それは組織と、誰が、するのか。

そうだよ。
誰が、将棋しているのか。
将棋の組織が、問題なのかもしれない。




「将棋界唯一の週刊新聞「週刊将棋」が2016年3月30日号（通巻1652号）をもって休刊することがわかり、将棋ファンの悲しみの声がネット上に広がっている。

将棋専門の紙媒体は90年代には「将棋ジャーナル」「近代将棋」「将棋マガジン」など賑わいを見せていたが休刊が相次ぎ、これで月刊誌の「将棋世界」「NHK将棋講座」を残すのみとなった。将棋人口がここ10年で激減したためだ。

協賛金が集まらず棋士では食えなくなっている

「週刊将棋」の雨宮知典編集長は15年10月20日に公式ホームページで休刊になることを報告した。理由は、

「事業としての現状、将来性を冷静に検討した結果」

であり、1984年から30年以上も続いてきた「老舗」の幕を閉じなければならない、と謝罪した。ピークは羽生善治名人が史上初の七冠独占を果たした96年頃で、そこから部数が減少し続けたようだ。ネット上では休刊への悲しみの声があがり、

「コンビニでも囲碁だけのところが多いしな 。ついに来るべき時が来たか」
「未だに羽生七冠の記事は取ってある。宝です」
「週刊将棋の順位戦予想は毎年楽しみに読んでたよ。どこかで事業引き継ぎしてくれないかなあ」

などといった書き込みが掲示板に出ている。同紙は棋士の結果や動向だけでなく、アマチュアの動向に関しても詳しく伝えていたため、そうした情報が得にくくなると嘆く人もいた。

レジャー白書によると15歳以上の「将棋参加人口」は09年の1270万人に対し13年は670万人に激減した。将棋に詳しいジャーナリストによれば、人口の減少はレジャーの多様化に将棋も飲み込まれたためで、特に08年のリーマンショック以降の協賛金の減少が響いているのだという。企業などからの協賛金は「名人戦」などの賞金に充てられ、かつては数千万以上を稼ぐ棋士がざらだった。

しかし、日本将棋連盟が発表した「2014年獲得賞金・対局料ベスト10」を見ると、1位の羽生善治名人が1億1499万円で、5位の豊島将之七段は2160万円、10位の木村一基八段が1634万円となっている。プロ棋士は約160人、

「協賛金の減少によって、相当上位にいかないと棋士では食えなくなっています。苦しい思いをしてプロになることに夢が持てずに諦める人や、対戦における覇気の低下があります。これではスターは生まれないし、ファンも楽しめなくなっているわけです」

とも説明した。このまま将棋はジリ貧になっていくのだろうか。

「楽しみ方やファン層が変わってきている」」


思うに、資格とるのか、特権に見える。
普通の賞金の戦いにすれば、勝ったものが、食える。
一つの数十人の中の戦いでは、それは、食えない。
もともと、将棋は、お抱えのタニマチがいたから、成り立っている。

普通の庶民も、勝ったものが、賞金を得るのが、理想。
それが、
プロの将棋になる。
７番勝負とか、いろいろ、組織の中の戦いでは、
誰も、将棋するのは、いない。


将棋指しも、働け、自分の仕事持ち、そして、収入得る
そして、賞金で生活か、自分の仕事で生活で、生活か。
自分の仕事する時代。
将棋では、食えない組織の崩壊が現実だろう。

ゴルフ、競馬、競輪のように、資格があるも、一発の勝負で、
勝ち残ったものが、名人というのが、理想。
毎年、下から勝ったものが、名人になる試合が、普通。
名人、王将が、挑戦者に毎回戦う制度が、問題。
トーナメントのように、何試合の試合して、勝ったのが、巨額な賞金を貰い、食える。

そのような制度が、必要。


「1位の羽生善治名人が1億1499万円で、5位の豊島将之七段は2160万円、10位の木村一基八段が1634万円」も、
本当に、幸運で、賞金を得るのが、
組織の中で、数十人の中で、戦いで利得ているのか。
問われるのは、宝くじではないが、一年で、一度は、勝った幸運と、
後々、敗北しても、食えるのが、賞金稼ぎのプロが、理想ではないか。

一つの戦いで、一億、得る、数千万、得るとか、
そのために、大会は、強いものが、勝、誰でも、参加できる制度が必要かもしれない。

考えると、消耗品

業界の体質かもしれない。
価値が、なくなるのが、マンションなのかもしれない。
もともと、家の価値は、車と、同じ、買って、価値が上がることはないのかもしれない。
普通の住宅は、土地が、変わらないが、固定資産税も、変わらないのかもしれない。
マンションは、違うのかもしれない。



「横浜で三井不動産レジデンシャルが販売した大型マンションが傾いた問題では、建設・工事会社や販売会社の不誠実な対応が目立つ。住民たちが手すりのズレを指摘したあとも、会社側は補修工事を行えば「所期の性能」を得て、マンションの価値も下がらないとしていた。しかし、その後、問題が大きくなると対応を一変させ、建て替えも視野に入れるとした。

こうしたマンション問題は、横浜に限らず、「大手が手がけるマンションで重大な欠陥が相次いで見つかっています」（国谷裕子キャスター）という。

三井不動産だけじゃない！地震のせいにして表面補修

12年前に入居がはじまり、262世帯が暮らしていたという首都圏のあるマンションは、昨年（2014年）、全体の4割に当たる19本のくいの長さが足りないなどの施工ミスが発覚した。このマンションでは04年に、棟のつなぎ目にある手すりがズレるなどの異変が見つかっていたが、マンション管理会社は地震の影響だとし、手すりの隙間を埋めるなどの補修は行ったが、根本的な調査などは行わなかった。

13年になって住民が外部の建築士に依頼して調査をおこなったところ、構造上の欠陥が指摘され、不動産会社もようやく傾きを認めたという。現在も建て替えや補修をめぐって協議が続いている。

ハードル高い訴訟―住民側に欠陥証明責任

ゲストの欠陥住宅被害全国連絡協議会幹事の木秀治弁護士は、「欠陥について争いが起きた場合、住民側が業者にそれを認めさせることは、現状では非常にハードルが高いです」という。住民側に証明責任があり、自分の費用で調査をして、裁判で欠陥を証明しなければならないからだ。

高木弁護士「たとえば、傾きという現象が出たときに、業者と交渉をしても、業者側は原因が『くい』だとはなかなか言いません。地震の問題だとか、そういったものでしょうがないと説明するかもしれない。表面的な補修だけされて、また傾きが出たときには時効（新築住宅の場合で引き渡し後10年）ということもあります」
*NHKクローズアップ現代（2015年10月20日放送「『傾いた』マンション 相次ぐ欠陥工事はなぜ」）」


物の価値は、変化するのが経済。
それても、まともな、家ならば、価値は、下がるが、住めない家には、ならないものかもしれない。

マンションは、消耗品と、考えると、買った価値から、下がる、住めなくなるから、
建て替えの権利と、支払いが、現実かもしれない。
１０年のマンションは、２０年後のマンション、新しい、立て直すが、現実かもしれない。