第972話≪「我が国の工業 ～変化を続ける製造業～」（経済産業省）≫

　高校生のみなさん、(^◇^)ノ お～ぃ～ゲンキか！

　みなさん、経済産業省は日本の工業統計調査を始めて、100年を機に、日本の「工業」の事典「我が国の工業 ～変化を続ける製造業～」を作成しています。

　日本の製造業の全体像、産業別の現状や都道府県別にみた現状を、工業統計のデータを使用して分かりやすく解説しており、1909年の調査開始以来、100年を迎え、今回は我が国の製造業の100年の移り変わりも取り上げています。

　先ず、「本書の見方」をクリックし、用語を覚えてから見るのも良いですね。

　　　第Ⅰ部　我が国の製造業の現状
　　　第Ⅱ部　我が国の製造業の移り変わり
　　　第Ⅲ部　統計表等

　是非、自分が住んでいる県がどのように変化してきたかをこの調査から読み取ってください。

　必ず、クリックした都道府県の最初に特徴が記載されています。

　例えば、
　　　北海道：食料品の事業所数、従業者数、出荷額が全国で１位の北海道
　　　　　　　　北海道の事業所数をみると、１７.２％を札幌市
　　　　　　　　従業者数をみると、１ ６ . ３％を札幌市
　　　　　　　　出荷額をみると、１９ . ６％を苫小牧市

　　　宮城県：食料品、電子部品・デバイス等が盛んな宮城県
　　　　　　　　宮城県の事業所数をみると、１９.４％を仙台市
　　　　　　　　従業者数をみると、１ ４ . ８％を仙台市
　　　　　　　　出荷額をみると、１６.３％を仙台市

　　　東京都：印刷・同関連業、なめし革・同製品・毛皮が全国１位の東京都
　　　　　　　　東京都の事業所数をみると、１０.９％を大田区
　　　　　　　　従業者数をみると、８.８％を大田区
　　　　　　　　出荷額をみると、８ . ９％を日野市

　　　大阪府：金属製品、家具・装備品が全国１位の大阪府
　　　　　　　　大阪府の事業所数をみると、３８.４％を大阪市
　　　　　　　　従業者数をみると、２ ８ . ９％を大阪市
　　　　　　　　出荷額をみると、２５.５％を大阪市

　　　兵庫県：はん用機械の出荷額が全国１位の兵庫県
　　　　　　　　兵庫県の事業所数をみると、２０.７％を神戸市
　　　　　　　　従業者数をみると、１ ８ . ９％を神戸市
　　　　　　　　出荷額をみると、１８.８％を神戸市

　　　高知県：電子部品・デバイス、食料品等が盛んな高知県
　　　　　　　　高知県の事業所数をみると、２９.２％を高知市
　　　　　　　　従業者数をみると、２ ９ . ９％を高知市
　　　　　　　　出荷額をみると、２７.７％を高知市

　　　宮崎県：食料品、電子部品・デバイス等が盛んな宮崎県
　　　　　　　　宮崎県の事業所数をみると、２０.９％を宮崎市
　　　　　　　　従業者数をみると、２ ０ . ２％を都城市
　　　　　　　　出荷額をみると、２２.４％を都城市


　　　　　　　　　　　　　　　

第971話≪EC市場の現状及び拡大とは「電子商取引（B to B、B to C、C to C）」≫

　高校生のみなさん、(^◇^)ノ お～ぃ～ゲンキか！

　みなさん、最近マスコミで「EC（Electronic Commerce）市場」という言葉が良く出てきますね。

　「電子商取引」（Electronic commerce）は、インターネットなどのネットワークで情報交換を行い、契約や決済などを行う取引形態です。

　最初は企業間の一部では、「電子データ交換」（EDI）などの技術を使って取引を行っていましたが、インターネットが多くの家庭に普及され、一般消費者を直接対象にした電子商取引サービスが急激に増えてきました。

　「電子商取引」形態は下記の3つに分けられています。

　　◆企業同士の取引　⇒　「B to B」(Business to Business)
　　　　企業同士がネットワークを通じて取引やアウトソーシング等に使用

　　◆企業・消費者間の取引　⇒　「B to C」(Business to Consumer)
　　　　企業がWebサイトを介して消費者に商品（製品、人材、金融など）を売買

　　◆消費者同士の取引　⇒　「C to C」(Consumer to Consumer)
　　　　消費者仲間で取引を行う形態で、代表的なのは「オンラインオークション」


　さて、経済産業省が2010年7月20日に公表した「平成21年度電子商取引に関する市場調査」によると、
　　　2009年の日本の企業間の電子商取引
　　　　　「BtoB」市場規模　⇒　131兆円（前年比17.5％減）
　　　　　「BtoC」市場規模　⇒　6.7兆円（前年比10％増）

　最近の「EC（Electronic Commerce）市場」に関するデータを下記に記載しておきますので、クリックしてお読みください。

　　◆「EC市場の現状とECへの取り組みのポイント」⇒富士通

　　◆「ネットビジネス市場は、2014年度には14兆円市場に」⇒NRI

　　◆「BtoCのEC市場は2012年に10兆円規模に」⇒情報マネジメント

　インターネットが一般消費者に普及するにつれて、消費者を直接対象にした電子商取引サービスが急激に成長していますが、個人情報の管理が不十分なことによるデータ漏洩や、特にC to Cモデルでのネット詐欺多発など、電子商取引での問題点も顕在化しており、対策が急がなければなりません。



　これらの「EC（Electronic Commerce）市場」を後押しする「3つのトレンド」を上記の富士通のデータから抜粋しますと、
　
　◆「買い物難民」による利用ニーズの高まり
　　家の近くの商店が減り、車を持たない高齢者が近所で買い物できなくなる「買い物難民」が問題となっている。こうした高齢者に対するサービスとして現代版御用聞きとも言えるネットスーパーが1つの解決策として期待されている。

　◆「スマートフォン・タブレット端末の普及」
　　操作性の優れたスマートフォンやタブレット端末は、タッチだけで操作ができるため、今までのパソコンやケータイではEC利用に躊躇していた層が使い始める可能性も高い。ECのオーダー用にタブレット端末を配布する実証実験も始まっており、「買い物難民」という利用ニーズと新端末配布をマッチさせることで、EC新規利用者拡大に繋げたい。

　◆「ソーシャルコマースの広がり」
　　日本でもFacebookが普及し始めたが、ソーシャルメディアの利用が進んでいる米国ではソーシャルコマースと呼ばれるECのクチコミ効果が注目されている。これは、ECサイトに掲載されている顔の見えないユーザーの商品レビューより、ソーシャルメディア上の友人や嗜好の似ている人の推奨の方を信じるという心理特性がECで現れたものだ。ソーシャルメディアがより普及すれば、これまでなら購入をためらった商品でも今後は購入するケースが増えそうだ。


　　　　　　　　　　　　　　　

第970話≪「大学生への仕送り額30年前の水準に・・・」全国大学生協連調査≫

　高校生のみなさん、(^◇^)ノ お～ぃ～ゲンキか！

　みなさん、全国大学生活協同組合連合会(全国大学生協連)は「第46回学生生活実態調査 概要報告」を行っています。

　その概要を、
　　　１.デフレの中で下宿生の生活はもはや限界に
　　　　　～生活水準は30年前のレベル。これ以上、食費は削れない？～
　　　２.仕送り額さらに下がり、1983年の水準に。
　　　　　～下宿生の仕送り5万円未満が25％を超え、4人に1人
　　　３.自由に使えるお金は77～78年並み。親世代より苦しい？
　　　４.アルバイト収入減少の要因
　　　５.就職活動は経済生活にも影響。地域間の差も大きい

　の項目に纏めています。

　特に、HageOyajiが気になったのは、「仕送り額」です。

　　　◆仕送りは4年連続減少し、71,310円
　　　　　10年間で25,810円（26.6％）減少
　　　　　　　1982年　⇒　69,380円、
　　　　　　　1983年　⇒　72,200円、
　　　　　　約30年前の仕送り額となっています

　　　◆5万円未満層が初めて25％を超え4人に1人
　　　　　　　2000年　⇒　仕送り「10万円以上」60％
　　　　　　　2010年　⇒　仕送り「10万円以上」31.7％
　　　　　　約10年間で半減となっています

　　　◆父親（2000年は「主な家計支持者」）の年収
　　　　　　　2000年時　500万円未満　⇒　23.9％
　　　　　　　2010年時　500万円未満　⇒　30.1％
　　　　　　　2000年時　1000万円以上　⇒　27.2％
　　　　　　　2010年時　1000万円以上　⇒　２0.4％
　
　　　◆仕送り「0」の割合　⇒　10.5％
　　　　仕送り「0」の下宿生の収入　⇒　117,720円（下宿生平均より4,890円低い）
　　　　その63.7％を奨学金

　　　◆下宿生の奨学金は、
　　　　　　　2010年時　⇒　26,740円（2009年から310円増加）

　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　


　詳細は、上記をクリックしてお読みください。


　　　　　　　　　　　　　　　

第969話≪マニアックな情熱が注がれる「オタク川柳」の投稿作品とは？≫

　高校生のみなさん、(^◇^)ノ お～ぃ～ゲンキか！

　みなさん、久しぶりに「雑学」を配信し、今どきの「オタク川柳」を覗いてみませんか・・・・

　マニアックな情熱が注がれる「第6回オタク川柳」の投稿作品については、グランプリを決める一般投票が開始しています。

　そこで、どれだけ共感できるかであなたのオタク度も分かるとか？

　　　　◆投票期間：2011/2/10（木）～2011/3/10（木）　
　　　　◆各賞発表：2011/3/25(金)


　そこで、HageOyajiも上記のホームページにある「オタク検定 vol.2」を受けてみました。

　その結果、問題数 : 10問中、6問を正解しました。

　そして、コメントは、
　　≪おめでとうございます。アナタはもうすぐ“神”のレベルに到達するでしょう。その日まで、たゆみない努力を続けてください。「あなたが選ぶオタク川柳大賞」では、是非“神”となってくださいね。≫

　いよいよHageOyajiも「髪」ではなく「神」のレベルに近付いているのなか・・・・・

　受験生の「占い」でも始めようかな・・・・・


　　　　　　　　　　　　　　　

第968話≪みなさん、未来は「英語力必要の社会」に⇒9割が予測（株式会社アイシェア調査）≫

　高校生のみなさん、(^◇^)ノ お～ぃ～ゲンキか！

　みなさん、2/22に発生したニュージーランド南島クライストチャーチ市で起きた大規模地震で語学学校「キングズ・エデュケーション」で将来のために英語を身につけ世界に羽ばたこうとしていた若者が、被害にあいました。HageOyajiは残念でなりません。

　日本人のどのくらいが英語力を身につけようと意識しているかを、株式会社アイシェアは、2011/01/31付けで「英語力と子どもの英語学習に関する意識調査」で調べ、発表しています。

　≪調査対象≫
　　有効回答数：1,722名（うち「小学生以下の子どもがいる」回答者は579名）
　　調査期間：2011年1月17日～18日
　　男女比：男性：62.0％　女性：38.0％
　　年代比：30代：52.2％　40代：47.8％
　　調査対象：有職者（パート・アルバイトを除く）


　主な結果概要は、下記の通りですが、詳細は上記をクリックしてお読みください。

　　◆英語力に、
　　　　　・まったく自信がない　⇒　79.3%
　　　　　・現代社会において英語力は必要との声　⇒　80.6%

　　◆子どもの頃にしっかり勉強しておきたかった教科、
　　　　　　・「英語」　⇒　65.5%
　　　　　　・「算数」　⇒　37.1%
　　　　　　・「国語」　⇒　25.7%

　　◆英語力強化に向けた社内ルールが・
　　　　　　・「ある」　⇒　7.2%（その中で、積極的＋やや積極的⇒47.6%）

　　◆9割以上が予測！現代の子どもたちが社会人になった時、英語力が必要になる
　　　　　・必要になると思う　⇒　90.1%
　　　　　・必要になる理由　⇒　コミニュケーションのため　39.3%
　　　　　　　　　　　　　　　　仕事でチャンスを掴むため　31.5%
　　　　　　　　　　　　　　　　グローバルな考え方を持つ　12.3%

　　◆必修化で半数が英語力向上を予測、
　　　　　・小学校以外での学習も必要視　⇒　76.8%
　　　　　・具体的な学習方法　⇒　短期留学やホームスティ　52.8%
　　　　　　　　　　　　　　　　　英語学習塾や英会話教室　43.2%

　　◆小学校以外での英語学習は、
　　　　　・実施家庭　⇒28.2%
　　　　　・子どもが積極的に取り組んでいる　⇒　76.1%
　　
　　◆小学校で英語を教える先生の数は、
　　　　　・十分だと思う　⇒　14.3%
　　　　　・十分だと思わない　⇒　85.7%