水圏環境教育の環太平洋国際ネットワークの構築 を！

水圏環境教育の環太平洋国際ネットワークの構築を！
ー自然と人間の共存，繁栄のためにー

　日本は地震・津波の多い国である。日本だけではない。環太平洋諸国の人々は地震や津波とうまく付き合っていくことが大切である。
　
また，復興後必ず風化してしまうのが，自然災害の特徴である。科学技術が発達した今日においても2万人を越える被害を防ぐことができなかった。地震研究が進んでも防ぐことができなかった。

　予兆がなかったわけではない。環太平洋を例にあげれば，インドネシア，アメリカサモア，チリ，ニュージーランド等でここ10年以内に大きな地震，津波が発生していた。ただ，いずれの国々も他国の地震を予兆として認識できなかった。

　最も大切な事は，津波から逃げることではない。津波とうまく付き合うことである。曲がりなりにも，数千年以上も住み続け自然を活用して生きてきた人類，特に日本人のようなインディジナスピープル（土着民）は目の前に自然環境があってはじめて生きることができることを理解しているはずだ。自然と人間は密接に関わりそして共存して生きてきたのである。　

　自然と人間の共存のためには，自然に対して臆すること無く自然を観察し，みんなで考え，水圏環境の総合的な知識である水圏環境リテラシーを理解し，責任ある決定や行動をし，それらを多くの人々に伝えることである。このようなことが出来る人材を育成する教育を水圏環境教育と呼ぶ。

　この活動を実施できるような人材を育成するには学習者の学びに応じた水圏環境教育のためのプログラム開発と各地域における水圏環境学習会を実施することが必要である。
　
　水圏環境学習会を通して地域住民自らが，自然環境を観察し，考え，理解し，決定，行動，伝達ができるようになる。これらの活動を自律的水圏環境モニタリング活動と呼ぶ。
　
　今回の災害支援は民間力が鍵であった。そして，自然災害に対する備えも民間力が鍵であろう。地震・つなみに対する備えも単に行政に任せるのではなく，一人ひとりの住民が認識を高め，自ら進んで自然災害を未然に防ぐための工夫と努力が必要なのだ。
　
　水圏環境教育を推進することによって，一人ひとりの自然に対する意識の高まりのみでなく，地域の人々と自然環境について考え，自然環境の摂理を理解し，責任ある決定や行動や伝達ができる。このような人材が育成されれば，非常時に備えたボトムアップ型の政策アプローチが可能となるであろう。　　
　
　また，環太平洋において水圏環境モニタリング活動が可能となるようアメリカサモア島，チリ，サンフランシスコ湾，ハワイオワフ島，インドネシアロンボク島の各水圏環境教育実践研究家と連携をはかるための準備をしている。
　
　そして2014年8月には，東京ならびに被災地において世界各国の活動家を集め，国際海洋教育者会議を開催し，自然災害に備えるための継続的連続的水圏環境モニタリング活動の成果とその重要性をアピールしたい。