タブレット、１４年、世界出荷、11％、＊予測、国内出荷、8％増、法人向け、56.7％増

　米Gartnerが現地時間14年10月15日に公表した市場調査によると、パソコン、タブレット端末、携帯電話を合わせた14年の世界出荷台数は前年から3.2％増え、24億960万台になる見通し。

　このうちタブレット端末の出荷台数は前年から11％増の2億2900万台となり、これらデバイス全体の出荷台数に占める割合が9.5％にとどまると同社は見ている。13年におけるタブレット端末の前年比伸び率は55％だった（関連記事：2013年の世界PC出荷台数は11.2％減、タブレットは53.4％増、Gartner予測）。

　Gartnerによるとタブレット市場が減速している理由は、買い替えと新規購入の減少。同社のリサーチディレクタ、Ranjit Atwal氏によると、タブレット端末は買い替え周期が延びている。また一部の利用者はタブレットへの買い替えをやめているという。

　「彼らはむしろタブレットにもなる1台2役のハイブリッド型パソコンを好む傾向がある」と同氏は指摘。これにより、高価格帯“ウルトラモバイル”（薄型軽量ノートパソコンやハイブリッド型ノートパソコン）のデバイス全体に占める割合は14年に22％、2018年には32％に拡大すると予測している。

　一方で携帯電話は、低・中価格帯のスマートフォンがけん引し、今後も堅調に伸びていくという。このうち中価格帯Android端末をはじめとする“ベーシック・スマートフォン”の今年における伸び率は52％。また中国のホワイトボックス端末をはじめとする低価格“ユーティリティ・スマートフォン”は2倍に増えると予測している。

　なおこれらデバイスの中で唯一、出荷台数が減少すると見られているのが従来型パソコン（デスクトップ／ノートパソコン）。Gartnerの推計によると、昨年の従来型パソコンの世界出荷台数は2億9600万台だった。これが今年は2億7600万台に、来年は2億6100万台にまで減ると同社は見ている。＊[Gartnerの発表資料]

 14年の国内タブ出荷台数、前年比8.0％増の804万台に---IDC

IDC Japanは、2014年および2014年第4四半期（10月～12月）の国内タブレット端末の出荷台数を発表した。通年の実績では、前年よりも8％、出荷台数が増加した。

同調査によると、国内のタブレット端末の出荷台数は、14年通年で804万台（前年比8％増）となった。個人市場向けは、Androidタブレットの販売不振が影響したとのことで、4.2％減の569万台に留まる一方、法人向けでは教育での需要が拡大したとのことで、56.7％増の235万台と大幅に伸びた。

　メーカー別シェアを見ると、アップルが44.3％で1位となった。この背景には、14年第2四半期にNTTドコモでも「iPad」が取り扱われるようになるなど、安定した出荷があったとIDCでは分析する。このほか、Androidに加えてWindows製品も投入する台湾ASUSが10.3％で2位、富士通が8％で3位、ソニーが6.5％で4位となった。

第4四半期は9.8％増　第4四半期（10月～12月）に限った出荷実績を見ると、出荷台数は前年同期比9.8％増の245万台となった。個人市場でiPadが好調だったこと、通年と同じく教育中心でニーズが拡大したことが要因。

　メーカー別シェアは、1位がアップル（44.9％）、2位が富士通（8.3％）、3位がASUS（5.9％）となり、以下、NECレノボ、ソニーと続く。

　今後について、IDCでは教育市場での拡大を指摘する一方で、個人では改善の兆しが見えず出荷数はさらに減るとの見通しを示している。