よろける、命綱の循環注水冷却装置稼働

　福島第１原発の各号機から漏れている放射能を含んだ汚染水は、格納施設に溜められているが、それが満杯になって溢れ出る危機が日に日に迫っている。この危機を乗り切るための神の手が、汚染水を浄化し、燃料を冷やすため炉心に戻す「循環注水冷却」だ。
　ところが、この循環注水冷却装置が稼働後に、ホースから水漏れが発見され、数度に亘って運転を停止するなどトラブルが絶えない。

何しろ、このホースは全長４キロにも及び、その間に、アメリカ、ドイツ、日本製の放射能をろ過する装置を繋ぎ合わせたもので、今までどの原発でもやったことのない本邦初の難作業だ。

　

　東電によると、ポンプと接続しているホースの接合部分付近に微小な穴が見つかり、にじみ程度の水漏れがあったため、一時運転を停止、その後、穴が見つかった長さ３０メートルのホースを交換し、運転を再開したという。循環注水冷却は、２７日夕に開始後、わずか約１時間半でホースが外れて水漏れが発生し中断、ホースを交換するなどして２８日午後、運転を再開したが、ニ度三度のトラブルが起き、果たして、工程表どおり復旧作業が進むのか疑念を持たれている。

　

　今日あたりは、この「循環注水冷却」が曲がりなりにも稼働している様子で、汚染水の量は少しずつ減ってはいるらしい。しかし、稼働状況が大々的に報道されていないところを見ると、まだ安定稼働には至っていないのではないかと心配される。「関連：６月１１日」

 

怒号飛ぶ東電総会、役員の責任追及

　６月２８日、東京、中部、九州、北陸の電力４社とＪパワーの株主総会が開かれた。東京、中部、九州３社の総会では、「脱原発」の株主提案が出されたが、いずれも否決された。各社の総会では、東電福島第一原発の事故を受け、原発に対する質問が集中、東電は６時間超、中部、九州とも所要時間は過去最高となった。

　

　中でも、東電の総会には、過去最多の約３倍となる委任状を含めた株主９３０３人が出席した。争点の脱原発の株主提案に、約８％の賛成があり、例年の５％より増えたが、これだけ原発騒動がある割には、賛同者が少なかった感じだ。しかし、委任状が通常の総会よりはるかに多い数を集めたと見られるので、出席した株主ではかなりの数が脱原発を求めたものとみられる。

　

　経営者の責任追及については、清水正孝社長は退任したものの、勝俣恒久会長など取締役の多くが現職に止まるなど、経営責任の取り方について甘さが比適され、中には、災害補償や株価の低落などの責任を取って、役員の私有財産の処分で補填するよう要求もあったとのことだ。

　

　震災前は、超優良企業として、株価が２，１００円あったものが、現在では３２５円に落ち込み、株主の損失は計り知れない。株式投資は自己責任が伴うものだが、老後のための資金を投じた株主の嘆きは大きい。

　拍手と怒号が飛び交う騒然とした雰囲気の中で、約２５０人の警察官に守られた東電の総会は、今後においても安寧は約束されない。

菅、亀井氏の腹の内は

　昨日、菅直人首相は東日本大震災の復興担当相として松本龍氏、新設の原発事故収束・再発防止担当相に細野豪志氏を起用、復興政務次官に自民党参議員の浜田和幸参院議員（鳥取選挙区）を一本釣りで起用した。

　また、大臣枠の関係で、蓮舫行政刷新担当大臣を閣僚から外し総理補佐官に、国民新党の亀井静香代表も内閣補佐官に起用すると言うサプライズ人事を発表した。

　

　菅首相は、この人事を背景に、記者会見を開き、自身の退陣の目途として、改めて第２次補正予算、公債発行特例法、再生可能エネルギー固定価格買い取り法案の可決を上げた。

　これに対し、浜田氏を引き抜かれた自民党は怒り心頭に達し、菅首相との全面対決を鮮明にした。また、与党執行部からもあからさまに批判が飛び交い、菅首相の目指す３法の成立が危うくなっている。

　

　確かに、復興相や原発相の人事については、後のない菅内閣としては、松本氏、細野氏の起用はそれほど抵抗が無いとは思うが、さすがに、浜田氏を自民党から引き抜いたことは、意外性を持って受け止められている。

　それでなくても、菅下ろしに夢中になっている自民党は、何とか菅氏に手柄を立てさせまいと、意地悪戦術を駆使して法案を潰そうとしているところに、火に油を注ぐような浜田氏の引き抜き工作の狙いは何か。

　

　菅氏や、これを首相に進言したとされる亀井氏の狙いは、災害復興には与野党が一体となって取り組む姿勢を示そうとしたかも知れないが、そのためには、前提として、与野党の合意がなければならない。それを問答無用で、いきなり自党の議員を引き抜かれれば、怒るのは当たり前で、当然まとまる話もまとまらないのは自明だ。

 

　菅首相を疑う向きには、菅氏はもっとセンセーショナルな作戦を考えているのではないかという疑念があるようだ。つまり、延長国会の中で、エネルギー政策に視点を当て、これを争点に解散総選挙に持ち込むのではないかという見方だ。今回の内閣新布陣もそのためにひいたのはないかという見方だ。

　まさかとは思うが、菅首相は、今度の災害復興を契機に、新しいエネルギー政策の構築に並々ならない情熱を持っているとのことだ。また、亀井代表は、郵政民営化の見直しに政治生命をかけている。果たして、菅、亀井氏の腹の内は如何か、全く判断がつかないのが、今回のサプライズ人事だ。「関連：６月２７日」

 

復興への提言、菅首相に提出＝東日本大震災復興構想会議

６月２５日、首相官邸で、政府の東日本大震災復興構想会議（五百旗頭真（いおきべまこと）議長）が１２回目の会合を開き、復興ビジョンをまとめた「復興への提言～悲惨のなかの希望～」を菅直人首相に提出した。　　

提言は今後の災害対策を、被害を最小限に抑える「減災」の考え方を基本にすべきだと指摘、住居の高台移転や土地利用規制の緩和などによる復興プランを示した。

地域・期間を限って規制緩和や税制優遇を認める「特区」活用も促し、復興財源は「復興債」で賄い、「基幹税」（所得税、消費税、法人税）を中心とした臨時増税で償還するよう求めた。

 

福島第１原発事故では国に「一刻も早い事態の収束」を求めた。また、東北地方に再生可能エネルギーの関連産業を集積し、福島県を「先駆けの地」とするよう促した。再生可能エネルギー固定価格買い取り法案の早期成立も求めた。

 

同会議は復興基本法で首相への提言機関と正式に位置付けられ、提言を受け取った菅首相は「後世に残る重厚な提言をいただいた。最大限生かしてこれからの復興に当たりたい」と語った。政府は提言をもとに７月中にも復興の基本方針を定め、１１年度第３次補正予算案に反映させたいとしている。
　　

 菅直人首相は、先に通常国会を７０日間延長し、この中で、第２次補正予算、公債発行特例法、再生可能エネルギー固定価格買い取り法案の可決を目指しているが、民主党執行部は、この３法案可決を花道に、菅首相の退陣を促しているため、この復興基本方針を菅首相の手で成し遂げることは難しいだろう。

　菅首相や民主党は、今回出された復興ビジョンを単に一発花火で終わらせるのではなく、ポスト菅政権に引き継がなければならない。

　その前に、民主党幹部は、自民、公明ら野党と一緒になって、利権を守るため、菅下ろしに血迷ってはいけない。「関連：６月２４日」

平泉の遺跡、世界文化遺産に登録

　朗報が２日続けて日本中を沸かせた。岩手県平泉町の「平泉の文化遺産」が、２５日、フランス・パリで開催中のユネスコ世界遺産委員会で、念願の世界文化遺産への登録が決定した。

「平泉の文化遺産」は、諮問機関が世界遺産への登録を勧告していたが、仏国土（浄土）の世界を現世に表現した文化的価値が認められた。
　「平泉の文化遺産」は、２００１年４月に世界遺産暫定リストに登載され、２００６年１２月にユネスコへ推薦書を提出した。しかし、２００８年７月にカナダで開催された第３２回世界遺産委員会では、登録延期の決議がなされ、登録は実現できなかった。
　平泉町では、今年の世界遺産登録を目指し、国・県・関係市とともに推薦書の作成など再チャレンジを図り、災害復興のシンボルチックな形で、宿願を成し遂げた。

　

　遺跡は、国宝で金色堂がある中尊寺など寺院や寺院跡地、庭園など５遺跡で構成。寺院はいずれも１２世紀に東北地方で４代にわたり栄華を誇った奥州藤原一族が造営に関わった。
　政府は前回、９遺跡を文化的景観として推薦したが、諮問機関の国際記念物遺跡会議（イコモス）は２００８年、浄土思想の観点で資産の範囲について再検討が必要と「登録延期」を勧告した。
　仏教の浄土思想を空間的に表現したものとして、浄土世界を統一的な概念に改め、６遺跡で構成し直し再推薦。イコモスは先月、藤原氏の住居で政務の場でもあった柳之御所遺跡を除き、「仏国土を表す資産として、顕著な普遍的価値」を認め、世界遺産リストへ記載するよう勧告していた。

 

　これで、日本が推薦した遺跡で世界文化遺産に登録されたのは２００７年の「石見銀山遺跡とその文化的景観」（島根県）以来で、１２件目。自然遺産を含めると、２４日の小笠原諸島（東京都）に次ぎ１６件目となる。

 

「写真：金色堂（奥の堂内）などを見物する人たちでにぎわう中尊寺＝２５日午後、岩手県平泉町、朝日」「関連：６月２５日」

小笠原諸島が世界遺産に登録

６月２４日、我が国が推薦した、東京都の「小笠原諸島」が、フランス・パリで開かれているユネスコの世界遺産委員会で、世界遺産に登録されることになった。世界遺産委員会は、登録理由として「小笠原諸島の生態系は多くの固有の種に加え、アジア各地の植物が集まっており、幅広い進化の過程を示している」としている。

小笠原諸島は独自の進化を遂げた生物や植物が数多く存在している点が事前審査で高く評価されていた。これで日本国内での世界自然遺産登録は、白神山地や屋久島、知床に続いて４件目となる。

一方、同じく登録への期待が高まっている岩手県の「平泉の文化遺産」の登録審査は、２５日に行われる見通しで、これも指定が有力だ。

 

現在、日本の世界遺産登録数は、２０１０年８月現在で、世界１４位の１４件となっている。世界１位はイタリアの４５件、２位はスペインの４２件、３位は中国の４０件となっているが、これに続くフランス、ドイツなど、世界遺産を中心に観光立国を保っている。アジアでは中国に続きインドが世界７位の２８件で、日本の１４位はアジアでは第３位だ。

　２０１０年８月現在で世界遺産の総数は９１１件で、その内訳は文化遺産７０４件、自然遺産１８０件、複合遺産２７件となっている。日本の１４件中１１件が文化遺産となっている。
　

　なお、２０１１年５月２７日には、福岡・筑豊炭坑の労働者の暮らし、労働を６０代から９２歳まで描き続けた山本作兵衛の 絵画や日記６９７点が、世界記憶遺産に登録された。山本作兵衛は、脳裏に浮かぶままに描いたそうで、その絵は過酷な労働だけではなく、炭鉱事故、宴会、入浴、リンチ、けんか、旅芸人などを克明に描いた作品だ。名も知らぬ、埋もれた作者の絵画が評価され、大いに評判になった。世界記憶遺産は、文書や絵画、音楽、映画など歴史的資料の保存を目的に１９９２年に創設された。

今後、悲願の富士山を文化遺産として世界遺産に登録できるかが関心の的だ。

「写真：世界遺産に登録される小笠原諸島：朝日」

 

 

菅首相の粘り腰を支えているもの

　菅直人首相の粘り腰は驚嘆に与えする。この粘りのエネルギーになっているものは何だろうか。ある人は保身と言い、ある人は使命感だと言う。もう１つ言えるのは意地ではなかろうか。

　

　もっとも考えられるのは、この３つ総てだと思う。保身というが、この数年間、我が国の首相が１年も経たずにころころ代わり、世界の失笑を買っていることに対し、少しでもそれを変えたいというところに菅氏のこだわりがありそうだ。また、彼も言っているが、東日本大災害という未曽有の国難に、首相と言う立場で出合ったことは、自身の運命だという認識だ。もう１つは、菅首相にはこの国難は乗り切ることはできないだろうと言う、政敵の屈辱的な発言が、彼を奮起させているのだろう。つまり意地だ。

　

　しかし、いかに志を持っても、それを押しとおす信念がなければ、生き馬の目を抜く政界を乗り切ることはできない。今回の凄烈な菅下ろしの嵐の中で、どっこい生きているという菅首相の生き様を、単に延命のためと片付けられない。

「関連：６月２３日」

菅首相の老練さと、与野党執行部の詰めの甘さ

　結局は一先ず菅直人首相の勝利と言えるかもしれない。しかし、最初に喧嘩を仕掛けたのは自民、公明の野党と、小沢一郎元代表一派だった。この異床同夢の連中が内閣不信任決議案を提出し、菅下ろしを図ったが、菅首相が土壇場で鳩山由紀夫前首相と話し合い、元の自民党政権に戻さないことを前提に、「災害復興への目途をつけた段階で退陣する」ことを約束、本会議前の民主党代議士会で「目途をつけた段階で若手に譲る」ことを明言、小沢氏の欠席など１０数人の造反者が出たが、内閣不信任案を否決した。

　

　その後、菅氏は退陣時期を明言しなかったため、鳩山氏を怒らせ、鳩山氏は管氏を「ペテン師」となじったが、権力争いの激しい政界で、口約束など当てにならず、鳩山氏の言い分が本当だとしても、鳩山氏はこの場面でも人の良さを露呈しただけで、完全に菅氏にいっぱい食わされた格好になった。

　菅内閣が息を吹き返した段階から、小沢氏と鳩山氏の求心力は一気にしぼみ、菅首相は党内で怖いものなしの立場を得た。

　

　そうして、今回の会期延長問題、岡田克也幹事長らは、自民、公明党との幹事長協議で、第２次補正予算、公債発行特例法を通すことを前提に、会期５０日の延長に合意したが、それを持ち帰った岡田氏に、菅首相は７０日延長を主張、さらに、３党幹事長合意の、第３次補正予算は、「新しい首相の下」で対応するとしていたが、それを、「新しい体制で」と修正を求めたことによって、３党合意は白紙に戻り、結局、民主、国民新、共産、社民、みんなの党の賛成で、７０日間延長し、通常国会は８月３１日まで延長することになった。

　

　この２つのエポックである、「菅内閣不信任」「会期延長」の経緯をみると、２つとも、野党の自民、公明両党は、不信任案では、民主党内の造反を見越したが、これがみごとに空振りで否決されるという失敗に終わり、２つ目の会期延長でも、せっかく３党幹事長が合意したのに、これが、菅首相の意向でひっくりかえり、共産、社民に加え、みんなの党と、あまつさえ自民党の河野太郎氏外１名の造反者が出て、７０日延長案は可決された。つけ加えるならば、民主党内から１人の造反者が出なかったことは、不思議の感がある。

　

　こうみると、自民、公明両党執行部の甘さと、民主党内でも、岡田氏はじめ執行部が菅首相の意思を正確に汲めないなど、詰めの甘さが目立った。

　それに比べ、菅首相の政治家としての老練さが際立ったが、当然、党内外のハレーションは激しく、菅内閣が７０日の延長会期の中で、目指す法案を通すことが出きるか、厳しい展開は必至だ。しかし、菅首相の居直りが、決して延命のためではなく、本当に被災地のためと言うのなら、その真剣さを表面に出して、与野党に訴えれば、自ずから境地は開けてこよう。「関連：６月２２日」

 

通常国会、８月３１日までの７０日間延長へ

　国会は今日会期末を迎えたが、２１日、民主、自民、公明の３党幹事長が、会期延長期間を５０日とし、その間に特例公債法案と１１年度第２次補正予算案を成立させることで合意文書を交わした。しかし、その後、民主党が会期延長を７０日にすることとし、そのため、東日本大震災の復興経費を計上する第３次補正予算案の提出は、９月以降の次期臨時国会にずれ込むことは確実なことと、３党幹事長がまとめた合意文書案の、第３次補正予算案は「新しい首相の下で」対応するとしていたが、菅直人首相は自身の退陣が前提になっていることに反発し「新しい体制で」と修正を求めたことによって、３党合意は白紙に戻った。
　

　こうなると、最早時間切れで、このまま国会を閉幕するわけにはいかず、今日、自公抜きで衆議院において７０日間の会期延長を議決することになりそうだ。会期延長は衆議院の議決が優先されるため、通常国会は、８月３１日まで延長される。
　しかし、自公の反発は必至で、早期の成立が求められている特例公債法案や第２次補正予算案が遅れると、さらに災害対応に支障が出る。菅首相は、電力の「全量固定価格買い取り制度」導入関連法案についても自らの手で成立させたいと並々ならない意欲を持っている。

　

　与党民主党は、ここへきてようやく殿の意をくむことになったようだし、自公も、会期が延長された以上、いつまでも反管を貫いていても得ることはほとんどない。それよりも、菅首相が「菅の顔を見たくなければ早く法案を通すことだ」と言っているように、早期に法案を成立させることが災害地のためにもなる。懸案の法案が成立した後、多分、菅首相は潔く退陣すると思う。「関連：６月２０日」

ソフトバンクが最高勝率で３回目の優勝

　今季のセパ交流戦が６月１９日で終了した。全１４４試合の通算成績は、パの７８勝５７敗９分けで、今季もパが圧倒した。これで２００５年に交流戦が始まって７年目、優勝はすべてパのチームと、パの優位が続く。

　今季優勝したソフトバンクは１８勝４敗２分け勝率０．８１８と過去最高勝率の圧倒的な強さで、セの全チームに勝ち越した。これで、交流戦で優勝したチームは、ソフトバンク３回、日ハム２回、ロッテ２回で、その内ロッテは２００５年、０６年、ソフトバンクが２００８年、０９年と２連覇を達成した。

　

　パが強いのは、特に今季で言えば、各球団がエース級を２，３人揃えていることに加え、各カード２連戦の日程が後押ししている。交流戦の防御率上位１０人の内、８人をパが占めた。また、統一球で打球が飛ばなくなった今季、１点を争う投手戦が多くなり、より投手力の差が勝敗に結びついた。

　投手力の強さと比例して、打力１０傑でもパ８人、セ２人とパが圧倒した。昔から、人気のセ、実力のパと言われてきたが、最近は、人気の上でも、ホーム地を中心にパの人気が高まり、このまま、パの強さが続くと人気面でもパがセを追い抜く可能性も出てくる。

　

　さて、交流戦が終わり、同一リーグ内の試合が再開する。久しぶりの同一リーグチーム同士の試合が懐かしく新鮮さを感じる。

　パでは、交流戦で優勝したソフトバンクが、日ハムに３ゲームの差をつけ首位を堅持、９つの借金があったオリックスが、借金を１まで減らし３位に浮上した。逆に貯金が２つあったロッテは、借金４に脱落、５位に落ちた。１位ソフトバンクと最下位の楽天とのゲーム差は１３．５ゲームに拡大した。

　

　一方、セの方は、セチームの内、交流戦で唯一勝ち越した中日が、貯金を３とし、２位に浮上、負け越し２のヤクルトは、巨人他のチームが同じような成績だったため、首位を死守した。セは３位巨人以下はすべて借金生活で、そのためから、首位ヤクルトと最下位横浜との差は９ゲームと、通り相場になっていた熱パから熱セになりそうだ。「関連：６月６日」