勝手な推測だが、おそらく日本で、あなたにとってブランドとは、とかブランド品とかと質問したら、フランスやイタリアの有名ブランドが並ぶことだろう。自分も当時はそう思っていた。当時というのは、ある会議の席で、ようはブランドアイデンティティの営業戦略の話になって、欧米に加えてオーストラリア人がいたが、その時、ハンバーガーのマグドナルドもブランドなんだと知った。何も金額が突出して高級品だけが、ブランドでないんだと知った。平たく言えば、どれだけ世間で認知されているかどうかということだ。
そういう意味で、今回、ソフトバンクホークス入りする松坂も球団にとってはブランドのひとつなのだろう。大リーグを経ず、ずっと日本だけで続けていたら、年間４億円の契約が勝ち取れたかどうか疑問だ。球団としては、様々な経済効果を計算してのことだろう。日米をまたぐ単身赴任の模様だが、それも海を渡ったからこその遺産効果だ。思考を無理矢理、日本だけに押し込む必要もなかろう。
原油が下がっても、連動した形で、小売価格が下がらない。と思ったら、小売価格の税金を含めた小売価格構成が紹介され、占める割合が大きくない、うんぬん。でも値上げの時は、そんな理論展開がないように思うが。米国は恵まれる。従来から、原油価格が下がることイコールドル高となることを意味するようで、二重にその効果が現れる。さらには最近ではシェールガスも出てきて、燃料を調達するのに事欠かない。そんな国で、省エネだの、自然エネルギーだの議論が活発化など湧きながらいだろう。電気自動車など二の次だ。大統領が民主党で、上院下院とも共和党が過半数。このしくみ、構造もユニークだ。一言で言えば、ねじれということになるのだろうが、よくそんな構成で前に進むものだ。しかも２年後の有力候補が、ヒラリークリントンの民主だ。まあ、２年後の情勢までは、どうなっているか興味深いところではあるが。
税金や年金の追跡調査など、この国では比較的、国民全員へ連絡とるような体制があるのだから、選挙の方法も、わざわざ足を運ばずとも、投票に匹敵する意思確認を有権者全員からとれるような新しい手法を採り入れて、低い投票率を９０％以上にもっていくような試みを考えればいいのにと思う。５０％台ではどうしようもないだろう。もっと言うと、国民ひとりひとりが面倒でも、投票権のある人は、投票をして自分の意思をはっきりと示すということをやるべきだろう。ある人が言っていた。受け皿となる政党がなくても、肯定しないという意味での反対の政党へ投票することも、１つの意思表示だと言われていたが、まったく何もしないよりは、あるかにましだと小生も同感だ。