SNSで流される噂は、偽の情報が多い。だから、全国紙が検証すればよいのに、まともにSNSを敵に回し、SNSなる者は、そもそも、と大議論を切り出する。そうではなく、SNSに流される情報を、偽と本物とを判別し、正解で詳細な情報に「精錬」するのが全国紙である。ただ、企業の商品広告費が、SNSに流れ、新聞広告の大幅なダウンにより、ダメな全国紙は、SNSを大衆迎合主義と切り捨てる。
せめて、ハーバーマスは読んで勉強したいものです。なお、地方紙は、冠婚葬祭の情報に密着すれば生き残れる。葬儀のお知らせは、SNSの得意の分野ではない。結婚や誕生は、SNSの得意分野である。地方紙には、さらに大事な役割がある。たとえば、細かな住宅関連の工事能力のある業者団体の情報、司法書士の一覧表など、広告が地域の経営管理者に喜ばれる仕組みがつくれる。
私は、富山大学の経営学科に寄付講座を提案しいているが、経営者に直接の経営学を学びたい、経営者は意欲的な学生にSNSで話題にされ、それで良い人材確保のための風評を形成する・・・こういうニッチなニーズのマッチングを行っている。そこに地方紙の地域貢献のサポートを絡めている。
大学も、企業も、学生も、1円の支出を要しない。新聞記者は、あまり賢くない。特に、新聞の経営にミスが多い。
