市場の注目材料、米長期金利の上昇がさらに加速し株式市場の本格的な、かく乱要因となっている。指標となる米１０年債利回りは、２５日のNY時間の昼前に１．５％にタッチし、いったんは跳ね返されたものの、午後に入り再び債券市場で売り圧力が高まり、１．５を通過すると１．５５％を超えたところで跳ねて１．６１４％まで上昇となっている。ただし、この水準はデータに残る数字ではあるものの、フラッシュトレードのようで、ごく短時間にsweepingされた（さらわれた）印象が強い。うがった書き方をするなら、急騰を作って何かをヒットさせたのではないかと思ってしまう。もちろん単なる個人的な憶測。。
いずれにしても、金利上昇も時間軸の問題で、急騰はFRB関係者がどう言おうと波乱要因となる。「Fedに逆らうな」の上手を行く「Fedへの挑戦状」ということで、本日２６日は関係者の話はないかと調べたが、残念ながらFRB関係者の講演などはないようだ。
１０年債利回りについては、足元でＳ＆Ｐ５００種の配当利回りが１．４８％程度とされており、この水準を軽く抜いて上昇となると、金利裁定で株式に売りが膨らんだのも理解できる。ただし、この債券市場の動きも２６日のアジアの午後早くの時点では１．５％割れで落ち着いた動きとなっている。今さらめくが本日のアジア株は総崩れということに。週末に向け、今夜のNYで債券市場がどうなるか。昨年来のパターンは、米株が引けにかけて買い戻され、週明けには「何かあったんでしょうか？？」・・・という風情で涼しい顔ということだが、どうなるか。それでも、今回の金利急騰劇で、どこかで炙り出される“市場のひずみ”、“偏ったトレード”には、要注意ということか。今回は事なきに終わったとしても。
話を戻すとFRB関係者は、景気回復の強さに対する楽観的な見方を反映するものとして静観する構えだが、その一方で市場では、景気過熱からFRＢは早晩、金融緩和策の方向転換を迫られるのではとの見方に傾く。すでに見通しを再評価した上で動きを取り始めたのが、足元の市場金利の上昇という話もある。年初のブルーウェーブ成立後の再検討の結果、着手という話か。
２５日の急動意（債券相場急落）のきっかけは、早朝に発表された週次の失業保険申請件数が、２０日までの１週間で７３万件と前週の８４万１０００件から大きく減少し、景気に対する直接的な警戒感が後退したこととする指摘（WSJ）。また、このところ毎週複数日で実施されている国債入札で、この日は７年債の入札が過去最低の２．０４倍に終わったことがきっかけとの指摘があった（ロイター）。いずれにしても、米国景気見通しの高まりがあるのは間違いない。もっとも、米国のみならず国債利回りの上昇は世界的な傾向で、水面下に最も沈んでいたドイツ国債も一時のマイナス０．６％台から２５日はマイナス０．２２９％に、日本国債もマイナスから０．１５２％に浮上している。民間部門も政府も借金が膨らんでいるので、想定外の市場金利の上昇は破たんへの導火線といえるが、起きるとしてもまだまだ先の話だろう。
