東日本大震災が起こった翌年の [ 2012年07月18日（水）の阿智胡地亭の非日乗ブログ ] 再掲載

2012年07月18日(水)

 

現実の数字が関電の電力供給の余力を示す

 

関電、大飯再稼働なくても電力供給に余力　 2012年7月18日 09時49分 （中日新聞） 　政府の節電要請から１６日までの２週間の関西電力管内の電力需給で、最大需要は２３０１万キロワットにとどまり、 出力１１８万キロワットの大飯原発３号機（福井県おおい町）が再稼働しなくても、供給力を９％下回っていたことが分かった。 猛暑となり１７日の最大需要はこの夏一番の２５４０万キロワットに達したが、１０％以上の供給余力があった。 政府は夏場の電力不足を理由に強引に大飯原発の再稼働に踏み切ったが、節電効果など需要の見通しの甘さが浮き彫りになった。 　関電は５月にまとめた試算で、原発ゼロのままなら７月前半は８・２％の供給力不足が生じるとし、再稼働の必要性を強調した。 政府は大飯の再稼働を決めた上で、関電管内に猛暑だった２０１０年夏比で１５％の節電を求め、３号機のフル稼働後も節電目標を１０％に設定している。 　政府は２日に節電要請を開始。関電の資料などによると、１６日までの２週間の最大需要は１０年同時期と比べて平均で１２％低下。 最大需要の２３０１万キロワットを記録した瞬間は供給力を３４４万キロワット下回り、大飯３号機の１１８万キロワットを差し引いても余裕があった。 需給が最も逼迫(ひっぱく)した時間帯でもさらに２０９万キロワットの供給が可能だった。 　一方、関電に平均３６万キロワットを融通している中部電力も２週間の最大需要は２１３９万キロワットで、供給力を９％下回った。 中電管内の節電目標は当初は５％で、現在、４％に設定されているが、安定した供給体制を確保している。 　関電広報室の担当者は「雨や曇りの日が多く供給が安定したが、今後は気温が平年より高くなるとの予報がある。 大飯原発４号機が稼働しても需給の見通しは厳しい」とコメント。 中電広報部の担当者も「火力発電所のトラブルリスクなどがあり、電力供給は厳しい」と話した。 　千葉商科大の三橋規宏名誉教授（環境経済学）は「政府や電力会社が、原発を再稼働させるため、電力需要を恣意(しい)的に過大に見積もった結果だ。 今後、猛暑になっても電力は足りると思うが、脱原発の機運を高めるため、引き続き企業と家庭で節電の努力が必要」と話した。

 

 

オスプレイ日本導入、シナリオの第２章に入った。

 

オスプレイ　前原氏「首相は民意軽視」　党の見解　集約を指示 2012年7月18日 東京新聞朝刊 　民主党の前原誠司政調会長は十七日の記者会見で、米軍が沖縄県の普天間飛行場（宜野湾市）に配備を計画している垂直離着陸輸送機ＭＶ２２オスプレイについて   「野田佳彦首相も藤村修官房長官も沖縄、山口両県の皆さんの民意を軽く考えすぎている」と批判し、政府に対し配備計画の見直しを米側と交渉するよう求めた。 　首相に近い前原氏が首相を名指しで批判するのは異例。オスプレイ配備に対する党の見解を早急にまとめるように関係部門会議に指示したことも明らかにした。 　前原氏は「今の配備計画をそのまま押しつけて、沖縄の理解を得られるのか。（首相らの）見通しは甘いと言わざるを得ない」と指摘した。 　米軍はオスプレイを今月二十四日に米軍岩国基地（山口県岩国市）に搬入した後、八月に普天間飛行場に配備する方針。   しかし、米フロリダ州などで墜落事故が相次ぎ、山口、沖縄両県知事など地元が強く反対している。前原氏は「配備そのものを見直せと言った覚えはない。   『一呼吸置いて』と言っている」と強調。党の考えは「政府に重く受け止めてもらいたい」と述べた。 　森本敏防衛相は十七日、フィールド在日米軍司令官（空軍中将）と防衛省で会談し、オスプレイに関して、日米間の重要課題として対応していくべきだとの考えで一致した。 　ただ、首相は十六日のフジテレビ番組で「配備自体は米政府の方針だ」として拒否できないとの考えを表明。藤村官房長官も十七日の記者会見で、計画の見直しを求める考えはないと強調した。 ☆アメリカのエージェントと言われることもある前原さんが、それらしい発言を始めたのが目をひく。 そういえば７月５日の当ブログのエントリに隠居が登場してこう話している。 ⇒☆席亭の隠居に聞いたところ 　隠居：いまさら日本に出すのを止められないアメリカの国内事情があるんやと思うわ。 アメリカ国務省当局のシナリオは、日本側から激しい反対が出て、持ち込みや飛行を止めてくれと（日本政府から）頼まれるように強い態度に出ているんとちゃうやろか。 アメリカの産軍複合体は高額なオスプレイの大量生産を続けないと頓死してしまうらしいから、無理が効く日本に持ち込んで使いたいのは彼らの都合では当たり前のことちゃうやろか。 下地氏オスプレイ首相発言批判 7月17日 20時55分 ＮＨＫニュース 　国民新党の下地幹事長は、記者会見で、アメリカ軍の最新型輸送機「オスプレイ」の沖縄への配備計画を巡って、   野田総理大臣が「日本政府が『どうしろ、こうしろ』という話では基本的にない」と述べたことについて、「一国の総理大臣が言うべきことばではない」と述べ、批判しました。 野田総理大臣は、１６日の民放の番組で、アメリカ軍の最新型輸送機「オスプレイ」の沖縄への配備計画について、   「配備自体はアメリカ政府の方針であり、日本政府が『どうしろ、こうしろ』という話では基本的にない」と述べました。 この発言について、下地幹事長は「イエスもノーも言える日米関係でなければいけないのに、『アメリカが決めたからどうしようもない』と言うのは、全くよくない。   オスプレイをこのまま沖縄に配備したら、日米同盟の姿が従属的に見えてしまい、『対等な日米同盟でない』と言われる可能性がある。   一国の総理大臣が言うべきことばではない」と述べ、批判しました。   首相白旗「情けない」　上原さん米追従嘆く 2012年7月17日 09時32分 沖縄タイムス 　野田佳彦首相が１６日、米国のオスプレイ配備方針に「どうしろ、こうしろという話ではない」と、あっさり白旗を揚げた。   ５月の復帰４０周年記念式典で、「あまりの沖縄蔑視」と配備に抗議した元衆院議員の上原康助さん（７９）は「情けない」。民主党ＯＢでもあり、政権の対米追従を嘆いた。   板挟みの県連は、高まる配備強行の可能性に苦慮している。 　政府主催の式典で登壇した上原さんは、首相を前に「オスプレイ配備は到底容認できない」と断じた。嘉手納町の自宅には「よくぞ言ってくれた」   という電話が３０本以上かかってきた。   中には見知らぬ人もいたという。 　「結局、首相は何も聞いていなかったのではないか」と憤る上原さん。「沖縄の声に耳を傾けるとか誠実に取り組むとか、言葉をもてあそぶばかり。   あんまり沖縄をばかにするな」と思いの丈をぶつける。 　「オスプレイ配備は、欠陥機でも大金をかけて開発したから利用しなければならない、という米国側の都合。断るのは一国の総理として当然だ」 　復帰前の全軍労委員長時代には、絶対権力だった米軍と渡り合って要求を実現してきた。   「身を投じて相手を説得する気骨あるリーダーが必要。今の民主党は支離滅裂で、見るのも嫌になる」と、党ＯＢとして嘆いた。 　県連は政府・党中央の基地政策のあおりを受け、県議選で敗北したばかり。新垣安弘代表は「政権与党だから批判を受けるのは仕方ない」としつつ、   「首相は国民の心配に配慮して発言すべきだ」と苦り切る。 　「危険極まりない普天間飛行場への配備は論外で、日米安保を揺るがす。政府は岩国への常駐も含め、県外の自治体と交渉すべきだ」と、打開策を提案した。

 

 

再生エネルギーの事態を過小計算

 

転換の時に　再生エネ実態、国が把握せず　 経産省積算１０１０万キロワット、公式統計は３０４万キロワット 2012年7月16日（月）13:00　毎にい新聞 　東日本大震災を契機に再生可能エネルギーの普及が進む一方で、再生エネ発電のデータが国の統計に正しく反映されていないことが分かった。 一定規模以下の発電設備を統計から除外しているためだ。 経済産業省資源エネルギー庁は１１年度の再生エネの総出力を約１０１０万キロワット（１０００キロワット以上の水力を除く）と積算しているが、 公式な統計「電力調査統計」に計上されたのは約３割だった。専門家からは「技術やコストの検証には正確な統計が必要だ」との指摘が出ている。 　１０１０万キロワットは、エネ庁が日本風力発電協会など関連団体のデータを積み上げた数値。 一方、電力調査統計は、電気事業者などからの報告に基づきエネ庁がまとめる公式データで、１１年度末の再生エネ設備の総出力は約３０４万キロワットだった。 　こうした開きが生じるのは、一定規模（１０００キロワット未満）の発電設備については報告義務がないため 。微量のデータを加えても統計上あまり意味がないなどの理由からだが、地産地消型の小型再生エネ設備が急速に増える中で、無視できない状況が生まれている。 　エネ庁は、１２年度には原発２・５基分に相当する２５０万キロワットの再生エネ発電設備の増加を見込んでいる。 その６割を数キロワットの住宅用太陽光が占めることから、統計と実態の隔たりがさらに拡大することになる。 　政府が検討している２０３０年時点での全発電量に占める再生エネの割合は２５～３５％。計画的に進めるには発電のベースとなる設備（出力）の実態把握が欠かせない。 特に太陽光や風力は気候条件や地域によって発電可能な量が変動するため、正確な統計がなければ、どの地域にどの再生エネが適しているかを分析し、 何を普及させるか検討する際に支障が出かねない。 　自治体などの再生エネ導入状況を調査している馬上丈司・千葉大特任講師（エネルギー政策）は「原発など大型発電中心の国策の下で、 再生エネの実態把握がいかにおろそかにされてきたか痛感した。電力各社の報告手続きを拡大すれば（統計の）整備は可能だ」と話す。 　統計の継続性もあり、エネ庁は今のところ見直す考えはないとしているが、植田和弘・京都大教授（環境経済学）は「再生エネは個々の規模は小さくても、 ネットワークでつながることで大きな意味を持つようになる。時代の変革に沿った統計整備を考える時期ではないか」と指摘する。

 

 

企業だけが儲かる仕組みの現行発電法とわが町発電

 

＜リスクと向き合う＞転換の時に　広がる「わが町発電」 2012年7月16日（月）13:00　毎日新聞 　◇再生エネ、分散型で地産地消 　東日本大震災と東京電力福島第１原発事故で明らかになったのは、中央集権型「エネルギーガバナンス（統治）」のリスクの大きさだった。   転換の時を迎えた今、再生可能エネルギーによる電力の「地産地消」を掲げる動きが広がる。普及までは消費者の負担が増すが、   エネルギー分散による災害への備えや疲弊する地域経済の活性化につながるとの期待も高まっている。 　金沢市中心部、兼六園そばの散策路に入ると、ゴウゴウと響く水の落ちる音が聞こえた。   市は今年度、この場所の小さな滝で出力１キロワットの小規模の水力発電（小水力）を設置し、街灯に利用する。 藩政時代に張り巡らされた総延長約１５０キロの用水を初めて利用する再生エネ設備。電力の地産地消を進める新たな一歩と位置付ける。 　金沢市は市町村レベルでは珍しい水力発電事業を続ける。郊外に保有する５基の既存中小水力発電所（計３万３０００キロワット）で、   北陸電力を通じて市内の電力供給量の４・６％、４万世帯分を「自給」する。山野之義（ゆきよし）市長は「人口４６万人の都市としては健闘している。   全てを自給することは難しいが、小水力、太陽光、節電と積み重ね、将来は１０％を目指したい」と語る。 　水が常に流れ込む小水力は、気候に左右される太陽光や風力より発電効率は高い。一方、水利権調整など煩雑な法的手続きが普及の妨げとなってきた。   それを克服する試みとして注目されるのが、栃木県の「スマートビレッジ」構想だ。 那須塩原市など隣接３市町の農村部で水利権調整を簡素化できるよう国に特区申請し、昨年末に認められた。 　農業用水に７０～８０の発電施設を設置し、１３年度末から２０００世帯分の電力の自給自足を目指す。   事業主体は企画を出した農業関連コンサルタント会社と県経済同友会などが設立する新会社。施設の規格を統一することでコスト削減も図れるという。   県農村振興課は「地域に埋もれた資源を生かしたい」と話す。   　　　　　　◇ 　原発に代表される大規模発電所は過疎地にまとめて建設され、大都市の電力需要に応えてきた。   原発事故に伴う電力供給不足は、こうした「集中型」供給体制のリスクを明らかにした。その代替策が「分散ネットワーク型」だ。   地域を問わず手に入る再生エネは自立性に富み、防災面でも効果がある。 　横山隆一・早稲田大教授（環境エネルギー工学）は「分散型で１００～５００世帯をまかなう小規模設備をつなぎ、   融通し合えば、電力会社のみに依存しない地域主体の電力供給は可能だ。地域のバックアップ電源として自治体所有の『おらが村発電所』と役所、   警察、病院、避難所をつなげば、災害時も電力や通信が確保できる」と指摘する。 　ただし、実現には課題がある。 　９０年代から積極的に再生エネ導入をしてきた岩手県葛巻町は、町内需要の１・６倍の電力を風力発電などで作る。   大震災直後、発電施設の被災は免れたものの、連結する東北電力の送電網がダウンし、町内全域が停電した。 　現行法では、市民に直接電気を売ることはできず、電力会社の送電網に頼らざるを得ない。   しかも、風次第で出力が大きく変わる風力発電からの送電は、電力会社が設定する「電力の安定供給に影響を及ぼさない量」に限られるため、普及には新たな送電網の整備が必要となる。 　経済産業省は、風力発電導入に適した東北・北海道で送電線を敷設するには約３０００億円かかると試算している。 現実化した場合、同省は一部を負担すると表明しており、町の担当者は「町内で発電された電力を町内で優先的に利用できる仕組み作りを進めてほしい」と期待を込める。 　◇企業だけもうかる構造は問題　問われる地元の力 　「再生可能エネルギーには、財政や雇用という自治体の課題解決を促す可能性がある。地域が主体となった再生エネ振興がポイントだ」。   再生エネ普及にかかわり、多くの事例を知る舩橋（ふなばし）晴俊・法政大教授（環境社会学）は指摘する。 　好例が高知県檮原（ゆすはら）町。全国で最も高地に設置された町営風力発電所（２基計１２００キロワット）がある。   作った電気は四国電力に売り、過去１３年で年平均３１４０万円の収入を得た。収益は新たな再生エネ設備の導入に充てる。 　一方、青森県は風力発電の導入量（設備の出力量）が全国トップだが、約２００基の風車のうち９５％の運営は県外資本   舩橋教授によると、同県内の風力発電の総売電額は県の柱であるホタテ産業に匹敵する年８０億円近いとみられるが、ほとんど県外に流出している。   「地域資源で得た利益が還元されない植民地状態」と指摘する専門家もいる。 　今月、再生エネ導入を図る自治体にとって好機が巡ってきた。再生エネで生んだ電気を定められた価格で電力会社が買い取る「固定価格買い取り制度」（ＦＩＴ）のスタートだ。   制度に合わせ、新潟県や群馬県太田市はメガソーラーの運営を始めた。地産地消の推進と財源としての可能性を見込んだ動きといえる。 　再生エネが「もうかる」水準となり、ゼネコン、商社、通信業界などから参入する企業も相次ぐ。   一方で、再生エネの高い買い取り費用は消費者に転嫁され、初年度は一般家庭で月８７円の負担増になる。   ００年にＦＩＴを導入したドイツは、再生エネの発電量が全発電量の２割に増えたが、この５年で家庭のＦＩＴ分の負担は５倍近く増えた。 　堀尾正靱（まさゆき）・龍谷大教授（環境エネルギー技術・政策）は「企業だけが利益を得る構造では制度は続かない。   再生エネは地域の利益に資する形で利用すべきで、自治体には事業モデルの確立が求められる。   強い社会づくりには中央集権型から分権型へのエネルギーガバナンスの転換が欠かせない」と指摘する。 　　　　　　◇ 　永山悦子、五味香織、八田浩輔、田口雅士が担当します

 

 

民主党にも国民目線の議員はいる　　けど党から出ていく

 

民主党:やまぬ離党ドミノ…原発再稼働も火種に 毎日新聞　2012年07月18日　08時14分 　消費増税法案の衆院採決を契機に始まった民主党分裂に歯止めがかからない。１７日に離党届を提出した参院議員３人は記者会見で、 「原発ゼロ社会の実現」を掲げる新会派の結成を表明。消費増税だけでなく、原発再稼働問題でも党内に火種がくすぶる現状を印象づけた。 参院の民主党会派が第１会派から転落する可能性も強まり、野田佳彦首相はさらに不安定な政権運営を強いられている。 　「再稼働で責任を取れると言うなら、福島原発の安定化を国の責任でやってほしい。責任という言葉があまりにも軽い」 　離党届を提出した谷岡郁子参院議員は１７日の記者会見で関西電力大飯原発の再稼働を決めた野田首相を厳しく批判した。 谷岡氏は６月１１日、ともに離党する舟山康江参院議員と首相官邸前の反原発デモに参加。離党の理由として再稼働見送りの訴えが受け入れられなかったことを挙げた。 　消費増税法案は１８日、参院一体改革特別委員会で実質審議が始まる。３人の離党で民主党会派は８８人に減少し、 さらに３人が離党すれば、第１会派を自民党に譲る。参院は「議長は第１会派から選出」するのが慣例で、野党に国会運営の主導権を奪われる事態も現実味を増している。 反原発掲げ女性４人新会派「みどりの風」設立へ（2012年7月17日18時15分 読売新聞） . 　民主党参院議員の谷岡郁子（愛知）、舟山康江（山形）、行田邦子（埼玉）の３氏が１７日、先に国民新党を離党した亀井亜紀子参院議員と共に記者会見を開き、 女性４人の新会派「みどりの風」を設立すると発表した。 ３氏は会見で、民主党へ離党届けを提出したことを明らかにした。 　新会派の方針として、「原発ゼロ社会」「反ＴＰＰ」「本当の意味での一体改革」を進めていくとした。 また、会派は４人代表制を取り、党議拘束はかけないという。 ☆日本の重要な資源はまだ半分使われずに残っている。 それは「おんな力」。 日本の実力のない男ほど「おなごはアホやさかい。おなごはなんもわかってない」というのが可笑しい。彼らは女の実力がわかってるから、 世間に出てこないように必死で押さえつけてきたが・・・

 

 

追悼　映画女優　山田五十鈴さん

 

☆山田五十鈴さんを送るには、彼女の映画を観続けてきた人が追悼の言葉を捧げるのが一番いい。以下の文章は逝去の嘆きと彼女の存在への感謝の気持ちを現して間然とするところがない。 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2012.07.14 「鶴八鶴次郎」の優しさと美しさ ―２０世紀の銀幕を飾った山田五十鈴― 半澤健市　（元金融機関勤務） 《映画女優山田五十鈴》 　女優山田五十鈴が７月９日に９５歳で逝った。 ２０１２年１月２５日の拙稿『日本女性の激しさと優しさ―ＮＨＫの「姉妹３作品」を観て』で、彼女の主演映画『祇園の姉妹』に触れた。 「透徹した溝口の精神は７６年を生き延びて今も我々に感動を与える」と書いたとき、私にとって山田五十鈴は幻想のなかの女性だった。 半世紀以上前の青春時代に、同世代の仲間は欧米映画を熱く語った。私は小便臭い日本映画が好きだったので懸命に邦画の魅力を説いた。 私にとって山田五十鈴は「映画女優」である。新聞やテレビの追悼は彼女の「舞台」（たとえば『たぬき』）と「テレビ」出演（たとえば『必殺仕掛け人』）にウェイトを置いている。 しかし、私には丸の内の演劇街を楽しみ、夜のテレビ番組を観る余裕はなかった。 それは私の「働き盛り」の時期であり、預金集めの「ドブ板外交」や「売りか買いか」の株式投資という仕事に集中していたからである。 ・・・・中略・・・・・ 《２０世紀日本映画を支えた名花》 　山田五十鈴はどんな女優だったのか。 銀幕で観ただけである。本質解明などは到底不可能である。山田は「役者にとっての男女関係は芸の肥やし」という見方を否定したという。 山田は自分の努力で芸を磨いたのだと思う。それは求道者のようにも思われる。山田五十鈴は半世紀以上にわたって我々に、芸の美しさ、芸の楽しさ、芸の厳しさを見せてくれた。 田中絹代、高峰秀子、山田五十鈴。２０世紀の銀幕に咲いた名花たちは日本庶民の誇りである。 （２０１２年７月１１日記す） 全文はこちら