日本人に「日本人にとっての正しい食事」を・・・指導すべきだ。それがこのブログのテーマです。
近年の日本人の食事は、らーめん、そーめん、うどん、パスタ、そば等のメンとパンになってきてはいないでしょうか。
国民の皆さん、日本の将来のことを考えて食事をしていますか。
小麦粉を主食にしていると言うことは、日本の農業を米を捨て小麦にを産せよと言うことでしょうか
日本人は日本の将来を考えた主食を選ぶべきです。瑞穂の国日本の主食は後葉が一番です。
粉食は・・・肥満の元です。
何故か・・・消化は早いのです。腹持ちが悪いのです。粉にして食べると言うことは美味しくない物の食べ方です。細かくして、バターと塩を入れて、食品添加物を入れて、混ぜると・・・おいしくなるのです。
粉じん爆発って聞いたことありますか、粉は消化が早いのです。消化が早いと一気にインスリンが出てきます。膵臓を酷使します。
膵臓を弱めます。他方、どばっと出たインスリンは小麦粉を早く消化します。爆発とは言いませんが急速に消化します。
そうすると、沢山栄養を取ったと体は考えて、その過剰栄養の保存方法を考えます。その効率的保存方法が、脂肪にして皮下脂肪に蓄えることです。これが太ると言うことです。
ゆっくり消化するごはん、つぶつぶで食べていますよね。どんなにかんでも小麦粉ほど細かくなることはありません。ゆっくり消化します、量が多いと皮下脂肪に蓄えられますが、そこは運動量に合わせた適量を食べて下さい。
和食はやさいがそえられますが、野菜等を先に食べるとゆっくりとした消化になり．肥満防止になるでしょう。
近年炭水化物食が肥満に悪いという学者もいますが。その代わり肉や油を摂れともいいていますが、これに反論しなければならないと思っています。
基本的に、炭水化物を摂らずに肉を主食にする事を進めるべきではありません。
この大きなテーマに今答えることは、この記事ではそこまで考えていませんでした．その上わたしは急ぐ仕事がありますので反論は後日とします。
食事から炭水化物を除く栄養指導は間違っています。ごはんと一汁三菜とお茶を基本とした食事をすべきです。
肉をというものは、１キロの肉は１０キロの穀物・炭水化物を摂取させて育てているのです。
その炭水化物を沢山食べた肉を食べるのが正しい食事など有りうるはずがありません。それに、そう言う贅沢は許されません。世界には食糧・穀類・炭水化物が不足しているのです。
食事は炭水化物が基本です。炭水化物を摂取しないと、脳は栄養不足と判断して、沢山食べるように指示します。その時肉を食べても脳の必要な栄養ぶどう等が摂取されないと、沢山食べることになります。それではダイエットにはなりません。
日本の国土は、雨と、温度に恵まれ、米生産の適地です．それを捨てよというのでしょうか。
日本人は、和食、ごはんと一汁三菜とお茶を基本とした食事である。
メン業者の皆さんへ
日本人に噛まずに呑み込む、メンを、副食が揃っていない食事を奨励することは・・・日本の国土の破壊と、日本人の健康の破壊と
・・・日本の破壊に向かわせていることになりませんか。
日本米、アジアで実れ 和食ブームで現地生産
2017/12/24 19:39
- 情報元
- 日本経済新聞 電子版
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日本の農業法人や食品開発企業がアジア地域でコメの生産や加工販売に挑んでいる。国内市場は人口減もあり先行きは厳しい。
コメ輸出も輸送費がかさみ、本格的な海外市場の開拓には現地生産が必要と判断したためだ。追い風となるのは海外の日本食ブームで、
同じコメ食文化のため加工食品の潜在需要も大きい。かつての製造業と同じく、海外進出で巨大市場を取り込む狙いだ。
11月中旬、ベトナム・ハノイ市内にある日本食料理店「おふくろ亭」の店頭に「福井のおいしいお米」と銘打ったコメが並んだ。
販売されているのは福井市の大規模コメ生産会社、アジチファームが同国内で現地生産したコメだ。あきさかりとコシヒカリ、ハナエチゼンの
３種類を用意し、販売価格は円換算で２キログラム約500円に設定。日本から輸出した場合に比べて半額以下にできたという。
同社は今春から試験栽培を始め、今秋には現地の農業法人と合弁会社「ＩＮＡＫＡＹＡ（田舎屋）」を設立した。
ハノイの南東約100キロのナムディン省でコメ生産を本格的に始めている。
日本より気温が高いため２～６月と７～11月の二期作とし、コシヒカリなど複数のコメから現地に適した品種を選定。
提携する現地法人の設備を使い乾燥調整や精米を手掛ける。アジチファームの伊藤武範社長は毎月のように現地を訪問する一方、
現地の経営者に福井市内の水田を視察してもらい、きめ細かい土壌管理といった栽培技術を導入した。
気象条件の違いから未成熟な粒があるといった問題もあったが、伊藤社長は「現地農家にはもともとコメ作りの知見がある。
連携しながら日本のコメを栽培することは可能」としている。
今夏からは耕作面積を当初の1.5ヘクタールから10ヘクタールに拡大。現地販売も始め、「日本米のブランド力の高さを通じて現地市場を開拓したい」（伊藤社長）と意気込む。将来は年間１万トンの生産と、20億円の売上高をめざす。
同じくベトナムでは西部開発農産（岩手県北上市）が2015年に子会社の西部農産ベトナムをハノイ市に設立している。これまでにコシヒカリなど10種類弱のジャポニカ米を試験栽培してきた。照井渉常務は「岩手産『ひとめぼれ』が現地では栽培しやすいことがわかるなど、現地栽培の経験は蓄積できた」と強調する。
むしろ課題は省ごとに異なる規制により農地の確保が難しい点という。現在は同時に手掛けるベビーリーフなど葉物野菜の出荷で実績を積みながら水田確保をめざし、早ければ18年にも本格生産を始めたい考えだ。
ベトナム進出のきっかけは日本で受け入れている同国の実習生だ。葉物野菜の畑では帰国した元実習生が農作業に励んでいた。現地子会社の市川昭社長は「コメや野菜など日本流のやり方を学んだ実習生の受け皿にもなる」と指摘。従業員と一緒に現地市場の開拓をめざしている。
現地生産の背景には日本食人気がある。農林水産省がまとめたアジアの日本食レストランは約６万9300店と15年から５割増えた。アジチファームのコメを販売した「おふくろ亭」の宮田敬一社長は、「日本から輸入したコメより安く品質も良い。大量に仕入れられるなら今後、店舗の料理に採用したい」と話す。
各産地は国の後押しも受けコメ輸出に力を入れている。ただ、輸送費や関税でベトナムでは日本の輸入米が現地米より４～５倍も高く、検疫で輸出が難しい国もある。
アジア各国のコメ消費量は日本より桁違いに多い。コメ卸のアスク（山形市）などはインドの農家と契約して18年から栽培を始める。生活水準の向上で食生活が多様になり、需要が拡大すると判断した。ヤマザキライス（埼玉県杉戸町）は18年にも中国の農業法人と連携して大規模な現地生産を検討している。
アジチファームの伊藤社長は「コメに加え米粉を使ったパンなど加工商品も含めると、消費が低迷する日本より大きな可能性がある」と語る。
加工品にも可能性 低タンパク米・アルファ米
加工技術で海外市場を開拓する動きもある。
フィリピンのマニラに近い工業団地にあるバイオテックＪＰでは低たんぱく米の生産が進む。コメに含まれるたんぱく質を１割に抑えた腎臓病患者向けの「ＥＣＨＩＧＯ（エチゴ）」だ。
新潟県阿賀野市の食品加工会社、バイオテックジャパンが15年に設立した。江川清貞社長は生活拠点も現地に移し、「たんぱく質の摂取が制限される腎臓病患者はアジアでも増え、市場が加速度的に広がっている」と実感、タイなど周辺国にも輸出する計画だ。日本国内では国民皆保険制度で医療費負担が抑えられ食事療法の魅力が伝わりにくい。「医療環境が違い、低タンパク米の市場がない東南アジアこそ需要がある」と語る。
新潟県魚沼市のホリカフーズも来年４月、タイに駐在員事務所を設立し、現地企業と低たんぱく米の生産を始める計画だ。食事療法を海外で実証できれば、日本でも普及が進むとみている。
アルファー食品（島根県出雲市）は８月、インドで市場調査を始めた。国際協力機構（ＪＩＣＡ）の支援を受け、水で戻せるアルファ米の技術を使ったインドの焼き飯「ビリヤニ」を使った商品などを開発し、参入可能性を探る。
現地生産、なおリスク 文化・治安・収益性…
国内のコメ農家を取り巻く環境は厳しさを増している。消費量が年々減少しているほか、補助金で作付けを制限する生産調整（減反）が２０１８年産からなくなり、販売競争は激しくなりそうだ。
こうしたなか、現地生産で注目されるのが日本式農業への信頼感だ。ベトナムで農業技術アドバイザーを務める板橋文利さんは「日本には安全・安心というイメージがあり、農業技術に対する農家の関心も高い」と語り、イチゴなど果物の栽培方法も現地で教えている。原発事故の影響で中国への食品輸出が制限されているが、現地では日本産米のニセ物が出回るなど需要は大きい。食文化の中にコメが根付いていることも後押しになる。
一方で文化や治安も日本とは異なる現地での生産はリスクも高い。中国での現地生産をめざしているヤマザキライス。山崎能央・代表取締役は当初、マレーシアでの現地生産をめざしていたが、「治安面などのリスクを考慮して当面は現地農家へのアドバイスなどにとどめる」と同国での現地生産を中断した。
現地生産を始めたものの、すでに撤退した事例もある。生産ができても収益にどう結び付けるかなど課題は多い。
専門家の話
国際食料経済学が専門の伊東正一・九州大学大学院教授
日本食ブームが世界で広がるなか、日本からの輸出では需要に追いつけない。ジャポニカ米を海外で生産できれば輸出に比べて安く販売でき、多様な日本食レストランに対応できる。国内の農家や農業法人にとって海外展開も選択肢のひとつだ。ただ、言語や現地の風土など海外でのコメ生産に対する情報が不足している。政府を含めてコメの現地生産に向けた情報提供を進めるべきだ。
農政に詳しいキヤノングローバル戦略研究所の山下一仁・研究主幹
日本のコメは寒暖差が大きいことで食味が良くなっている。環境の異なる海外で日本の品種を育てると食味の劣るコメができかねない。仮にそうした日本米が出回ればブランドイメージを悪化させる可能性もある。
海外で作るのはいいが、現地に適した品種改良や栽培方法の確立が必要だ。同時に、高コストな日本のコメ栽培の仕組みを改め、安価に輸出する方法も考えるべきだ。
（新潟支局 篠原英樹）
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