ウィーン）で減産に合意して原油価格が上昇すれば、米シェール勢がＯＰＥＣから市場シェアを奪うことになる。

　それでもサウジは外貨を稼ぐために米国勢以上に、原油価格を高くする必要があるため、ＯＰＥＣに原油下落を容認する余裕はない。

米シェール勢は１４年半ば以降の原油安進行を機に、原油安でも生き残れるよう経営のスリム化を余儀なくされた。ＯＰＥＣはある種、自らの安眠を妨げる怪物を作り出す手助けをしてしまったようだ。

　パーミアン盆地の油井は数千カ所に点在しており、１０年足らずの間に米産油会社が掘削した数は１１万４０００に上る。その多くは、原油価格が１バレル＝３０ドルまで下がっても利益が出るとみられている。

　経営転換で抵抗力

　米石油大手シェブロンのヤリントン最高財務責任者（ＣＦＯ）は「４～５年前は価格がかなり高くないと利益が出なかったが、今は、“極めて経済的に”膨大な量を生産している」と明かす。そうした経営の転換がシェール勢の原油安に対する抵抗力を高めた。

　米エネルギー情報局（ＥＩＡ）によれば、１９年末までに天然ガス液を含む米原油生産の総量は日量１７４０万バレルにまで増える見通しだ。この水準なら、来年１２月に米国の石油の純輸入量は、トルーマン大統領時代の１９４９年以来で最低の水準に当たる日量３２万バレルまで下がるとみられる。

　２０１７年にリヤドで開催された業界のフォーラムでサウジのファリハ・エネルギー相は「構造の変化に対応するための減産はほぼ効果がないことを学んだ」と語っていた。約２年後には、米原油生産の急増という構造の変化で、同相は枕を高くして寝ていられなくなる。

　世界最大の独立系石油商社、ビトル・グループの米州幹部、マイク・ロヤ氏は「ＯＰＥＣはパーミアン盆地の生産量が伸び続ける状況に耐えることを学ばなければならない」と述べた。」


何か、今後、分からない。減産か、増産か。
そして、世界経済は、低迷すれば、原油など使われるのは、どこか。

日本も、どうでるか。

安い原油の国が、生き残るか。
シェール原油も、アメリカ国内が経済が問われる。

所詮、経済は、産業は、自国てなく、
経済と、原油の安いところか。

三千万

こんなのあるのか。岩手医大は、金が必要か。
医者は、金のかかるも。寄付も、遅れると。


「岩手医大に十分な寄付をしたのに次女が落第したとして、北海道苫小牧市の父親が大学に寄付金計3000万円の返還を求める訴訟を盛岡地裁に起こして21日、第1回口頭弁論が開かれた。大学側は全面的に争う姿勢を示し、請求棄却を求めた。

　訴えによると、次女は5年生だった2014年度末の進級試験で落第。大学から「成績が悪かったのではなく、寄付金の振り込みが遅れたからだ」と指摘を受けて15年3月末、大学に1000万円を送金した。

　しかし進級は認められず15年11月、それまでに寄付した全額を返還することで医学部長らと合意したという。

　父親の代理人弁護士によると、次女が10年4月に入学する際、大学は6年間に計3000万円以上を寄付するよう求める文書を送付。父親は11年11月までに2000万円を寄付していた。

　岩手医大の代理人弁護士は河北新報社の取材に「寄付金は受け取っているが返還には合意しておらず、返還義務もない。全面的に争う」と話した。」


三千万は、必要なのか。
この大学。
医大とは、金のかかるが、あるのか。

調べたら、高い大学だ。

私学だから、そうなのか。
国からもらっているのだろう。

医学部は、選び方間違えると、金取の大学だ。

行かない方がいい、大学かもしれない。
普通なのかもしれない。

そうだろうな。

この記事みると。
民間の企業が、努力したのだ。


「フランス・パリで２３日開かれた博覧会国際事務局（ＢＩＥ）総会での投票で、２０２５年国際博覧会（万博）の開催地に大阪が選ばれた。万博誘致では、関西財界が一丸となって国内の機運醸成や、海外での支持獲得に取り組んだ。国際的に活動する企業の力を生かし、行政がカバーできない部分を補いつつＰＲ作戦を展開。運動は最後まで盛り上がりをみせ、開催権の獲得の大きく寄与した。

　「世界といろいろなつながりができ、人の交流が増えれば、大阪の発展に寄与できるし、その効果を日本全体に波及させられる」

　大阪商工会議所の尾崎裕会頭（大阪ガス会長）は、経済界が万博誘致に取り組む意義をそう強調した。

　大商は誘致委員会のロゴマークのステッカーを京阪神の企業・団体に配布。玄関や窓口、タクシーなどに約２８万枚が掲出された。今年３月に博覧会国際事務局（ＢＩＥ）の調査団が訪れた際は、尾崎氏ら大商幹部も商店街などで万博をＰＲし、ムードを盛り上げた。

　一方、海外への働きかけを担ったのは関西経済連合会だ。会員企業から、海外経験がある２人が国の誘致特使に選任され、１人はパリに常駐、もう１人は世界各地を駆け回った。

　また、世界各地でビジネス上の強みのある企業が誘致活動に参加。１０月に東京でアフリカ開発会議（ＴＩＣＡＤ）閣僚会合が開かれた際には、アフリカで事業展開する鴻池組の鴻池一季名誉会長が、各国の大臣らに大阪支持を訴えた。

　２５年大阪万博は、産業分野の技術や知識、アイデアを持ち寄り交流するイベントを目指す。それだけに、企業関係者が誘致の前線に立つ効果は大きかった。」


「アフリカで事業展開する鴻池組の鴻池一季名誉会長が、各国の大臣らに大阪支持を訴えた。」の行動は、大きい。
アフリカに効果のある企業は、それは、わかる、気がする。


考えると、日本は、政府、市、府ではなく、
民間の企業が世界で、活躍しているから、誘致できたのかもしれない。

日産・ルノーの問題、会長の失態。
フランス政府も、日本の企業、大切にしないと、
利も、働くものも、出ない。
世界で売れる、企業は、日本企業なのかもしれない。
かげて、支援している日本企業。

怒るは、当然。遅い。

この映像は、それは、中国は、怒るは。
箸の使い方、知らない、無知な外国人。
怒るは。




「中国でイタリアの高級ブランド「ドルチェ＆ガッバーナ」（Ｄ＆Ｇ）の広告動画などに「差別的」との非難が殺到した問題で、Ｄ＆Ｇ側は２３日、ブランド創立者のデザイナー２人が中国語で「ごめんなさい」と謝罪する動画を発表した。

　２人はドメニコ・ドルチェ氏とステファノ・ガッバーナ氏。動画は短文投稿サイト「微博」などのＤ＆Ｇのアカウントに投稿され、２人はイタリア語で「中国文化への見方にずれがあった」と釈明。「自分たちの言動で中国人や中国に与えた影響について真摯に反省する」などと述べて再発防止を誓い、最後に中国語で謝罪した。

　Ｄ＆Ｇの広告動画はアジア系の女性モデルが箸を使ってピザやスパゲティを食べる内容。公開後に非難が殺到、Ｄ＆Ｇは２１日の上海でのイベントが中止に追い込まれたほか、中国の大手ネット通販サイトで商品が表示されなくなった。

　ガッバーナ氏は写真共有アプリ「インスタグラム」内で中国を侮辱する発言を繰り返したと指摘され、Ｄ＆Ｇ側はアカウントが乗っ取られたとしていたが、謝罪動画では詳しい説明はなかった。」


遅いだろうな。
ブランド、売れなくなる。
中国で売れないと、金のある国民は、何処にいる。

日本人でも、ある映像は、酷い。
箸を使うことないものが、作った。
箸の美しさがない。
蕎麦、納豆、豆類は、箸でないと、難しい。
美味さが、違う。

日本の立ち食いそば、知らないのかもしれない。


https://www.youtube.com/watch?v=lSvLDtLGJ3o
批判の映像も面白い。

今頃、弁解、陳謝しても。