「今が（悪化の）ピーク」とは誰も言わない米住宅市場

日本時間の明日の未明3時15分に発表されるＦＯＭＣ声明文を控え全般模様眺め。昨夜、「今夜のＮＹが見もの」とした金価格も戻りきれず890超えで頭を抑えられ結局もみ合い。急落はあっても200日の長期線（移動平均線）と100日の中期線に挟まれたレンジ内の取引。チャートはきれいな三角もち合い形成中。

昨夜からの話題は米住宅価格の動向。発表された４月の全米１０都市の一戸建て住宅価格（Ｓ＆Ｐケース・シラー住宅価格指数）は前年同月比で１６．３％の下落と年始以来４ヵ月連続で２ケタの下落となった。単月でも１９８７年の調査開始以来最大の下げ。２０都市で見た場合でも前年比１５．３％の下落。４月のデータでは前年同月比でみて全ての都市で値下がりという状況に。それでも２００４年の水準なので、それを“まだまだこれから”と見るか否かは、各方面で温度差がある。ハーバード大学は自らの資金運用でこれまでオルタナティブ運用を積極的に手掛けるなど（つまりリスクを取って）大成功してきたことで有名だが、今週の月曜日に住宅市場に関するレポートを発表し、下げもまだ道半ばで今後は失業率の上昇が更なる（悪化の）後押しをする可能性ありとしていた。

ますます今後の銀行決算に注目が集まることに。

昨夜は、ＮＹに本部を置く調査会社「コンファレンス・ボード」による６月の消費者信頼感指数の発表もあったが、５０．４ポイントと５月の５８．１ポイントへと低下、こちらは１９９２年以来の低水準となった。消費者の今後の消費行動を見る上で重視される指数だが、住宅価格の下落やガソリン価格の上昇など圧迫要因が重なった結果の信頼感指数の低下と読めるもの。、ドル相場には悪材料といえるが、たいした反応がないのは織り込み済みもあろうが、この辺りは月初からの米当局のドル安牽制発言が多少なりとも効いているということか。

ちなみに消費者信頼感指数の調査回答者のうち２．２％が今後半年以内に家を買う意向と回答しているが、この数字は２５年ぶりの低水準とされていた。さて後９時間後のマーケットはどんな按配になりますか。

声明文　影を落とすか　トリシェ発言