福岡・筥崎宮の「玉せせり」神事を、人の心の「悪い鬼、善い鬼、福」の面から考える

私は以前の投稿で　

「人の心に「鬼と福」がいる、鬼には悪い鬼と善い鬼とがいるー人の心は自動車の運転者と同じ」　　　2013-12-21 06:52:05

と投稿している。

前稿では「年越しぞばは・・・おにぎりと鍋料理の和食はいかがですか」とそばを食べる風習をお米製品のおにぎりを食べるようにしたいと提案をしています。

その記事の中では「節分ではおにぎり」を食べることも提案しています。

１月３日、福岡の筥崎宮で木の玉争奪の「玉せせり」が行われた言う記事が新聞に載っていました。

 

木の玉争奪、触れれば幸運　福岡・筥崎宮で「玉せせり」

 

2014年1月4日05時48分 朝日新聞

 

 

 

勢い水を浴びながら、玉を奪い合う競り子たち＝３日午後、福岡市東区の筥崎宮、池田良撮影

• 
• 

「　福岡市東区の筥崎（はこざき）宮で３日、正月の伝統行事「玉せせり」があった。締め込み姿の競り子たちが、触れると幸運を授かるという木製の玉を奪い合う神事。約５万人の参拝客らが見守った。

　競り子は陸（おか）側と浜側に分かれ、直径２８センチ、重さ８キロの玉を奪い合いながら本殿に運び、今年が「豊作」か「大漁」かを占う。「オイサ、オイサ」のかけ声と勢い水の中、約３００人の競り子が繰り広げた奪い合いは、陸側の勝ち。７年連続の「豊作」となった。」

以上転記終わり。 

※

１．木の玉を争奪する神事で、木の玉に触れれば幸運が訪れると言うことです。

２．私はこの神事を人の心の「悪い鬼、善い鬼、福」から、考えてみたいと思います。

木の玉は幸運＝福の象徴でしょう。福を得るため人は努力をすべきなのです。

争奪は争いで争いはいけないと平和論者なら言うでしょう。ですから憲法９条は守れという人がいます。

争いはいけないことですが、法に従わない、横暴、人を傷つけ、困らせる・・・そういうことを悪い鬼というのです。この「悪い鬼」が出てきたときに退治する方法はどうすべきでしょうか。鬼を退治する力・権限が必要です。それを「善い鬼」と言うのです。

３．国際紛争は絶え間ないと言って良いほど有ります。鬼の行為は鬼社会では当然のこと自分を鬼だとは思っていないようです。

その鬼を懲らしめる方法が無いと言って良いと思います。安保理を構成する15カ国のうちアメリカ、ロシア、イギリス、フランス、中国は、常任理事国と呼ばれ、国連憲章が改正されない限り恒久的にその地位にある。地位の恒久性に加え、拒否権も与えられ、5大国 の鬼によって世界は紛争の中にあると考えられます。国連は善い鬼を増やし、福を増やし、悪い鬼を引っ込める機関であるべきですが、自国の国益を主張する場になっています。この常任理事国間原爆を使用する瀬戸際まで言ったのです。

今後中国が派検索を進め、尖閣諸島→沖縄と侵略を進め、南シナ海の諸島を侵略していく方針を打ち出しています。武力で言うことを聞かそうと言う姿勢が見え見えです。

４．玉せせり若い衆は福を求めて、法＝ルールに従って求める心が「せせり」でそれは善い鬼になって福を求めるのです。

ですから、この世界では、どこにでも「悪い鬼、善い鬼、福」がいて、悪い鬼がのさばり出そうとしている状態にあります。

悪い鬼が多くいるのです。日本を取り巻く諸国は鬼になって日本を攻めています。ここに必要なのは善い鬼です。

アメリカはアメリカが悪い鬼である事を隠すために相手を悪い・悪い鬼に仕上げて、アメリカ善い鬼だからと各地で紛争を起こしています。

日本は鎖国して平和を保っていました。しかし、鬼達はその平和な日本人はウサギか羊に見えたのです。そして日本を我が物に、植民地にしようとしました。

日本はこう言う鬼達が攻めてくることから守らなければならなかったのです。そこに坂本龍馬達が日本の将来を考えたのです。そして幕藩体制を壊し明治政府になったのです。そこ取った政策が「富国強兵」・・・日本は西欧列強と同じように、西欧列強のまねして、悪い鬼になったのです。平和論者に聞きたい富国強兵は間違っていたのでしょうか。

５．そして、アジア諸国が西欧列強の植民地になる中、ロシアの南下策を打破するために日露戦争をし、旅順解放し、バルチック艦隊を撃破し大国ロシアに勝ったのです。

 「日露戦争

www.kinenkan-mikasa.or.jp/kids/nitiro.html‎

 

大国ロシアは満州を占拠し、朝鮮半島にまで手を伸ばし始めました。このままでは我が国もロシアの植民地にされかねないと恐れた日本は、ロシアの朝鮮進出をくいとめ、自国の独立と安全を守るために、ロシアと戦いました。この戦争を「日露戦争」といいます。」

 

これを見ると、ロシアが朝鮮を植民地化を阻止する戦いが日露戦争といえます。それは、日本の防衛でもあったと言えるのです。もし、ロシアの植民地になっていたら、今の韓国は無かったと考えられます。韓国はそのことを学ぼうとしないで日本が植民地化したと非難しています。

 

６．この日露戦争により、西欧の植民地になっているアジアの人たちはアジア人でも西欧列強と戦える事を学んだのです。植民地解放をする戦いを学んだのです。

（しかし、一寸横道にそれますが、米を食う民族は頭が悪いと考え小麦食を推進したのが厚生相の栄養課長大磯敏夫です。

「国家の存亡: 「平成の開国」が日本を亡ぼす - Google ブック検索結果

 

books.google.co.jp/books?isbn=4569796966

2011 - ‎Social Science

当時、厚生省の栄養課長だった大磯敏雄氏は、高嶋氏の取材に対して「あれがアメリカの金でやってるなんて気づいた人はまずいないでしょう。(中略)知らぬまに効果をあげるのがプロパガングなんですよ』と悪びれずに答えている。大磯氏はその後、国立栄養 ...」

 

※ 

この大磯氏についてはこのブログでも書いていますので別途調べてください。

植民地の解放に手を貸す日本は、西欧列強にとっては困った存在になったのです。日本により植民地解放運動が激しくなったのです。日本が先進国から嫌われ、韓国、中国を除いたアジア・アフリカ諸国から尊敬されているのは、こういう事情があるのです。

 

そして、日本は欧米諸国（特に大英帝国・アメリカ合衆国）の植民地支配から東アジア・東南アジアを解放しすることを考えたのです。それが大東亜共栄圏構想で、そのための戦争が大東亜戦争ですが、アメリカは「太平洋戦争」と言う事を日本に押しつけているのです。

それは、真珠湾攻撃以降の戦争をとらえると日本の奇襲攻撃があったので戦争になったというアメリカの言い方にして、アジア問題から目をそらさせるアメリカの戦略なのです。

「大東亜共栄圏 - Wikipedia 

大東亜共栄圏は、欧米諸国（特に大英帝国・アメリカ合衆国）の植民地支配から東アジア・東南アジアを解放し、東アジア・東南アジアに大日本帝国を盟主とする共存共栄の新たな国際秩序 ...」

 

※ 

７．このことは欧米諸国（特に大英帝国・アメリカ合衆国）にとってはしゃくに障ることになります。

日本は彼らの植民地支配を止めさせる運動を起こしたのです。

 

 例えばベトナムの若い人は日本で学び、日本の協力を得てホーチミンは植民地解放運動を起こし、フランスと戦ったのです。そしてそれを認めないアメリカベトナム戦争を始め、ベトナム救国のの英雄といわれる、ボー・グエン・ザップ将軍の働きもあってフランスに勝ったのです。ホーチミンは今度はアメリカが攻めてくるからと将軍にアメリカ対策を命じ強国アメリカも打破したのです。そのベトナムは今、日本同様に中国から領海領土を狙われています。

 

８．玉せせりが大東亜共栄圏まで進みました。つまり世界には悪い鬼がいっぱいいて、領土領海を狙っているのです。

 

日本は善い鬼になって、悪い鬼を駆逐し、福を守らなければならないのです。

 

福岡、筥崎宮の玉せせりはそう言う行事だとおもって記事を読みました。

 

そういう考えを広げて福岡の街おこし案を考えています。

９．所で大東亜共栄圏と転作していて「大東亜共栄圏構想について何故日本人は発言しなくなったのか」という記事がありました。

「日本はなぜ大東亜共栄圏について発言しなくなった？ : 大艦巨砲主義！

 

2012/03/28 - 中国大手検索サイト百度の掲示板に「日本はなぜ大東亜共栄圏について発言しなくなったのか？」 というスレッドが立てられた。スレ主のこの疑問に対してさまざまな回答が寄せられている。以下に 日本語に翻訳して紹介する。（ ）内は編集部 ...」

 

※

（１）私が考えた理由は、アメリカがその発言を禁じたのです。

プレスコード

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia） 

プレスコード(英:Press Code for Japan)とは、太平洋戦争（大東亜戦争）後の連合国軍占領下の日本において、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）によって行われた、新聞などの報道機関を統制するために発せられた規則(新聞紙法)である。これにより検閲が実行された。

正式名称はSCAPIN-33「日本に与うる新聞遵則」で、昭和20年（1945年）9月19日発令、9月21日に発布された。「日本新聞遵則^[また「日本出版法」ともいう。

 このプレスコードに基づいて、主にGHQ批判、原爆に対する記事などが発禁処分に処された。占領後期になってからは、個人的な手紙などにも検閲の手が回った。この事実は当時の一般の大衆には知らされず、出版・報道関係者（学校の同窓会誌・村の青年会誌などのミニ・メディア関係者なども含む）以外に存在が広く認知されたのはのちの事である。

1945年9月22日に出されたSCAPIN-43「日本放送遵則adio Code for Japan)」と一対のものである。新聞遵則は、この放送遵則と映画遵則もこれに準拠した。

昭和27年（1952年）4月28日サンフランシスコ講和条約発効により失効。

経緯[編集]

新聞報道取締方針(SCAPIN-16)

プレスコード通達に先立って昭和20年（1945年）9月10日に「新聞報道取締方針」「言論及ビ新聞ノ自由ニ関スル覚書」(SCAPIN16) が発せられ、言論の自由の制限は最小限度に止め、GHQ及び連合国批判にならずまた世界の平和愛好的なるものは奨励とされた。

朝日新聞1945年9月15日付記事と9月17日の2つの記事について、9月18日に朝日新聞社は2日間の業務停止命令 (SCAPIN-34) を受けた。これはGHQによる検閲、言論統制の始まりであった。9月15日記事では鳩山一郎の談話が掲載され、9月17日記事では「求めたい軍の釈明・“比島の暴行”発表へ国民の声」という記事が掲載されていた。

日本に与うる新聞遵則(SCAPIN-33)

昭和20年（1945年）9月21日に、SCAPIN-33(最高司令官指令第33号)「日本に与うる新聞遵則」が通達された。実施者は米太平洋陸軍総司令部民事検閲部。

検閲は連合国軍最高司令官総司令部参謀部のうち情報担当のG-2（参謀2部)所管下の民間検閲支隊(CCD。Civil Censorship Detachment)によって実施された。

1948（昭和23）年には、GHQの検閲スタッフは370名、日本人嘱託5700名がいた。新聞記事の紙面すべてがチェックされ、その数は新聞記事だけで一日約5000本以上であった。

内容

趣旨

連合軍最高司令官は日本に言論の自由を確立せんが為茲に日本出版法を発布す。本出版法は言論を拘束するものに非ず寧ろ日本の諸刊行物に対し言論の自由に関し其の責任と意義とを育成せんとするを目的とす。特に報道の真実と宣伝の除去とを以て其の趣旨とす。本出版法は啻（ただ）に日本に於ける凡ゆる新聞の報道論説及び広告のみならず、その他諸般の刊行物にも亦之を適用す。

1. 報道は絶対に真実に即すること
2. 直接又は間接に公安を害するようなものを掲載してはならない
3. 連合国に関し虚偽的又は破壊的批評を加えてはならない
4. 連合国進駐軍に関し破壊的に批評したり、又は軍に対し不信又は憤激を招くような記事は一切掲載してはならない
5. 連合軍軍隊の動向に関し、公式に発表解禁となるまでその事項を掲載し又は論議してはならない
6. 報道記事は事実に即し、筆者の意見は一切加えてはならない
7. 報道記事は宣伝目的の色を着けてはならない
8. 宣伝の強化拡大のために報道記事中の些細な事項を強調してはならない
9. 報道記事は関係事項や細目を省略する事で内容を歪曲してはならない
10. 新聞の編輯に当り、何らかの宣伝方針を確立し若しくは発展させる為の目的で、記事を不当に軽く扱ってはならない

削除および発行禁止対象のカテゴリー(30項目)

江藤淳の調査によって、アメリカ国立公文書館分室の資料番号RG331,Box No.8568にA Brief Explanation of the Categories of Deletions and Suppressions,dated 25 November,1946が保管されていたことがわかった。この「削除と発行禁止のカテゴリーに関する解説」において次のような具体的な検閲の対象カテゴリーが30項目も規定されていた。検閲では以下に該当しているか否かが調べられた。

1. SCAP(連合国軍最高司令官もしくは総司令部）に対する批判
2. 極東国際軍事裁判批判
3. GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判
4. 検閲制度への言及
5. アメリカ合衆国への批判
6. ロシア(ソ連邦9)への批判
7. 英国への批判
8. 朝鮮人への批判
9. 中国への批判
10. その他の連合国への批判
11. 連合国一般への批判（国を特定しなくとも）
12. 満州における日本人取り扱いについての批判
13. 連合国の戦前の政策に対する批判
14. 第三次世界大戦への言及
15. 冷戦に関する言及
16. 戦争擁護の宣伝
17. 神国日本の宣伝
18. 軍国主義の宣伝
19. ナショナリズムの宣伝
20. 大東亜共栄圏の宣伝
21. その他の宣伝
22. 戦争犯罪人の正当化および擁護
23. 占領軍兵士と日本女性との交渉
24. 闇市の状況
25. 占領軍軍隊に対する批判
26. 飢餓の誇張
27. 暴力と不穏の行動の煽動
28. 虚偽の報道
29. GHQまたは地方軍政部に対する不適切な言及
30. 解禁されていない報道の公表

 ※

このように、日本は言論の自由を奪われたのです。

アメリカ自由の国で無く、自国の不利なこと、罪を隠し、日本の悪いとこだけを強調したのです。

日本人はこのことをよく知らなければなた無いのです。