＜らまんちゃの男＞こと、廣淵先生 ありがとうございます。（関連記事、こちらから入れます・・・）
「ヨーグルトのイメージ・・・」、、、
記事を拝読し、心の底からフツフツと勇気が湧いてきました。
ヨーグルトの如く、か～・・・・
しかし、多くの事、考えさせらる起爆剤になりました。
若者の不満、中高年の不満。これらの対象は？我国の政治外交をはじめ、経済格差や社会現象に対する不満か。
しのごの云っても我国、これからどんどん人間の数が少なくなる。この調子で年月が推移すると、日本の人口が減少する（らしい・・）。高齢化社会になる（らしい・・）。
どうするのか？どう対処するのか？
さしたる問題は無いでしょうが・・・
モンダイないモンダイない。
なぜか？
その答えは、簡単ですよ！
＊我国の２１世紀、すべからく『少数精鋭』でいきましょう。
「やるべきは、個人所得５倍増計画だ！・・・」
「？・・・？」
「どうだ！５倍稼ぐのは君達だ。俺達は稼ぎ方を教えてやろう」
「・・・！」
「これで人口減少による経済衰退を吸収し、もって今以上に凌駕できる！」
「・・・」
「ウム、これで日本の人口が１/５に減少しても問題ない。もう大丈夫！」
「・・・」
なぜなら、
例えば、
日本よりもっともっと国土の狭い人口の少ない（少数の）ヨーロッパの国々（例：スイス？ベルギー？ルクセンブルグ？オランダ？デンマーク？リヒテンシュタイン？モナコ？ノルウエ～？これ、違うか・・・）等など、（結構、数えれば多いです）国民一人当たりの生産性（すなわち個人所得か？）は、（統計によると）日本のソレよりはるかに上回っているのですな。
日本よりも、もっと良い国？リッチな国？文化的な国が存在する事、今一度、思い出してみたい！
要するに、我国よりもっと小さな政府と小さな国土と少数の人口で、一人当たりの所得が日本のソレより「より多い」国々が（少なくとも４～５ヶ国？）ある事、チョイト経済学と国際統計を認識していらっしゃる諸氏には、すでにご承知於きのことと思います。
つまり物事、考え方と視点、その角度を変えてみれば、今の日本、近い将来において、こういう国々の仲間入りをしようとしてのではないのか。ならば、人口減少も怖くなく、当然の帰結になろうとしているだけであるからして、問題ないのではないだろうか。
考えてみれば、本当に今、勉強し学問しなければならないのは、我々中高年ではないでしょうか？（もちろん我輩も含め！）
ワッセ～ワッセ～、がんばれ頑張れ・・・
でもって、
あっという間にこの歳になってしまった？！？
働き尽くめで、しかも、組織の中の歯車として、、、。
世の中、解かっていなかった。本当の民主主義がわかっていなかった。だから、定年（近くも含め）になると、何がなんだかわからなくなるから、やたらボヤく、ボヤきたくなるのか・・・
さあ、今更、ぼやいても始まらない。ならば如何すればいいか？
やるべきこと、考えよう、、、。
そして企画し、実行したい。
その第一、
まず、若者に教えてやろう。
「今の日本を、ここまでの経済・知的・文化水準にまで高めたのは、そして世界のどの国にも恥じない大国（経済的に大きい小さいの問題ではあるが）に引き上げる一翼を担ったのは、我々である！」と、、、
しかし、残念かな、其れを説法する論拠の未整理、あるいは論陣を張れるだけの手段方法を持っていないシニアが如何に多いか、、、。
その第二、
今の若者を喝破しよう。
「将来が不安？大人が悪い？とんでもない。諸君達が大人の教えを請わないだけである！」と、叱ってやろう。決して怒るのではなく、叱るのであるぞ、、、
その第三、
シニアしか出来ない活動の目標を持とう！できれば、国際レベルな、活動がしたい・・・
国際活動が、日本の将来に繋がるのか？
一番に繋がりよいと考える。
数世代に亘り外国で活躍する華僑の人々、
日本人に好意的なユダヤ民族の末裔、
上記の人々は、真の意味で日本人とは対照的な人々であるが、２１世紀の日本人、あらためてこれらの民族に続かねばならない。事実、明治維新後の百数十年来、特に戦後の６０年もの間、すでに我国の企業は世界中で活躍している。まるで華僑やユダヤに匹敵し、勝るとも劣らない活躍の実績がある。しかし、日本人個人は閉鎖的、内弁慶だから彼らとは正反対、大いに違う。今世紀は、徹頭徹尾彼らを見習い、個人レベルで世界に羽ばたける日本人になりたいものだ。とにかく彼らから学び、いいトコ取りしようではないか。（これ、極論ではあるが、まんざら非現実的ではないぞ・・・）
＜・・・休憩・・・＞
「Smoking-time? すこし一服しましょう、、、」
少し歴史を振り返ってみる。
想えば、
明治維新以来、すなわち江戸幕府崩壊後の鎖国から開国以来、日本人の夢また夢を果たすべく諸外国のノウハウを必死に取り入れ、日清日露の大戦さらには日華事変大東亜戦争（第二次世界大戦・太平洋戦争とも、云う）を経て、１９４５年に国家体制と国家財政は完全に破綻。こうして丸裸且つ無一文になった我が国家と国民は、戦後のドサクサを這いずり回り、さらに這い上がり、１９８０年代後半には世界に名立たる経済成長を遂げたもののバブル経済に膨れ上がり、崩壊した。さりとてその間６０年(先の大戦敗戦後から計算）、蓄積された世界一の技術力と日本型経営ノウハウは世界の歴史に金字塔を打ちたて、今日に至った。
しかし今、２１世紀を向かえ、さらに将来の日本のゆくえは「霧の中」に包まれているか。
すなわち我国の将来は、五里霧中常態か？
いや、そうでもない。
まず第一に、歴史を教訓に、今一度「日本人のあり方」を整理しなくてはならない。
未だ、日本国民としてのコンセプトの整理が中途半端である。マルクス経済学？資本家と労働者の二極分化的経済学理論は理論的に成立しないことは歴史が実証したではないか！左翼的発想の諸君よ、その影響を色濃く受けている各マスコモノいや違ったマスコミの編集部長殿よ、もうここに至って被害妄想的小市民的矮小的共産主義協力的記事や報道は、謹んでほしい。やたら国民を惑わすだけである。とんでもない時代の過去の幻影を追いかける世界情勢識錯誤の話は止めてほしい。世界に通用しない論評は、やめてくれ。みっともないから、日本国民すなわち公衆の面前で、マスコミ仲間のマスターベーションはやめてくれ。日本国民のみならず、いまや世界中の外国人が見ているのだから、はずかしいから・・・
当面の目標は何か、日本国独自の憲法を持とうではないか。１９４５年の連合国占領軍総司令官マッカーサーからあてがわれた現行憲法を改正し、あらたに「日本国憲法」を持たねばならん。あわせて、誤った教育現場の体制（左翼傾倒的教師の排除）を正し、誤った歴史認識に区切りをつけなければ、２１世紀の日本は存在しえない。ここでゆめゆめ誤解無きよう、何も軍国主義的発想ではないぞ。至極当たり前の発想をしているだけであるぞ。
第二に将来の展望をはっきりと打ちたてたいものである。
この時代、すでに、過去の成功例を引き合いに出すのは、時代錯誤かもしれない。そのためには、明日に通用する「新たな手段方法」を再検討し、制度改革をやっていかねばならん。制度改革には「危険」と「痛み」と「反対・反動」が伴うが、それはあたりまえの事である。砂を噛む努力、血の汗を流す、睡眠不足を克服してまで学問し研究し実践する。本気でこんな努力をして勝ち得た『精度の高い技術』と『効率的な組織』を勝ち得た企業が生き残る現実に目を向けよう。日本を、もう一度精度の高い中小企業に置き換えて考えてみたい。大手の企業が崩壊する現在、生き残れる企業は、何なのか？ＴＶ報道でも、よくこんな切り口で「成功起業、優秀中小企業」を取り上げ、紹介しているではないか。起業の成功も企業の成功も、個と変わりない。人も企業に見習い、個人個人が工夫し、新たしい時代に向かって生き残れる技と知恵を身につけなくてはならない。人は日々、幾多の困難や、立ちはだかる壁を乗り越え、明日をむかえているのではないか。このような困難に打ちひしがれ、壁を乗り越え得ない人間が、人生の『敗北者』となるのか・・・
我輩は、人生の敗北者になりたくはない・・・
ならば今の日本は？
いまや上述の諸国（先に紹介したヨーロッパの小国達）の仲間入りを果たそうとしているだけ。将来の人口減少を不安にに慄いたり、近隣莫迦３国の干渉いや報道ヤジにうろたえたりたじろいだりしているから、地球世界に存立する他の国々のありていが見えていない。
近隣三莫迦連合にのみに振り回されるのではなく、広くインドパキスタンまで、アジア全体も見渡したい。禁句であるが、まずあらためて台湾を本気で応援し（あらたな問題発言か！）、その延長線上で、あらためてＡＳＥＡＮ諸国に目を広げよう。
ＡＦＴＡ（ＡＳＥＡＮ諸国間の相互関税撤廃協定）に、我が国の企業はおろか（もう起業はとっくに認識しているが）政府を挙げて真面目に参加してくれ。もって、ＪＰＹ（日本円）をアジア諸国の共通通貨にするのだ！ドル通貨建て経済を凌ごうではないか！（云っておくが、ゆめゆめユーロ経済圏の如く、アジア諸国統合の意味合いではない！条件付で、ＡＳＥＡＮ諸国間の貿易取引決済を日本円建てとし、ひいてはアセアン諸国の共通通貨を日本円にする。という、エセ男爵流の暴挙且つ暴言である・・・）
もって、暴言を吐く。
まず不思議に思うのは、我国の経済学者は揃って口をつむぐ『国際金融経済学理論』がある。ドル通貨経済とユーロ通貨経済に対抗できる『基軸通貨』は、いまやジャパニーズ・イエンである事を、知ってて誰も言わない。勇気がない。それとも国際金融論的学問の研究深度が未だ浅いのか？
そう、
可能ならば（アメリカさんが怒るであろうが）、日本円(Japanese-Yen)を、アセアン諸国の共通通貨に出来ないのか？ －＜このくだり、これが暴言なのだ！＞
そうすれば、今の「年金問題」の不安と、「少子高齢化問題」の不安は、一挙に解消可能となる。と、我輩は考えるのであるが、、、。
日銀は忙しくなるど～
日夜、日本紙幣を刷って刷って印刷しまくらねば間に合わなくなるのだ。紙幣をいくら増刷しても、決してインフレにはならないのだ。なぜなら、東南アジアの金持ち連中が、一人で（一家で一族で）何百億円もタンス預金するからである。
ま、
暴言はさておき、
我国民間企業は、戦後６０年間の前半、どれだけ東南アジア諸国にその加工貿易資源を依存し助けられてきたか、今一度、思い起こしてほしい。
１９７２年９月２９日、元（故）田中角栄首相が、中共の周恩来を訪ね、日中共同声明発表し日中国交回復。それ以前から我国の民間企業はＡＳＥＡＮ諸国との貿易取引実績があり、いまだにその相互間貿易は継続中。統計上の数字は、あらためて調べてみないと解からないが、いまだ十分に東南アジア諸国との経済交流があるのだから、何も近隣サンバカ諸国云々のみをＴＶ報道せずとも、もっともっと先隣の諸国の報道にも「力（ちから）」を注いでほしいもの、、、。
戦後６０年か？
あらためて「真の意味の大東亜共栄圏」を模索してはどうか。
こうして書き記せば、いかにも響きの悪い名詞である。が、さしたる大意のない不協和音的熟語？の使用、許したまえ！
武力行使の意は皆無にて、経済交流はもちろん、文化人的交流をもっともっと積極的に行なうという意味である。
我々シニアは、何かアジア諸国とのボランティア活動を考え、年金節約の為に、一年３６５日間の内、せめて１００日間はアジア諸国に滞在して年金の温存を図るか。月間１０万もあれば、超贅沢に（こんな不謹慎な熟語をつかってはならない）超優雅に超文化的に、ご夫婦が滞在活動できるのだ。もってボランティア活動を行なうのも、友好かつ有効な手法かもしれない・・・
などなど、いまだに夢想する我輩である・・・
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