うどん屋の安さとうまさにびっくり

都心も都心、その中心地にあるビル軍のＢ１Ｆに、うどん屋のチェーン店が入っているのだが、このうどん屋が安くて旨いのでびっくりしている。

値段がかけうどんで２９０円で結構ボリュームがあり、しかもネギが乗せ放題と言う。

この時代、この値段でこの場所でやっていけるのかと心配するのだが、すごく便利でリーズナブル（？　）なので利用させてもらっている。

簡単な字も読めなかった我々の話

私が１８歳の頃、「用いる（もちいる）」が読めなくて「よういる」と言った同期がいた。

日本では、極々稀なかなり特殊な状況の場合のみ、公式に訓読みではなく音読みを用いる場合があるのだが（寺での修行において、各人の下の名前が訓読みのものは音読みで呼ばれる（例：「巌根」いわね　と言う読みの場合は「がんこん」になる））。
だが、これは本当にかなり特殊な場合であって、ほぼ１００％に近い形では、訓読みをする場合は訓読みのママであると言うのが日本では一般的だ。

ただ、その当時はまったく本を読まなかった私もほぼ同等の学力だっただろう。

ふと思い出したので書いてみた。

韓国警備艦が日本漁船に停止要求、韓国側のミスか

泳げないのに声だけでかい。

と言うかこれを聞いて韓国の人はカンカンに怒るだろうけど、普通、人と言うのは事実しか言わないもんだよ。

海関係での俺たちは強いんだ！　と言った上で、他から「でも実質泳げないでしょ」と事実を言われて怒るのはちょっと違う。
そしてそうしたツッコミに腹を立てて、陰湿に仕返しをしたり、迂回して回り込んだところから復讐をしたりするのは弱い人の特徴である。
そこまで言うんだったら正々堂々、正面からケンカを売りなさいよ。

じゃあ日本はどうなんだ、と言うと、日本は元々弱くて小さいから、陰湿なことや正面からやることを、陰に陽に全部やるんだよ。
日本は自分の弱さと小ささを自覚しているだけマシであるというのが私の意見です。

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韓国警備艦が日本漁船に停止要求、韓国側のミスか
2018年11月22日11時37分
https://www.asahi.com/articles/ASLCQ327YLCQUHBI006.html

　日本海に位置する日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）内で２０日夜、韓国海洋警察庁の警備艦が日本漁船に操業中止を求める無線通信を送った問題で、韓国政府関係者は２２日、韓国警備艦に手続き上の誤りがあったとの見方を示した。現在、関係省庁が現場について、日本漁船の操業可能な水域だったかどうか確認を進めているという。
　別の関係者によれば、韓国側は２１日に日本政府に対し、現場は韓国法令が適用できない水域だったことを認めたうえで、警備艦の行動は意図的ではなかったとの考えを伝えたという。
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名刺マナーのジレンマ

私が名刺交換をする時には、失礼の無いようにマナー通りにやっているつもりだ。
テーブル越しに渡さない、名刺入れの上に置いて相手と同時に交換する、商談の時には机の上に置いた名刺入れの上に置き、複数人からそれぞれ名刺を頂き、複数枚ある際の商談の場合は、その中で一番偉い人の名刺を名刺入れの上に置いて、その他の人を序列順に横に並べておき、資料などを広げたりした時に名刺をしまう時には、一回「頂戴いたします」とその名刺を両手に持って拝礼してからしまう・・・

こういう細かいことをやっているのは、それもこれも、相手に礼儀を示すためであり、そして失礼が無いようにするためにやるもので、これらの作法を実施しないと言う方向に持っていくことは無い。

だがこれらにちょっと違和感やジレンマを感じる。
我々がこういうことをやっているのは欠礼が無いように、と言う意味合いでやっていて、それが日本の伝統だから、と言う理由でやっているのだが、そもそもこういう名刺が出来て交換し始めたのは、明治時代の鹿鳴館からでしょう？　私個人の勝手な想像だけれども、多分テーブルに並べて名刺入れの上に一番偉い人の名刺を置いてだとかは、高度経済成長期以降なんじゃないのかな。現在の大企業の創業初期での掘っ立て小屋の研究室の時代、皆がそれをやっていたとはとても思えないんだよね。
そしてそんな歴史の浅いもん、何でやる意味あるんだと言う感覚を、少なからずも思ってしまう。

いや、それだったら名刺交換で対面で立って挨拶する時の作法だけで良く、もうその場でしまっておいて、テーブルに並べるだとか、しまうときの所作だとか、そういうのはもうやらなくていいんじゃないか、と。


明治以降で電車が普及したから初詣が出来たとか、年賀状だとか、あるいは最近の「承知しました」がどうこうとかなんだろね？　
いや、これらはもう普及したし、習慣化したからもういい。
ただ、新しく発見されたとされる新規のマナーや習慣や伝統というのは、それは我々が守るべき伝統なんかじゃなくて、状況によっては改善したり、あるいは破棄したり、あるいは良い方向に変質させたりすべきものなんじゃないのかな。

アメリカを諸手を挙げて礼賛するわけではないけれども、アメリカ海兵隊には、常に自己改革の精神、つまり目的に達するためには、現実の我々において何らかの「できない」部分があって、それらを即時で改善していく、と言う文化があるという。
日本人が達すべき目標というのは、単なる「所作の継続」ではなく、日本人が日本人として生きる際に必要な、人生の安定、心の安定、社会の安寧、持続可能な社会形態の保持、と言うのが、神社、企業、公職、軍隊、老人、子供、婦人、そしてどのような男性においてでさえも、そこを共通して規定さるるべきなのではないのかと思う。

そしてそれに見合わぬ伝統はしなくても良いように思うのだ。

最近（とは言っても十数年前の話のようだが）、私が聞いた有名人の葬儀がある。
その有名人は、とにかく知り合いが多いから、その人数を消化するために寺の本堂を貸してくれと菩提寺に頼んだところ、本堂の借用料として１０００万円を要求したお寺があったとの話を聞いた。
その有名人の子息だか誰だかは分からないが、その家の人はそれを機に、その菩提寺の檀家をやめたのだも言う。
（ちなみにこの話は私の家の菩提寺ではない。私の家の菩提寺はもっと良心的なお値段で庶民に優しい（そして歴史は多分こちらの方が古く、上述のお寺は比較的新しいのではないかとも思っている）。）

そもそもがそのお寺が何百年続いていようが、時代の変遷を経る上で通貨単位とかがかなり変わっているはずで、明治以降についても、円のインフレが続いているから、お布施とか御膳料とかの値段もそれ相応に変わっていて、そこの部分において、伝統でもなんでもないのだ。
伝統という意味合いで権威を得るなら、お布施は六文銭の単位の延長でいいのか？　と言うことになる。

この社会では、伝統と現代社会の折り合いをどこかでつけなければいけない。
マナーとされる中でも伝統だからやっている部分もあるとは思うのだが、よくよく考えてみればそれは伝統ではないのかも知れない。そういう部分で改善していくことはできないだろうか？　

無論、相手に礼を失してはいけないのだが、何やら最近、そういうマナーが過剰に多すぎるような気がするのである。

ゴーン氏級の高給役員、米はザラ 公平求める日本と格差

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　ただ、高額報酬の経営者が多い米国の大企業と比べると報酬額は低めだ。ゴーン会長は逮捕容疑の対象となった５年間に年間約２０億円の報酬を受け取ったとされる。それでも米大企業の役員とほぼ同水準か、やや少ない程度だ。
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１．いつから朝日新聞は、資本主義による労働搾取と余剰利益収奪の礼賛者になったんだよ。
　　勤労感謝の日の二日前の記事とは思えない。
　　あと高給に関してはこの野郎と思うことはあるが、直接容疑は脱税。
２．例えば、日本の殿様が「あそこの土地は赤字だから切る！　」とか言って、ある程度の農民を切り離し、犠牲は出たが、本体は生き残って繁栄、と言うことがあったとする。それは勇気と決断の必要な名采配と見られたかもしれないが、だからと言ってその後残った農民のことを考えずに自分だけ利益をむさぼると言うのはねえ・・・そういう殿様は謀反とか起こされたり「ご乱心じゃー！　」とか言って老中とかが抑え込んだりする。
　　まあどこでもいつでも、配下の支持が得られないトップは倒されるのが常。
　　ゴーンはあまりにも利益を追求しすぎたがために、日本人の支持を得られなかったと言う点で失敗したね。
　　組織はある程度強引でなければいけないのだが、強引すぎても組織の崩壊、離反、反乱、謀反が起こる。
　　そこが組織経営の難しいところで、そこにトップの人物の手腕が問われる。
３．フランス紙はゴーン擁護、日本批難の論調だけれども、いつからフランスは市民的平等を否定する革命前に戻ったの？　
４．ピケティの格差拡大傾向の社会学論をして、皆支持していたやん？　

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ゴーン氏級の高給役員、米はザラ　公平求める日本と格差
2018年11月21日20時22分
https://www.asahi.com/articles/ASLCP5CY9LCPULFA037.html

　日産自動車会長のカルロス・ゴーン容疑者（６４）が役員報酬を過少に偽った金融商品取引法違反の疑いで逮捕されたのを機に、役員報酬のあり方に改めて注目が集まっている。最近は日本でも「１億円プレーヤー」が増加。高額報酬で企業を渡り歩く「プロ経営者」や外国人トップも目立ち、米欧流に近づきつつあるようだ。ただ一般の働き手との格差は大きく、高額報酬への視線は国内外で厳しくなっている。

　東京商工リサーチによると２０１８年３月期決算で国内上場企業の報酬トップだったのはソニーの平井一夫会長の２７億１千万円。２位にソフトバンクグループのロナルド・フィッシャー副会長の２０億１千万円が続いた。トップ１０の半数は外国出身者だ。

　報酬１億円以上の役員は５３８人で、過去最多だった。円安・株高傾向で好調な企業業績が続いたことや、業績連動型の報酬体系を採用する企業が増えたためとみられる。

　ただ、高額報酬の経営者が多い米国の大企業と比べると報酬額は低めだ。ゴーン会長は逮捕容疑の対象となった５年間に年間約２０億円の報酬を受け取ったとされる。それでも米大企業の役員とほぼ同水準か、やや少ない程度だ。

　米労働総同盟・産別会議（ＡＦＬ―ＣＩＯ）が主要３千社を調べたところ、１７年のトップは半導体大手ブロードコムのホック・タン最高経営責任者（ＣＥＯ）の約１１６億円。自動車大手ではゼネラル・モーターズのメアリー・バーラＣＥＯが約２４億７千万円、フォード・モーターのジム・ハケットＣＥＯが約１８億８千万円だった。
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