よろしかったら人気blogランキングへ 
クリックお願いします
いま、極悪複合体が断末魔の悲鳴を上げている。
沖縄の教育のみならず、沖縄社会そのものを駄目にした「極悪複合体（反日左翼複合体）」は連戦連敗の窮地にある。
八重山教科書問題における、沖教組の完敗。
宜野湾市長選における、市職労の「政治活動」の完敗。
その先駆けになったのが、上原正稔さんの「言論封殺」の提訴である。
上原正稔さんの「パンドラの箱掲載訴訟」については、再三書いてきたが、沖縄メディアが一切これを報じる事はなく、県民の「知る権利」を新聞自ら封殺しているのは「全体主義の島沖縄」を象徴して余りある。
そんなな中、中立的視点を誇る南の島の小さな新聞、八重山日報が県内紙で唯一琉球新報の「言論封殺訴訟」の記事を掲載した。八重山日報の勇気をたたえたい。
⇒ドキュメンタリー作家上原正稔の挑戦！ Ｒ紙の言論封殺との戦い 江崎 孝
ちなみに同記事の冒頭で、被告の琉球新報は刑事罰にも相当するという思いで、「第五回口頭弁論」のことを筆が走って、つい「第五回公判」と書いてしまったが、民事訴訟なので「口頭弁論」が正しい。期日も「1月24日（火）」が正しい。
☆
そしてもう1人の保守論客・惠隆之介氏がいま、訴訟も辞さない覚悟で大学の言論封殺と闘っている。
「極悪複合体」の構成員としては沖縄2紙の他に左翼大学人も含まれるが、八重山教科書問題に絡んで沖縄国際大学のＳ教授が意見の異なる公人に批判メールを送ったところ、同大学ＨＰに「今回の行為につきましては、教職員個人の「思想信条」に基づく主張ではありますが、「批判メール」を送信するという行為につきましては大学人として不適切であり、極めて遺憾に思います」という学長の謝罪文が掲載されたことを知り愕然とした。
連日沖縄2紙に「識者」として名を連ねる沖縄の大学人ほど、「批判」を売り物する大学人を、筆者は寡聞にして知らない。
米軍基地問題では新聞に頻繁に登場する沖国大の佐藤学氏などは「反日・反米」の政府批判を売り物にしており、この人物から日米批判を取ったら何も残らないといわれるくらいではないか。
また同じ沖国大の名誉教授である安仁屋政昭、石原昌家両氏はイデオロギーのために「家永裁判」「大江裁判」「沖縄靖国裁判」などで当事者の一方の弁護に回り、裁判の相手方を激しく「批判」しているではないか。
そのような「左翼からの批判」を看過しておきながら、保守の立場からの批判に対しては、大学人としては不適切とは、ダブスタではないのか。
その沖国大で講師として教鞭をとる惠隆之介氏が理不尽にも解雇の通知を受けたことは前稿で書いた。
昨年末の正月休みの前、沖国大の「科目群責任者」である武田教授より、「次年度授業担当のお願い」と題する書面を受取った惠氏は、大教室の手配や光学機器の手配まで学校側の了承を受け、「どうぞ良いお年をお迎え下さい」との文言を受け、正月休みに入っている。 それが正月明け、東京の出張を終え、帰宅したら惠氏を待っていたのは、竹田教授名義による一片の「解雇通知」だったという。 これでは硬派の惠氏でなくとも、到底納得できるものではない。
では、正月休みの間に、武田教授が突然「解雇通知」を発送するに相当する重大な出来事が惠氏の身の上に起きたのか。
惠氏に面談して詳細を聞いたが寝耳に水で、全く身に覚えがないという。
マルクス・レーニン主義を信奉する武田教授の恣意的判断ではないのか。
ただ、惠氏によると一つだけ思い当たるとしたら、昨年出版した自身の著書『誰も語れなかった沖縄の事実』のことぐらいだという。 昨年末からベストセラー入りし、正月休みの間に学内の書店では平積され、学生の間でも好評である。
大学人の著書がベストセラーになれば、学校側としては喜びこそすることは有っても、解雇など到底考えられないことだ。
ところが、保守論客の惠氏はその著書で、沖縄を駄目にしたいわゆる「極悪複合体」（反日左翼複合体）を、徹底的に批判している。
では、惠氏の批判精神が「大学人として不適切」（学長）であり、それが唐突な解雇の理由なのか。
だとしたら由々しき問題である。
惠氏に「解雇通知」を送付した「科目群責任者」の武田一博教授は同校のＨＰを見ると「唯物論哲学」が専門らしいが、大学でマルクス・レーニンを講義しようがケインズを講義しようが言論・思想の自由を認められた日本の大学では自由なはずである。
それを「唯物論哲学」を信奉する一教授が、自分とは反対の立ち位置にある教官を、独断で放逐することが出来るのが沖縄国際大学なのだろうか。
沖国大は私立では有るが、国民の血税も投入された大学であり、一部のマルクス主義者が勝手気ままに振舞うことを県民が、いや国民が許すはずはない。
以下に惠隆之介本人のメールを掲載するので、拡散をお願いする。
☆
惠です。
沖縄国際大学で頑張っております、大學構内にある本屋の経営者も小生に同情し、学内書店正面に小著を平積みにしてくれております。お陰様で小著は現在３刷、１万部を突破致しました。 ところで小生、２月１５日をもって沖縄国際大学における授業をひとまず終了致しました。最終日は受講学生全員より激励の拍手が起きました。 さらに感動を受けましたのは、先週より学生達が自主的に恵任用継続の嘆願書を作成し、署名活動を開始致しました。なんと一日で５７人が署名しました。他の学部にも伝播しつつあります。 １６日には学生代表６人が署名簿をもって科目群責任者法学部地域行政学...科所属武田一博教授の研究室を訪問したところ、ワナワナ、受け取りを拒否、「自分一存では決められない、教務部へ行け」と言ったそうです（勝手に解任を決定したクセに）。 教務部へは父兄よりも小生任用継続を要請する電話が次々入っているようです。 同部は、「解任を正式に決定した訳ではない」と逃げ口上しております。 沖縄の学生はシャイな者が多いのですが、これほどに小生を守ろうと一致団結するとは思いませんでした。また沖縄の学生はポテンシャルをもった者が多く、指導如何によっては決して本土の大学生に負けないという感触を小生は得ております。 私は沖縄の教授（主に本土より流れて来た失業左翼や地元新聞記者クズレ）の実態を見抜きました。 本土の大學教授のような学生の就活にはまったく関心がなく、地元極左新聞に侮日、反米的な記事を投稿してオーガニズムに達している。また一方では１０００万円以上の高給を自慢しながら、「沖縄の学生はバカだ」と軽蔑している。文科省はこういう輩に私学助成資金として血税から払っているのですよ、許せますか・・・・ 対照的に学生達は、小生が学業のみならず進取の気概を醸成し、就活、留学支援まで行っていることに新鮮な感動を覚えているようです。 万一、左翼教授の実態を父兄、全学生が知れば、學内は左翼教授排斥の暴動が起きるでありましょう、とにかくこのような左翼教授と地元バカ新聞、自治労の負のトライアングルをぶち切らねばなりません。 皆様、下記二人の電話番号に電話をされて、小生の継続任用を要請されて下さい、小生も学生と共に頑張ります。沖縄と沖縄の青少年を左翼のマインドコントロールから開放するためどうか力を貸して下さい
沖縄国際大学 ０９８－８９２－１１１１
１．社会生活科目群 責任者 武田一博
２．教務部 教務部長 小西由浩
以上よろしくお願い致します。
惠隆之介 敬白
☆
よろしかったら人気blogランキングへ クリックお願いします
日本教育心理学会は、その名のとおり教育心理学徒の研究団体で、地道な研究が数多く行われています。良質な学会です。
今回、琉球大学での総会開催となりましたが、その企画は、いかにも「沖縄的」なのです。
先ず、「ご挨拶」で、
本土復帰40周年を迎え・・・「沖縄から日本が見える」とよくいわれます。・・・本土とは違った別の視点から、日本を再評価できるようです。・・・
などとの表現が続きます。
そして、
テーマは「沖縄から日本の教育がみえる」
因みに、
準備委員会企画シンポジウム
１.沖縄県の「低」学力問題に迫る
－研究者はその問題をどう描くか－
２.沖縄・広島の語りを教育にどういかすか
－次世代教育と戦争体験－
３.発達障害児者とその保護者への支援
４.HIV/AID問題を教育現場はどう捉えるか
発達障害にかかわるテーマは必ずありますが、他のテーマについては、「結論」は、すでにわかったようなものです。
地道な教育研究より政治的論議のほうが、お好きなようです。
このセンスが若者に再生産されていくわけです。
学問研究や授業より政治的なものを先行させるから、「低」学力を克服できない。
ここを問うべきでしょう。
呆れています。
このような「大学」、「学問」の動きもご存じいただきたく、投稿いたしました。
皆様は、どうお感じになりますか。
この娘さんの担当教授は、レポートやテストの如何に関わらず、辺野古テントの座り込みに参加しなければ、単位をあげないと言ったとやらで、
本人は、意に沿わない座り込みにイヤイヤ参加したとのこと
そして、そこに来ているオバタリアンと話していたら、地元どころか県民でもなく、ナイチャーだったとのこと
暇にまかせて駄べって話がはずんで、ポロリと「日当15,000で来ている」と
以来、この娘は平和運動と称する参加者を見るたび素直に見れなくなったとのこと
沖国で勉強になったのは、社会の裏の顔の見方だったのかもしれない
惠氏の支援を皮切りに、沖国の教授・准教授・理事等ひとりひとりをチェックして、素行の悪いひとには、トゥーランドットで電話作戦でもやらなければなりますまい
・自治労に労金・・・政治家の前にこいつらの給料減らせよ 二階堂ドットコム
http://www.nikaidou.com/archives/21888
左翼のこのような一連の行為は、ますます沖縄県民が左翼からの脱却の目覚めと加速をもたらす。
琉球新報社の言論封殺された、上原正稔氏と同様、惠隆之介氏へも応援していく。
その惠隆之介氏の著書「誰も語れなかった沖縄の事実」が宮古島の書店に置いていないので（売り切れたとのこと）、先週注文しました。
惠隆之介氏に関しては、井上和彦氏の著書「国防の真実。双葉社1400円」のＰ３９に少しだけ恵氏の記述が記載してあり、覚えていたところ、何年前か、宮古島で開催された惠隆之介氏の講演があり出席いたしました。
以下、「国防の真実～こんなに強い自衛隊～」から一部抜粋。
在沖ジャーナリスト惠隆之介氏によれば、在職中はさんざん米軍基地反対を訴えておきながら、いざ退職すると多額の退職金をつぎ込んで財テクのために「軍用地」を購入する沖縄の教職員組合員がいるという。（※ここまで）
反日左翼には、日本魂を受け継ぐ日本男子と大和撫子という名称は当てはまらない。
左翼思想の教授がいるのは大学だから仕方がないとしても、保守系教授の批判は封殺するような下劣な学校とは思ってもいませんでした。
父兄として、学生やＯＢ達に言いたい。
沖国大に巣食う破廉恥極左教授を追放し、母校を浄化させよう。
以前コメントした通り、私は、彼と同じ職場でした。職場内でも、ひときわ目立つタイプでしたね。
自衛官上がりの彼は、常に、しゃきっとして、凛々しくて、右翼青年と揶揄されていましたが、彼は堂々していましたね。
もちろん、職場には、いろいろな考え方の方が居られますので、特に、先輩（ヒダリマキノ）には、彼の新聞投稿に批判的でわざわざ彼のところ来て、（君の投稿は偏っている、このようなことすると会社の評判が悪くなるから控えるように）と言い出す先輩もいました。
私は、「出る杭は打たれるから、気をつけたほうがいいかもよ」とアドバイスしたら、
（○○さん、ありがとうございます。でも大丈夫です。）と彼はある本出して見せてくれました。
その本が「打たれても、強くなれ」でした。
今でも、覚えています。
惠さん。Ｋ、Ｎ です。
狼魔人様ご無沙汰しています。久しぶりに投稿します。昨日と今日のエントリー記事に関して私も一言コメントしたいのですが、昨日、海上保安庁の測量船「昭洋」が中国船「海監６６」から調査中止を要求されたことを受け、喫緊に「ある商社マンの情報」をお知らせしたいと思います
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
「日本の防衛を真剣に考える時だ」
今年の６月以降の半年間で中国艦艇がわが国の領海接続海域に侵入したのは、第一に宮古島北東部が最多の１０隻以上である。
二番目に多いのは沖縄と対馬に接近している、その種別は、宮古島がミサイル駆逐艦、補給艦、フリゲイト、通常型潜水艦、原子力潜水艦、であるが、この中でもミサイル駆逐艦と補給艦が多い、また宮古島に近い公海上には頻繁に原潜が通過、またはぐるぐる円を描くようにする動きがP-3ｃや護衛艦、海保に確認されている。
最近は航空機、戦闘機、爆撃機が尖閣に数十キロまで近づく行為を繰り返している、総合すると、中国の狙いは沖縄への直線侵攻、宮古島を前線基地と原潜の基地として確保する狙いが想像される。
こうすると自衛隊が想定しているように、沖縄から連なる島嶼を中国領土または自治区として確保、東シナ海を中国の内海とする意図が見えてくる。
南シナ海は数カ国の権益が入り乱れ中国としても厄介な場所であり、フイリピン近海の島嶼は米軍との衝突がもっとも高い地域に成っているために中国は控えるだろう。
まず相手が日本だけの沖縄以南を確保する、その場合には補給基地として九州の南部占領もありうる。対馬は韓国との協力が得やすい場所で日本に対する南と北から王手をかける位置にある。
ただし、米軍の関与が無いと確認が出来ない限り万が一米国艦隊や航空機との正面衝突になると，先に書いたように、米国第七艦隊は日本で言う艦隊、護衛艦隊ではなく、「７F」と呼称されるとおりの総合攻撃部隊という意味であり、グアム、米国本土からも中国へ大型戦略爆撃機が飛来する可能性と、ステルス戦闘機、海軍のF/A-18E も決して侮れない最強の攻撃制空能力を保持している。
中国はどう戦ってもほぼ三日で海軍、空軍が壊滅し、長年の苦労が水の泡に帰す、この日米関係さえ壊れてくれれば、例えば民主党政権が続いてくれれば、中国は突然日本攻略にゴーサインを出す可能性がある。
ロシアが言っている事は、「日本は警戒すべき軍事力を持つ可能性があり、その速度は驚くほど速く決して侮る事は出来ない」と分析している。ありえないだろうが、日本が軍事費を今の１－２％から２０％かけたら大変な事になると考えている。
最大の警戒心は、原子力潜水艦の建造と、戦術核の装備であろう、中国は夜郎自大でそこまでの分析はしていない。中国の考えは、台湾の馬政権が続けば、中台連合の対日戦線が組める事、もしも台湾が加われば、アメリカ軍は攻撃しにくくなる、そのような単細胞的な考えも中国軍部には存在する。
自衛隊と言うのは優秀な軍隊の素質を非常に高いレベルで保持している、問題は装備が戦う装備で無い事だ、それは旧海軍が戦艦、空母、潜水艦のほかにどのような艦艇と装備を持っていたかそれを現代に当てはめれば一目瞭然だ、戦う能力がある軍隊は何を保持しているか、単品のカタログスペックでは戦争は出来ない。
日本は、ロシア、韓国、中国、台湾を相手に常に警戒態勢が必要だ、今のところ、米軍にしっかりと存在感を示してもらう事しか、日本防衛は不可能でしょう。
戦後７０年になろうとしている、日本は隣国への配慮と援助がとんでもない、敵を育成してしまった。乾坤一擲、現在は金が無いだろうが、どこかで軍事費を２０％に増やす事は必要だろう、そうするとロシアとの北方領土交渉が楽になる。韓国が大人しくなる、中国が悪夢の再来を恐れ、対日融和作戦に切り替えることさえありうる、日本が目を覚ます事を願って止まない。
http://8239.teacup.com/winwin72/bbs?page=3&
米第七艦隊は常に前方展開をする攻撃型部隊である。例えば従来のキテイホークからジョージワシントンに変ってからも常時前方展開臨戦態勢にある部隊である。
ただ、気がかりな事は、民主党政権以前には、第七艦隊の母港は横須賀、日本と明記されていたが、新しい綱領によると、横須賀を母港と明記した文章がグアムを母港とすると変っている、これは空母CV-63(キテイホーク）がニミッツ級空母と交代したことに関係がある。
空母ミッドウエイ以来キテイホークまで米第七艦隊の母港は横須賀であった、だが空母ジョージワシントンCVN-73（原子力空母）のフルタイム前方展開となってからは横須賀からグアムに母港が変えられた。
これはジョージワシントンがフル装備の核弾頭を常時臨戦態勢で即応発射可能な状態でいる事に関係がある、
言って見れば第七艦隊の最前線にあるジョージワシントンは常に核弾頭を発射すべく照準ロックが某国、某国、某国に向けて為されロックされている事を意味する。
日本人が考える艦隊ではない、第七艦隊は常に７０隻くらいの水上艦艇を指揮下に置き、これが有事には三倍に膨れ上がれる態勢が取られており、航空機も通常７０機くらいだが有事には爆撃機とF-22などを加えた３００機から４００機ミニマムの臨戦態勢がハワイ、グアム、米本土、に待機している。
つまりアジア地域における米国の尖兵が第七艦隊であり、第七艦隊の司令部では現在もっとも信頼できるパートナーは日本の海上自衛隊であると明言している、他の英語圏の海上自衛隊の呼称は「JMSDF]であるが、
米国司令部では海上自衛隊を「カイジョウジエイタイ」と表現している。この事は異例中の異例である、この信頼関係を揺るがしているのが鳩山に始まる菅、前原、続々と続く左系統の信頼できない政権である。
もし万が一、次回の衆議院解散総選挙で再び民主党が政権党になった場合にはアメリカの方針は決定的に変るであろう。
米韓同盟重視に移行するか、日米安保の解釈が変るか、延長は無しとなるか、間違いなく第七艦隊は佐世保は見捨てるであろう。横須賀には長年積み上げた第七艦隊の重要な施設がある、すぐに解消は無いだろうが、アメリカが海自を「JMSDF]と表現する日が来るだろう。米国は日本が普通の国になってくれる事を望んでいるし、これ以上のパートナーは無いと信じている、それを壊さない事だ。
「米国の信頼を壊すな」―2
韓国については、アメリカは信頼していない、一つの例が最近発生した、空自が次期主力戦闘機に「F-35]を選んだ途端、対抗上韓国も「F-35」と言い出した、どちらも同盟国だ。
米国は日本に試験機二機と韓国に一機の「F－３５」を貸与した、短い時間で米本土から引取りが両国に来た。その後米国防相が重大な懸念を韓国にぶっつけた。
日本の二機は何の損傷も無くアメリカに帰った、韓国の一機も帰った、だが、その後の空軍の精密な調査で、韓国に貸し出した一機の重要機密部分を開けようとした痕跡が発見された。
或いは既に開けたかも解らない。これで米国はアジアの同盟国は日本以外にありえないと信頼をさらに強めたが、問題は民主党である。
米国軍部の希望は自民党でもなくもちろん民主党でもない、明治の日本を導いたような優れたリーダーが率いる政党が出てほしいと願っている、これはインタービューで第七艦隊の参謀本部のトップ、四つ星の提督（元帥）の発言である。
第七艦隊を尖兵とする米国は、日本の潜水艦の技術と乗組員の質の高さを非常に高く買っている、また空自のパイロットの腕はイスラエルと米国と同水準にあると発言している。
問題は、軍備が足りない、今後、米国は「場合によれば、繰り返す、場合によれば、日本の戦術核武装を認める可能性が確実にある」核兵器と核弾頭はデーターが必要である、日本単独では実験を繰り返さないと不可能だ。
米国がデーターの開示をするか、その時は、日本は原潜に常時小型戦術核を積み、中国の数都市、ロシアの数都市と基地へ照準をすれば、相手には照準されている事が解る、大きな抑止力となるであろう。
それほど、第七艦隊との関係が日本の命運を左右する重大な事に、民主党は全く気がついていない。アメリカが民主党を諦めたのは、もちろん、普天間移転の問題と、煮えきれない菅総理、それともう一つ重大な事があった。
尖閣で海保に体当たりした中国の漁船の船長を絶対に釈放するなと米海軍から日本政府に国務省を通じて依頼があった。だが、菅政権、前原、は温首相の振り上げた拳に震えて釈放をしてしまった。
アメリカはこのきっかけで乗り出すつもりで居たのが雲散霧消した、あの時沖縄にF-22が多数飛来し、ジョージワシントンと第三艦隊所属の攻撃型原子力空母も出撃間際のどたば劇であった。
アメリカは日本の素人政権に匙を投げた。二度とこのような馬鹿を繰り返さない事だ、アメリカ国防次官からの船長を釈放してはならないというメッセージの意味が、民主党には全く解らなかったらしい、理解したのはカイジョウジエイタイだけだった。
http://8239.teacup.com/winwin72/bbs?page=3&
＞惠氏に「解雇通知」を送付した「科目群責任者」の武田一博教授は同校のＨＰを見ると「唯物論哲学」が専門・・・
この武田という反日マルキストを追放するのが沖国大浄化の第一歩ではないでしょうか。