１１月１３日、トヨタ自動車、マツダ、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）、ヤマハ発動機、川崎重工業の５社が、脱炭素化に向け、内燃機関を活用した燃料の選択肢を広げる取り組みを進めると発表した。
トヨタが自動車レースを通じて目指しているエンジンの脱炭素化への取り組みに４社が参加する。
世界で電気自動車（ＥＶ）が存在感を強める中、５社はＥＶや電動バイクなどの電動車だけでなく、カーボンニュートラルを実現できる燃料を使ってエンジンを活用する選択肢も探る。
日本企業が得意とするエンジン関連産業の取引先などを守る狙いもある。エンジンはＥＶの電池で必要な高コストの希少金属が少量で済むほか、関連産業では雇用も多く生んでいる。
岡山県美作市で開かれた販車を使って争うレース会場で５社の社長が一堂に会した。トヨタの豊田章男社長は「カーボンニュートラルの実現方法は１つではない。いろいろな選択肢を残していきたい」と説明した。
その上で、内燃機関でも環境に優しい燃料を使うことで雇用やさまざまな投資機会を確保できれば「今まで何十年と培ってきたいろいろなノウハウ、知見が無駄にはならない」と述べた。
豊田社長は、かねてからEVも再生エネルギー電力を使用しない限り、発電の段階でＣＯ２の排出は避けられないと述べている。
世界のＥＶ車化は急速に進んでおり、日本はこれに乗り遅れているとの見方がある。しかし、豊田社長の持論のとおり、ＥＶ車オンリーでも様々な問題が発生する。
その点から、今回の５社協調のようにエンジンなどの内燃機関を持続的に活用する手段を講じることは極めて重要だ。
エンジンを動かす水素燃料の量産や、運搬、スタンドの設置など課題は多いと思うが、徐々にＥＶ車へのシフトを進めることや環境づくりと合わせ、日本の伝統的な技術を生かす内燃機関活用の自動車が、世界一のメーカートヨタを中心に量産に向け果敢に努力が続けられていることは頼もしい限りだ。
