世界の「人類削減計画派」が中国の習近平国家主席の「国防予算増大」を餌食に「第３次世界大戦」を策謀する

◆世界はいま、「人類削減計画派」ＶＳ「人類補完計画派」が、ウクライナを戦場にして決戦、死闘中だ。
「人類削減計画派」のトップは、「悪魔大王」ディビッド・ロックフェラー（２０１１年秋に失脚）の超大物残党であるロスチャイルド財閥のフランス家当主のダヴィッド・ロスチャイルド（１９４２年生まれ。前当主ギイの息子）である。「悪魔のささやき」に魂を奪われた米国オバマ大統領、英国キャメロン首相、フランスのオランド大統領が、これに乗せられてきた。「人類削減計画」を遂行する手段として、「第３次世界大戦」（イスラエルＶＳイラン核戦争、パキスタンＶＳインド核戦争、インドＶＳ中国核戦争、朝鮮半島核戦争）を勃発させて、米国「軍産協同体」（国防総省＝ペンタゴン＝と軍部、軍需産業トップのロッキード・マーチン社、ボーイング社など６０００社）を潤すとともに、巨利を得ようとした。
　「人類補完計画派」のトップは、欧州最大ロスチャイルド財閥総帥ジェイコブ・ロスチャイルドである。世界支配層（主要ファミリー＝日本ファミリーのトップは天皇陛下、長老は麻生太郎副総理兼財務相）の中心にいて、「世界政府」を実現し、人類の平和と安全、繁栄を守ろうとしている。新帝王に指名されている小沢一郎代表、安倍晋三首相、プーチン大統領、ドイツのメルケル首相らがメンバーだ。
◆世界最悪の病理は、「軍産協同体」によって生活している「軍需産業」のサバイバルを目的とする「大戦争」を定期的に勃発させなければならないところに根源がある。大戦争は、一種の「麻薬」の作用、効能を果たす。
　この「軍産協同体」による桎梏から逃れられなくなり、「病膏肓に入る」（病気が重くなって、なおる見込みがなくなるという意味。〔出典〕『春秋左氏伝』成公十年）状態に陥っている代表的な国家は、米国、英国、フランスである。これに続いているのが、中国だ。
　中国の国会に当たる全国人民代表大会（全人代）が３月５日、北京の人民大会堂で開幕し、北京政府（習近平国家主席、李克強首相ら「チャイナ・セブン」による最高指導部）が、これに合わせて２０１４年の中央国防予算を公表した。
それによると、前年実績比で１２．２％増の８０８２億３０００万元（約１３兆４４００億円）に達した。4年連続2桁の伸びとなった。初めて８０００億元の大台を超えたという。日本の防衛予算の４倍に近い。
◆しかし、中国が「太平洋への進出を図る海洋戦略」を進めていて、沖縄県の尖閣諸島をめぐる問題や南シナ海問題などに直面しているため、海空両軍で最新鋭装備の導入を急いでいることが、日米や周辺国の懸念を一段と強めているとは言うものの、中国自体は、「軍産協同体」が必然的に生み出す深刻な病理を深めつつあることを見過ごしてはならない。
つまり、中国も、「戦争なくしては生きていけない国家」へと確実に歩んでいるということだ。
◆かつて、中国は１９５０年代後半、ソ連のニキータ・フルシチョフ首相によるスターリン批判以降、関係が悪化していた。中ソ対立により両国間の政治路線の違いや領土論争をめぐって緊張が高まり、１９６０年代末には４３８０ｋｍの長さの国境線の両側に、ソ連軍部隊６５万８０００人と中国共産党人民解放軍部隊８１万４０００人が対峙する事態になった。しかし、両軍がにらみ合いを続けるなかで、両国ともに軍事費の重みが、負担になり、その後、双方ともに軍隊を撤退させざるを得なくなった。
　中国北京政府は、高度経済成長からＧＤＰ第２位、米国と新しい大国関係を築こうとしている間に、「軍産協同体」により軍事費が国家財政上、重い負担になってくるということをすっかり忘れてきている。それどころか、人口が１３億人→１４億人→１５億人（実態は２０億人以上）へと膨張しているなかで、「人口調節戦争」（インドとの核戦争）まで考えざるを得なくなってきている。「人類削減計画派」が、この現実に目をつけないはずはなく、「第３次世界大戦」勃発の大きな根源は、依然として除去されていはいない。「人類削減計画」の餌食にしつつあるのだ。

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本日の「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」
プーチン大統領は、米国ＣＩＡエドワード・スノーデン元職員の超極秘情報で第３次世界大戦を食い止めた

◆〔特別情報①〕
　ロシアのプーチン大統領は、「現在ロシアに亡命、保護されている米国ＣＩＡのエドワード・スノーデン元職員（諜報員）から得た超極秘情報」を基に、電撃的軍事作戦を展開、間一髪のところで「第３次世界大戦」を食い止めた。超極秘情報とは、「悪魔に魂を奪われた」米国オバマ大統領、英国キャメロン首相、フランスのオランド大統領の「3人のおっさん」が、密かに進めていた「第３次世界大戦」勃発の策謀、策動である。プーチン大統領と「仲良し」の安倍晋三首相、麻生太郎副総理兼財務相は、この「超極秘情報」を教えられて、「特定秘密情報」として厳守し、事態の推移を静観していた。プーチン大統領とスノーデン元職員の「ノーベル平和賞受賞」は、確実になったという。超極秘情報とは、具体的には、以下の通りである。

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まえがき
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第 2 章 TPPの最大のネライは保険だ
第 3 章 TPPで日本医療界への食い込み ―― 国民皆保険制度の崩壊
第 4 章 TPPで雇用はどうなる ―― 解雇自由の法制化
第 5 章 米国「軍産協同体」が防衛省を食い物に ―― 米国の肩代わりをする「国防軍」の建設
第 6 章 米国が日米事前協議で日本政府に強い圧力をかける
第 7 章 日本のTPP参加に向けての経緯
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『民主党政変　政界大再編』(2010年5月6日)
『国際金融資本の罠に嵌った日本』(1999年6月25日刊)
『政治家の交渉術』2006年5月刊
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