いい加減にしろと言いたい、橋下氏の聞き飽きたパホーマンス

　橋本徹大阪市長がまた騒ぎ出している。維新の党の臨時大会を開いて解党し、政党交付金は国庫へ戻すと言っている。

　維新の党はいわゆる公党で橋下氏の私党ではない。しかも彼はとうに離党しているので、形の上でも維新の党とはまったく関係ないはずだ。その橋下氏があたかも公党である維新の党を、俺が作ったのだから、後始末は俺の手でやると言っている分けだが、本当にそんなことができるのだろうか。

　維新の党は政党助成金を受けている政党で、当然法人格を有している、法人格を得るためには政党の規約が必要であり、党運営はその規約に基づき行われている。

　規約には、党役員を置くことになっているし、党役員は一定の手続きを経て選出され、その中の代表者が党を代表し、他の役員は執行部として党の運営に当たっている。

　現在、維新の党は一定の手続きを経て松野頼久氏が代表になっている。また、他の党役員も同じような手続きを経て選出されている筈だ。

　これらの役員が一定の権限をもって党を運営し、党員はこれに従わなければならない。先に維新の党は、橋下大阪市長が結成予定の新党「おおさか維新の会」に参加する 国会議員１２人と、地方議員ら１５３人を除籍（除名）処分にした。

　除籍された１２人の国会議員は、政党助成金を欲しいためにこれに反発、分党を要求している。分党すれば人数分の政党助成金を貰えるからだ。

　しかし、執行部はこれを拒否している中で、今回の橋下氏のめちゃくちゃな発言が飛び出した。前述したように、現在の維新の党は党規則で選ばれた松野代表らの執行部が運営しているので、いまや党と無関係の橋下氏がどうこう言おうと解党など出きるはずがない。

　橋下氏は弁護士であり、そんなことは無論分かっていながら例のパホーマンスを演じているのだろう。国民はこんなことは余り分かっていないと多寡をくくり言いたい放題のことを言っている感じだ。しかし、国民はもはや橋下氏のパホーマンスには飽き飽きしているからそんなに反応しないだろう。

　ただ、松野氏らの執行部も野党再編などでもたもたしているから、相手につけ込まれるのだろう。「関連：９月６日」

改造内閣の閣僚に問題など諸々の課題あり。早く臨時国会を開催しで真相解明を

　第二次安倍晋三内閣は先に内閣改造を行ったが、早くも新任大臣の問題献金や過去のスキャンダルが表ざたになっている。

　森山裕農水相、馳浩文科相は国から補助金を貰っている団体から政治献金を受けている問題、馳文科相は、教員時代に体罰を行った問題、何と高木毅復興相は、女性の下着ドロボーをしたという過去がむし返された。

　いずれも閣僚としては不適切な行為であり、当然、国会で問い質さなければならないが、それを恐れたか、政府は臨時国会を一向に開こうとはしない。

　また、安倍首相自身は、靖国神社へ今度も「真榊」を奉納、さっそく韓国から「韓日中首脳会談の開催などを通じ、韓日関係を改善しようとするわれわれの努力に反するもの」と批判する外務省報道官の論評が発表された。

　加えて、高市早苗総務相と新閣僚の岩城光英法相が靖国神社を参拝した。高市氏は、「国策のため国に殉じた御霊に哀悼の誠を捧げるのは当然だ」といつもの言辞だが、この中に日本を戦争に巻き込んだ１４人のＡ級戦犯が合祀されていることが、侵略や国を統治された隣国の怒りを買っていることには無頓着だ。

　高市氏は、今回の内閣改造で女性閣僚として１人生き残った。本当は自身も靖国神社を参拝したい安倍氏におもねていると見るのはうがち過ぎだろうか。

　その安倍首相の戦争好き振りがこのところ際立っている。海上自衛隊の観艦式で檄を飛ばしたのは良しとしても、その足でアメリカ海軍の原子力空母「ロナルド・レーガン」に乗艦した。現職首相がアメリカ空母に乗るのは初めてで、強固な日米同盟を強調したいのだろうが、その行動は幼児的だ。

　安倍首相は、観艦式で先の安全保障法制の必要性を強調、まるで今にもどこの国だか分からないが日本に攻めてくるような言い方で危機感を煽り、そのために「平和安全法制が必要だ」と訴えた。彼が言うと平和の二文字がうさんくさく聞こえる。

　しかし、このような安倍首相の安保法制の言い訳に対し、同法制が国会を通って１カ月過ぎた今も、国民の反対行動は一向に収まる気配がしない。

　安倍首相は、逃げてばかりいないで、早く臨時国会を開き、改造内閣閣僚の問題や、自ら打ち出した新三本の矢とやらに対する野党からの疑念に応えなければならない。「関連：１０月１３日」

信用失墜、大手企業の不正、不具合

　三井不動産レジデンシャルが手がけた横浜市都筑区の大型マンションの一部で基礎の杭が堅い岩盤まで届かず建物が傾けかけているが、この基礎工事を担ったのが旭化成の子会社旭活建材だ。

　三井不動産レジデンシャルは、このマンションの建て替えを行う方針だ。また、旭化成では、旭建材が施工した全国３０００のビル、マンションについて、杭打ちの状態を点検すると発表した。

　また、免震偽装が続く東洋ゴム工業で、またも子会社が性能不足の免震ゴムを製造していたことが判明、これで同社関連の偽装事件は３回目になり、懲りない会社というイメージが浸み込んでいる。

　大会社東芝も数度にわたり不正経理が発覚、海外の株主が会社に対し損害賠償請求を行なった。日本でも「東芝事件 株主弁護団」が結成され、年内にも第１次の集団訴訟を起こす方針だという。

　海外をみると、世界でも最大の信用力があると思われている国ドイツの代表的自動車メーカーフォルクスワーゲン（ＶＷ）がディーゼル車に不正なソフトウエアを搭載して発覚、アメリカ当局から最大約２兆円の制裁金が課せられる見通しで、大会社といえども存続の危機に見舞われている。

　このように洋の東西を問わず、ブランド力がありユーザーが信頼する大手企業の不正が多発している。こうみると、これらの不正は一部の会社が表面に出ているものの、若しかしたら氷山の一角かも知れない。

　殊に一連の不正事件で感じることは、２００５年に、「耐震強度偽装」のいわゆる姉歯事件が起こったが、何と言ってもサラリーマンの一生に一度の買い物である「マンション」の不具合は、建物自体が大型だし、危険性も高く、建て替えるにしてもさまざまな問題が生じる。それだけ、不正を行った業者は罪深い。

　各種事業をひっぱる大手企業は、その影響力が高いことを自覚し、今回表面に出た会社の不正の原因と経緯などをつぶさに把握し、他山の石として自らを戒めることが望まれる。

 

世界からの信頼損なう、ユネスコ分担金問題

　中国が南京虐殺についてユネスコの記憶遺産に登録を申請し、ユネスコでこれを承認したことについて、日本政府は、ユネスコの分担金を停止或は削減することを検討していると公表し物議を醸している。

　安倍晋三首相はじめ自民党内の血気盛んな連中がけしかけているようだが、反面、穏健派は冷静な対応を求めている。

　穏健派は、日本がそんなことをしたら世界から批判を浴びるし、日本政府が政治的利用していると決めつけている当の中国の思う壺にはまると警告している。

　いつも国際社会の場では大人しい日本が、ユネスコに対しやり慣れない脅しを掛けている１つの理由は、以前アメリカが今回の日本と同じような理由でユニスコへの分担金を中止したことや、イギリスも同様の措置をしたこともあるので、この際日本もということではないかと思う。

　しかし、アメリカやイギリスと日本は、第二次世界大戦を挟んで国際社会に対する立場の違いがある。残念ながら、日本は国際社会から見ると、第二次世界大戦や日中戦争で侵略や植民地支配を行なった国として見られている。

　従って、戦後はその見返りとして、言葉には出なくても暗に国際社会へ貢献することを求められている。その日本が、国連の組織であるユネスコに恫喝まがいの態度を示すことは許されないだろう。

　翻って、同じ立場のドイツは、ナチスの残虐行為もあるが、世界大戦の反省の上に立って国際社会への貢献を常に心がけているようだ。

　今、世界最大の関心事と言えるシリア難民の救済についても、その観点からドイツは欧州のどの国よりも積極的に進めている。

　世界からみると、多分、日本とドイツは第二次世界大戦の敗戦国として同等にみられていると思うが、全く、異なる事柄だが、尊敬の目で見られているドイツと比べ、日本の行為は何とも尻の穴が小さいと思われているのではなかろうか。決して自虐的ではなく、真に世界から信頼される国になるには、今の日本はほど遠い感じだ。「関連：１０月１４日」

軽減税、還付方式は撤回し、公明党方式を協議か

　消費税の軽減税率について、一時、財務省が発案したマイナンバーカードを利用した軽減税の還元方法については、軽減税に意欲を燃やす公明党をはじめ、自民党内、国民の間で評判が悪く、政府、自民党税調はこの方策を引っ込めた。

　軽減税率については、自民党内、経済界で反対が多く、自民党前税務調査会長の野田毅氏はこの意向を受けて、公明党案の品目毎の軽減税率には難色を示し、財務省案を何とかねじ込もうとしたが、公明党の強烈な反対にあい、結局、今回の内閣改造と党役員人事の際、公明党との関係を維持したい安倍晋三首相によって首を切られた。

　野田氏の後任は、前経済産業相の宮沢洋一氏が当てられたが、安倍首相は、自ら軽減税率のマイカードによる返還方式を否定、消費税を１０％に引き上げるでる時に軽減税を導入すると言明した。

　これではまるで宮沢新税調会長に指示したことと同様で、宮沢氏はこれに添って協議を進めていくしか無くなった。

　ただ、品目別の軽減税方式は、ＥＵで行っているように、売上側である課税事業者が発行するインボイス（明細書）に記載された消費税額のみを控除することができる方式を取らざるを得ない可能性があり、これについては、事業者の加重負担を嫌う経団連の榊原定征会長がさっそく反対の意向を示した。

　つまり、安倍首相は、公明党と経団連の板挟みにあっているが、これについては迷うことなく公明党の要求に応えることになるだろう。

　今の、自民党は選挙で公明党の応援票がなければ、間違いなく現有勢力を割り込むことが必至だからだ。つまり１党多弱などと言われているが、実はこれも公明党の応援があってのことなのだ。

　自民党内でも、時に公明党の気に障る要求に歯ぎしりしている議員も多いようだが、安倍氏をはじめ公明党の言うことを聞かざるを得ないというのが実態だ。

　従って、軽減税率の導入について、いくら経済界の反対があっても公明党が求める品目毎の軽減税率を取り入れることは間違いないだろう。

ユネスコには経緯と理由を正し、分担金の停止、削減は自制を

　菅義偉官房長官は１３日午前の記者会見で、国連教育科学文化機関（ユネスコ）が世界記憶遺産に中国が申請した「南京大虐殺」に関する資料を登録したことと関連し、日本がユネスコに拠出する分担金の停止・削減を「検討する」と述べた。

　ただ、同氏は、南京事件について「非戦闘員の殺害、略奪行為があったことは否定できないが、今回、中国がユネスコに申請した犠牲者３０万人と断定することは困難との立場を示した。

　確かに、虐殺した民間人の数については、断定することは困難なのかも知れないが、ユネスコが資料登録したことは、中立を信条とするユネスコがそれなりの判断材料を持っていなければできないことだ。

　また、敢えてユネスコが、日本が不利になる中国の申請を登録したことは、若し、確証がないとしたら日本に対する利敵行為を行なったことになり、ユネスコの立場からそのような必要性があるのかといぶかしく感じる。

　いずれにしても、日本が感情的になって金の話で脅かすようなことになると、国際社会からの不信感が募り、逆に中国の思う壺にはまることになる。

　この際、日本政府は、どうしても気に障るのであれば、ユネスコに登録に至るまでの経緯と、その理由について問い質し、問題があれば厳重に抗議する程度で済ませた方が利口だ。

　どうも、安倍晋三首相は気が短く、気に入らないことがあると直ぐに喧嘩腰になる。翁長雄志沖縄県知事が官邸へ訪問の際、門前払いを食らわし、その後沖縄との対応がいっそうぎくしゃくしている。

　また、辺野古問題や安全保障法制問題でメジィアに八つ当たりし、政府を批判する新聞社、テレビなどへのスポンサー契約を結ばないよう企業に要請すると脅しをかけたりした。

　こんな子供じみた振舞いに対し、自民。公明の与党内で諌めることもできず、スポークスマンの菅官房長官や安倍氏のお友達連中が一緒になって片棒を担いでいることは、成熟した政治家の存在を求める国民にとって不幸な話だ。

安全保障法制成立により、基地削減、思いやり予算の軽減が必須

　先に安倍晋三首相が執念を燃やした安全保障法制が多くの国民の反対を押し切って成立した。言うまでもなくこの法律は、集団的自衛権行使により有事の際日本の自衛隊がアメリカ軍を直接的、或は側面から支援するための方策を定めたものだ。

　ところで、日米安保条約はアメリカが日本を守り、その代わりに日本が基地の提供や思いやり予算などによって金銭的にアメリカを支援することが基本になっている。

　よく言われるように、日米安保はアメリカが矛の役割を果たし、日本が盾の役割を帯びるいわゆる片務条約の形になっている。

　ところが、今度の安全保障法制は、時と場合によっては日本も矛の役割を果たすことになり、今までとは逆に日本がアメリカを助けることも有り得ることになった。

　そうなると、今までの条約の片務性は形が変わることになり、日本の基地提供や、思いやり予算など財政的な支援についても当然。条件変更が成されて然るべきだ。

　政府は　思いやり予算支出の根拠となる原則５年ごとの特別協定が今年度で期限を迎えるため、改定に向けた外務・防衛当局者協議で日本側が減額を提案した。思いやり予算について、２０１５年度予算では１８９９億円を計上していたため、日本側の主張が通れば数百億円規模で減らせる可能性があるとのことだ。

　アメリカは、日本政府の安全保障法制成立を歓迎しているが、歓迎するだけでなく、日米安保が変容するのだから、沖縄基地をはじめ日本にある基地の削減や財政的負担について軽減措置に応じるべきだ。

　しかしアメリカは、日本政府が恐る恐る提案しただろう思いやり予算の削減について応じないようだが、日本としては、今回の安全保障法制により防衛費の増加は間違いなく、この際、安倍政権は基地削減とともにもっと強くアメリカに要求しなければならない。

　それができなければ、一日も早く今回成立した安全保障法制の撤回を行わなければならない。「関連：９月２１日」

日本、最終戦でアメリカに快勝も準々決勝には進めず＝ラグビーＷ杯１次リーグ

　ラグビーの第８回Ｗ杯第１次リーグＢ組は、既に１位南アフリカ、２位スコットランドが１次リーグ戦突破を決め、日本の予選落ちという不運の中で、日本は、１２日、イギリス・クロスターでアメリカと最終戦を行い、一時リードを許したがすかさず逆転、２８－１８でアメリカに快勝した。

　日本は１次リーグ初戦で優勝候補の南アフリカを３４―３２で撃破。歴史的金星を挙げたが、中３日で臨んだスコットランド戦は１０―４５と惨敗。サモアには２６―５で勝って同一大会初の２勝。この日の勝利で南ア、スコットランドに並ぶ３勝目を挙げたが、ボーナスポイントの差で、目標の８強入りは果たせなかった。

　Ｗ杯で２０チームが５チーム４組に分かれて１次リーグを行う方式になった２００３年大会以降、３勝を挙げて準々決勝に進めなかったのは史上初めて。強い敗者という形でＷ杯の歴史に名を残した日本は、４年後の２０１９年にはＷ杯開催国として自信を持って臨めそうだ。「関連：１０月４日」

ノーベル平和賞にチュニジアの民主化団体

　１０月９日、ノーベル平和賞について、ノルウェーのオスロにある選考委員会は、チュニジアの民主化に貢献した４団体からなる「国民対話カルテット」を選んだ。チュニジアの事例が民主化を目指す中東やアフリカなどの他の国々の手本となってほしい」としている。

　チュニジアでは、２０１０年１２月、一青年の焼身自殺事件に端を発する反政府デモが国内全土に拡大し、軍部の離反によりベンアリ大統領がサウジアラビアに亡命し、２３年間続いた政権が崩壊したいわゆるジャスミン革命が起った。

　この成功に誘発されエジプト、リビア、イエメンなど次々とデモ行動によって、時の長期独裁政権が崩壊、その他の中東、アフリカ諸国でも様々な方策で独裁政権を追放しいわゆるアラブの春が席巻した。

　しかし、アラブの春を謳歌した時期は短く、エジプトでは１年後には軍事政権が復活、シリアでは、アサド政権打倒が失敗した後、イラクで発生したＩＳ（イスラミックステート）がシリアにも潜入、今では泥沼の内戦に陥っている。

　今や中東、アフリカなどがＩＳの脅威にさらされ、民主化も停滞している中で、政情は不安定ながらなんとか民主化を持続させようと努力しているチュニジアの民主団体「国民対話カルテット」が奨励の意味を含めてノーベル賞に選ばれたようだ。

　ただ、チュニジアの首都チュニスでは今回の受賞について「平和賞はふさわしくない」との市民の冷めた反応が見られ、背景には今年に入ってからテロが続き、殊に６月２７日のホテルのテロでは３７人が死亡するなど、国民が治安悪化や失業の増加を肌で感じている事情がある。

　今年のノーベル平和賞には、シリア難民の受け入れに努力しているドイツのメルケル首相や、日本の「憲法９条にノーベル平和賞を」なども候補として名が挙げられた。

 

プロ野球が終幕、明日から注目のＣＳへ

　プロ野球が全日程を終えた。明日からクライマックスシリーズ（ＣＳ）が始まる。今季は例年とは逆で、順位争はセントラルリーグが大接戦、ここ暫く熱パと言われてきたパシフィックリーグが、１，２位が断トツ、３位争いが接戦だった。

　セリーグでは、一時すべてのチームが５割を切るという珍事もあったが、結局真中満新監督率いるヤクルトが１．５ゲーム差で巨人の３連覇を阻止し１４年ぶりの優勝、２位巨人、３位は最終戦で広島が破れたため阪神に転がり込んだ。

　パリーグはソフトバンクが２位日本ハムに１２ゲーム差をつけ圧勝、日ハムは一時期、首位争いをしたが徐々に失速、それでも３位に大差をつけた。３位争いは終盤まで続いたが、結局ロッテが西武に逆転で３位を獲得した。

　ＣＳは、このところ１勝のアドバンテージのあるリーグ優勝チームが日本シリーズに進出しているが、以前はリーグ戦３位や２位のチームが日本シリーズに進出、分けのわからない日本一になったこともあり、今季も果たしてどうなるか。下剋上も無きにしも非ずだ。

　個人成績では、セリーグの打撃部門で、ヤクルトの選手が独占、さすが強力打線と言われたことを立証した。中でも山田哲人内野手は、打率３，２９で２位、３８本で本塁王、盗塁３４とトリプル３を達成した。

　パリーグでもソフトバンクの柳田悠岐外野手が３，６３の高打率で首位打者、本塁打３４、盗塁３２でトリプル３を達成、１年でセ、パ２人の選手の同時達成は珍しい。

　今季も、パリーグの本塁打王は３７本で西武の中村多剛也が取り、セパとも日本人プレーヤーが獲得した。また打率３割以上が、セで３人、パで５人と少なく、投高打低の状況を示した。

　投手では、１５勝以上が、セでは広島の前田健太投手が１５勝、パでは日本ハムの大谷翔平投手の１５勝、ロッテの涌井秀章投手が最終戦で１５勝目を挙げた。

　また、クローザーは、ヤクルトのトニー・バーネットが阪神の呉昇桓と並んでセーブ４１、パではソフトバンクのデニス・サファテがセーブ４１とセーブ王になりともに優勝に貢献した。「関連：１０月３日」